科学は知識を生み、意見は無知を生む （これ私が言った言葉ではありません。代替医療がテーマの本の中の言葉なのです） この言葉に私がでくわしたのは10日ほど前ですが、ヒポクラテスは2千年前に言ったのだそうです。 「代替医療のトリック」（新潮社・サイモン・シン ＆ エツアート・エルンスト）の冒頭で紹介されていました。 すでにお読みになった方もいらっしゃると思います。著者のサイモン・シンは「フェルマーの最終定理」や「暗号解読」がベストセラーになった有名なジャーナリストで、その人が科学者のエツアート・エルンストと組んで、帯に「本当に効くのか？」と書いたので影響が大きかったのでしょう。 今、日本でもＮＰＯ団体などを中心に代替医療に対する新しい考え方の集会が増えつつあります。 それにしても、「意見は無知を生む」とは乱暴な言い方です。 政治家なんか無知を生み出しっぱなしということになってしまい

新型インフル「陰性証明」求め無用受診殺到 新型インフルエンザの流行が広がる中、「感染していない」証明のために簡易検査を求める人の受診が相次ぎ、医療現場で混乱を招いている。 幼稚園や保育園、学校、会社などが、感染の拡大を恐れ、検査を受けるよう求めるためとみられるが、医師らは「少しの発熱で受診して、医療機関で逆に感染したり、重症者の治療が遅れたりする危険もある」として、無用な検査受診をしないよう訴えている。 東京・文京区の森こどもクリニック。新型インフルエンザが増え始めた夏ごろから、「微熱程度でも、幼稚園に行くのには、検査で陰性の証明が必要と言われた」「子どもの発熱がインフルエンザでないという検査結果がないと、夫が出社できない」などの理由で受診する例が増えた。 インフルエンザは高熱やせきなどが特徴だが、症状から明らかに違う人もいる。森蘭子院長は「検査は不要と説明して理解いただくのに時間がかかり

川崎の医師：講演会で「どんどん吸って早く死んで」 川崎市立井田病院（中原区、関田恒二郎院長）の男性医師（５５）が、７日に富山市で開かれた講演会の質疑応答で「禁煙が進むと医療費がかさむこと は明らか。どんどん吸って早く死んでもらった方がいい」と発言していたことが分かった。 禁煙推進団体は「人の命と健康を守る医師の発言とは思えない暴論」 と抗議した。 医師は取材に対し「真意が伝わらず誤解を生んだ」と釈明している。 病院などによると、講演会は富山県医師会主催で参加は関係者約３０人。 男性医師は医療と介護をテーマに講演した。 質疑応答で、神奈川県が制定を目指す公共的施設受動喫煙防止条例について問われ、回答した際に発言したという。 医師は「私もたばこを吸うので、（喫煙は）自己責任だと言ったつもりだったが、誤解されてしまった」と説明。 さらに「禁煙よりも、医療や介護を受けられない人たちへの対

在宅死を輪番でサポート 滋賀・東近江医師会が試行 患者が自宅で死亡して主治医が不在の場合、別の医師が代わりに駆け付けて死亡診断する当番医制度を、滋賀県の東近江医師会が昨年１２月から試行している。これまでは主治医がいなければ、警察がかかわる場合もあり、患者や家族が終末期の在宅医療を避ける一因となっていた。 当番医制度に協力しているのは、同医師会所属の開業医ら１８人。主治医が休みで連絡が付かず、患者が危篤状態になったり死亡した際に往診できるよう、昨年１２月７日から日曜や祝日には、必ず１人が待機している。 グループホームなど介護施設に入所している患者にも対応する。試行は４カ月間で、効果があれば本格実施を検討する。 死亡診断書が無い在宅死の場合、警察が検視をすることもあり、不安に感じる家族が多い。同医師会は「常に医師が待機すれば、自宅での最期を選択しやすくなるのでは」としている。 また、患者の容

島根のＪＡ石西厚生連が破産申請 島根県津和野町の津和野共存病院や日原診療所など四医療・福祉施設を指定管理者として運営しているＪＡ石西厚生連（津和野町）が十二日、松江地裁に自己破産を申請し、破産手続き開始決定を受けた。 代理人の弁護士によると、臨床研修制度導入による医師不足や国の医療費抑制政策などで経営状況が悪化し た。全国厚生連によると厚生連の自己破産は初めて。 病院などの運営は一定期間、破産管財人が継続した後、設立準備を進めている別の医療法人が引き継ぐため、計百六十四人いる入院患者・入所者などに影響はないとしている。 代理人によると、負債総額は約八億六百万円。二〇〇八年三月期決算で約二億一千万円の債務超過になり、〇八年度から施設を津和野町が買収して公設民営方式で出直しを図っていたが八月以降、看護師が相次いで退職。看護師の新規採用は困難で、将来の病棟閉鎖やさらなる減収が見込まれることか

首相 社会常識欠落の医師多い 麻生総理大臣は、総理大臣官邸で開かれた全国知事会との会合に出席し、地方が抱える医師不足の問題について、みずからの考え方を示した際、医師のことを「社会的な常識がかなり欠落している人が多い」と発言しました。 これは、会合の中で出席した知事から「地方が抱える医師不足の問題についてどう考えるか」という質問が出た のに対し、麻生総理大臣が、みずからの考え方を述べた際に発言したものです。この中で麻生総理大臣は、医師不足の問題に関連して「自分で病院を経営してい るから言うわけではないが、はっきり言って、社会的な常識がかなり欠落している人が多いと思われる。とにかく、ものすごく価値判断が違う。それはそれで、 そういう方をどうするかという話を真剣にやらないといけない」と述べました。また、麻生総理大臣は「急患が多い診療科は、皆、医者は引く。だとしたら、そ ういう診療科だけ診療報酬を

東洋経済の崩壊した自治体病院の例とか阪南病院の記事を見ていて、ひとつのパターンを発見しました。 その土地の新設医大や直近の旧帝大系大医局のジッツの自治体病院 →ろくでもない待遇・労働環境にぶち切れた勤務医が、辞意を表明。医局は医局を辞められるとダメージなので、宥め賺して医局人事で異動させる。赴任希望者などいないので、形としては、結局総引き上げ。 →あわてた自治体は医局詣で。まあまともな大学医局は、ぶぶづけ食わしてお引き取り願う。 →今までろくなジッツを確保できていなかった三流私立医大なんかが、「オレすげー」とばかりに、かつては手の届かなかった自治体病院に人を出す。悪食ですな。 →だけど、待遇改善なんてこれっぽっちも考えていないクソ自治体病院なので、私大のソルジャー先生だって、嫌気が差す。しかも私大医局も昨今の逃散ブーム・入局者減の大ダメージで、人事は回せない。 →結局、引き上げ。その病院は

本県は産科医が連携して受け入れる体制 東京都内の妊婦が七つの医療機関から受け入れを断られて出産後に死亡した問題は、お産を巡る医師不足、連携不備を浮き彫りにした。県内の医療関係者らは、同様の事例は県内では起きないとみるが、産婦人科医が厳しい勤務環境の中にあることに変わりはない。 今回の問題は、緊急対応が必要な妊婦を受け入れる周産期母子医療センターが相次いで受け入れを断ったことにある。県健康対策課によると、妊婦の受け入れを最初に断った都立墨東病院と同様の「総合周産期母子医療