襲われたい？ゾンビがブーム ＶＲに小説、イベント続々：朝日新聞デジタル
ゾンビがブームだ。ドラマや映画は、もはや定番。ゾンビイベントが人気を博し、芥川賞作家の小説まで登場した。なぜなのか？ 「やられるー」 「怖い怖い、キャー」 「東京ジョイポリス」（東京・お台場）の一室に、絶叫が響き渡る。ゴーグルを通して参加者が見ているのは、次々にゾンビが襲ってくるバーチャルリアリティー（ＶＲ、仮想現実）。休日は予約がほぼいっぱいになる人気だ。 「特に女性は、絶叫する人が多い」と担当者。４年ほど前から、様々なゾンビ系のアトラクションを導入しているという。「人の形をしていて親近感がある。みんなで怖がるのが楽しいのかも」 ゾンビは、中米などで信仰されるブードゥー教の儀式が起源と言われる。よみがえった死者が人を食べ、かまれた人もゾンビに。そんなゾンビ像は、ジョージ・Ａ・ロメロ監督の米映画「ナイト・オブ・ザ・リビング・デッド」（１９６８年）で定着したとされる。以来、欧州、中国、韓国な
「パン屋」→「和菓子屋」、文科省への忖度 池上彰さん：朝日新聞デジタル
小学校の道徳が２０１８年度から教科書を使うようになり、その教科書検定の結果が、３月２５日付朝刊各紙で報じられました。 これまで道徳は「教科外の活動」と位置づけられ、教科書はありませんでした。道徳が小学校に導入されたのは１９５８年。私が小学生のときに道徳の時間が始まりました。「最近の子どもたちは道徳観念が薄れている」と声高に主張する人たちがいたためです。しかし、これが「戦後版教育勅語」になってはいけないという警戒心も強く、教科書を使う「教科」にはしないという条件で始まったのです。これが「教科外の活動」という位置づけの理由です。 それが、「特別の教科」という位置づけに格上げされ、文部科学省検定教科書を使い、成績評価も実施されることになりました。５８年に道徳を学校教育に入れさせた人たちの目標が、ついに達成されたのです。なにせ「教育勅語」にはいいことも書いてある、などという政治家が存在する時代です
大阪・高槻「やよい軒」アイマス特需 聖地にファン行列
高槻市北園町の定食チェーン「やよい軒高槻店」に２５日、謎の大行列ができた。ゲームの人気キャラの誕生日と名前にちなみ、ファンの間で「聖地」となっているためだ。 ２５日正午ごろ、阪急高槻市駅近くの同店前にはいつもより多い約２０人の行列ができていた。店前には「２０１７年３月２５日」と日付が書かれた立て看板。並びながら記念撮影をする人たち、その行列を珍しがって遠くから撮影する人たちで店前はごった返していた。 行列に並ぶ人たちの目当ては、アイドル候補生をトップアイドルに育てるゲーム「アイドルマスター」の「聖地」訪問だ。同ゲームは２００５年に登場。「高槻やよい」は人気キャラの一人で、３月２５日が誕生日とされる。キャラの名前にちなみ、ファンの間では同店が「聖地」となっている。 東京都小平市の男性会社員は５年前から「聖地」を訪れるのが夢だった。仕事の都合で機会がなかったが、今年は２日前から大阪入りして備え
「籠池氏は堂々」政権に焦り 想定外の攻防にじむ危機感：朝日新聞デジタル
学校法人「森友学園」（大阪市）をめぐる籠池（かごいけ）泰典氏に対する国会の証人喚問は、「籠池劇場」さながらの様相になった。籠池氏は国有地売却問題の追及は受け流す一方で、安倍晋三首相の妻・昭恵氏との関わりを詳細に証言。政権与党は想定外の防戦に追われ、焦燥感を強めている。 安倍政権の幹部は、籠池氏が昭恵氏とのつながりを詳細に語った直後から、一斉に火消しに走り出した。 「事実関係は籠池氏の国会証言とは異なる」。菅義偉官房長官は２３日午後の記者会見でこう強調した。菅氏はその直前の証人喚問でつまびらかにされた、昭恵氏付職員が籠池氏に送ったファクスのコピーなどを記者団に配布。「夫人は中身には関わっていない」と語り、あくまで職員と籠池氏側のやりとりであると繰り返した。 菅氏が記者会見で、国会で議論された資料を記者団に配って説明するのは異例で、昭恵氏が渦中に引き込まれていることへの危機感の表れとも言える。
（ひと）原美樹子さん 第４２回木村伊兵衛写真賞を受賞した：朝日新聞デジタル
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阪急十三駅に６０年前の表示板か 壁の塗装はがしたら…
阪急電鉄の十三（じゅうそう）駅（大阪市淀川区）で、６０年ほど前に書かれたとみられる古い行き先表示が見つかった。駅の改装工事で地下階段の壁の塗装をはがすと、「宝塚」「京都」などといった文字が現れたという。阪急は壁を新しく塗り替える予定で、４月ごろまでには見られなくなりそうだ。 十三駅には京都線、宝塚線、神戸線の３路線があり、１月からリニューアル工事をしている。古い行き先表示は、改札内で各路線のホームにつながる地下の階段脇の４カ所の壁に直接、書かれていた。 ほとんどの文字はかすれて読みにくいが、阪急によると、宝塚線ホームにつながる１カ所は、行き先として「中津」「京都」「みのお（箕面）」「宝塚」などと読める。一部の行き先には下に「③」などと書かれ、乗り場の数字と考えられるという。 阪急にも詳しい資料はなく、いつ書かれたものか特定できていない。ただ、京都と宝塚など異なる路線の行き先が併記されている
科学誌「ニュートン」元代表取締役逮捕 出資法違反容疑：朝日新聞デジタル
教材の開発名目で不正に現金を預かったとして、山口県警は１７日、科学雑誌「Ｎｅｗｔｏｎ（ニュートン）」を発行するニュートンプレスの元代表取締役、高森圭介（７７）＝東京都杉並区永福４丁目＝、子会社の管理部長関博和（６９）＝さいたま市南区白幡４丁目＝の両容疑者を出資法違反（預かり金の禁止）の疑いで逮捕し、発表した。高森容疑者は「お金を借りただけ」と否認し、関容疑者は「不特定多数から集めたわけではない」と一部否認しているという。 発表によると、２人は２０１５年２月～１６年３月、同誌の定期購読者の７０代男性３人から、元本と年５％の利息の支払いなどを約束し、４回にわたって同社の口座に現金計１２００万円を振り込ませ、不正に預かった疑いがある。タブレット端末で使用する小中学生向けの理科用教材の開発資金と説明していたという。 県警によると、１５年７月、山口市に住む定期購読者の４０代女性が銀行で振り込もうとし
元工作員「素人かと」 金正男氏殺害、不可解な容疑者像：朝日新聞デジタル
北朝鮮の金正恩（キムジョンウン）・朝鮮労働党委員長の異母兄にあたる金正男（キムジョンナム）氏の殺害事件で、マレーシア警察が女２人を逮捕した。北朝鮮工作員による犯行が疑われているが、容疑者の言動には不可解な点も多い。 １５日に最初に逮捕されたのはベトナム旅券を持つドアン・ティ・フォン容疑者（２８）。警察は、事件当日の１３日にクアラルンプール国際空港の出発ロビーにいた金正男氏に近づいて顔にスプレーを吹きかけた実行犯の一人とみている。 フォン容疑者は事件後いったん空港から立ち去ったが、１５日に戻り、逮捕された。マレーシアの中華紙・東方日報は「仲間がいなくなり、空港に戻った」などと供述したと報じた。殺意を否認しているという。地元報道によると、取り調べに「いたずら目的だった」「自分は旅行者」などと答え、「自分はネットアイドルだ」とも述べたという。 １６日に逮捕されたインドネシア旅券を持つシティ・アイ
（社説）金田法相 責務忘れた「質問封じ」：朝日新聞デジタル
閣僚の責務と使命を忘れ、国会、そしてその国会に代表を送りこんでいる、主権者たる国民を愚弄（ぐろう）した話である。 衆院予算委員会で「共謀罪」をめぐる質疑が続いていることを受け、金田法相が「導入のための法案が国会に提出された後で、担当局長も加わって、法務委員会で議論すべきだ」とする文書を事務当局にまとめさせ、報道機関に配布した。 きのうになって「国会に対して審議のあり方を示唆するものと受けとめられかねず、不適切だった」と述べ撤回・謝罪したが、それで済む話ではない。 法相によると、問題の文書は答弁に臨む「自分自身に向けたメモ」だったという。 たしかに、法案の詳細が固まっていない段階では説明できない点もあるだろう。細部にわたる質問には、官僚の手助けを受けたほうが正確な回答ができるという事情も理解できる。 しかし、だから今はまともな答弁をするつもりはない、というのでは考え違いも甚だしい。 共謀罪に
国連総長、トランプ氏を批判 「最も発展した国で…」：朝日新聞デジタル
エチオピアを訪問中のグテーレス国連事務総長は３０日、「世界で最も発展した国々などが、あまりに多くの国境を閉じている時に、アフリカ諸国の国境は保護を必要とする人々に開かれている」と述べた。名指しは避けたが、トランプ米大統領が大統領令で難民の入国を一時禁止したことなどを批判した。 首都アディスアベバで開催中のアフリカ連合（ＡＵ）の首脳会合で演説した。グテーレス氏は、難民受け入れに積極的な国がアフリカ諸国に多いことや、国連平和維持活動（ＰＫＯ）への大きな貢献にも謝意を述べた。 グテーレス氏はこれまでトランプ氏の入国禁止措置について、報道官を通じて、「国連は当然（米国の）措置が一時的なものであることを望む」「米国の再定住プログラムは最も重要なものの一つ」との表明にとどめ、目立った批判は控えていた。 米国は国連通常予算の２２％を負担する最大貢献国。米国のヘイリー新国連大使は「（分担金の）応分の見返り
少女に「カナダへようこそ」 首相、難民歓迎の姿勢発信：朝日新聞デジタル
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英首相、入国制限「同意しない」 米から帰国し対応変更：朝日新聞デジタル
メイ英首相は２８日夜、トランプ米大統領との首脳会談を終えて帰国直後に、大統領令による米国の入国制限について、「この種の対応には同意しないし、我々はそのような措置は取らない」との声明を出した。訪米中、米国との「特別な二国間関係」を強調。帰路に立ち寄ったトルコでも「米国の難民政策は米国の責任だ」などと語り、直接的な批判を避けていたが、対応を変更した。 英メディアは、声明について、イラク出身の与党保守党議員ナジム・ザハウィ氏が「入国禁止」の対象になりうることを受けたものと伝えている。声明は「大統領令が何を意味し、どのような法的影響を持つのか、特にそれが英国の国民にどのような結果をもたらすのか調査している」「もし、英国民に影響があれば、米政府に明確に申し立てる」とし、中東の対象国出身で英国籍を持つ市民への影響に言及した。 野党労働党のコービン党首、自民党のファロン党首は２９日、メイ首相が訪米中に招
入社１年「社長にならない？」 ＬＩＮＥ、若き異能集団：朝日新聞デジタル
もはやスマートフォン利用者に欠かせなくなった対話アプリＬＩＮＥ。２０１１年の登場から５年あまりで日本の総人口の半数が使うまでになりました。マンガや音楽、映像、決済、出前……。快速でサービスを繰り出す進化の原動力になってきたのは、生まれながらにしての多様性でした。 対話アプリ大手ＬＩＮＥ（ライン）で働いていた嘉戸（かど）彩乃さん（３１）に「社長にならない？」とメッセージが来たのは２０１６年１月だった。いっしょに格安ＳＩＭ事業への進出を準備してきた取締役の舛田淳さん（３９）から。入社１年での子会社ＬＩＮＥモバイル社長への抜擢（ばってき）に「はい。頑張ります」と答えた。 格安ＳＩＭはスマートフォン利用料金を大手より安くするサービス。ＬＩＮＥの戦略商品だ。国内６６００万のＬＩＮＥ利用者数はすでに国内スマホ利用者数を超えている。成長に向け、お得な格安ＳＩＭで従来型のガラケー端末からスマホへの切り替え
「沖縄ヘイト」批判、ＭＸ幹部「チェック甘かった」：朝日新聞デジタル
沖縄の米軍基地反対運動を取り上げた東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）の番組が、波紋を広げている。人種差別的な発言や歪曲（わいきょく）があったとする批判に対し、制作会社が問題はないとの見解を公表。一方で、番組の内容を問題視して放送を取りやめた地方局もある。ＭＸテレビ幹部は、チェックが不十分だったと認めた。 問題になっている番組「ニュース女子」を制作したのは化粧品大手ディーエイチシーの子会社「ＤＨＣシアター」。同社は２０日、サイト上で浜田麻記子社長と番組チーフプロデューサー名義の見解を公表した。 基地に反対する人たちへの取材をしていないと批判されていることについては「犯罪や不法行為を行っている集団を内包し、容認している基地反対派の言い分を聞く必要はないと考えます」などと説明している。 また、番組内の「韓国人がなぜ反対運動に参加するのか」という発言が人種差別に基づく「ヘイト発言」だと指
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【写真・図版】米イリノイ州シカゴで９日、ユナイテッド航空の機内から無理やり引きずり出される搭乗客の男性（別の搭乗客提供）＝ＡＰ
石川）金沢２１世紀美術館の新館長に島氏決まる：朝日新聞デジタル
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２号機内、ロボ動けず 福島第一、回収断念：朝日新聞デジタル
博識・温厚…素顔の金正男 旧知の記者に絵文字ＬＩＮＥ：朝日新聞デジタル
滋賀県、電通と三菱電機を入札停止 長時間労働問題：朝日新聞デジタル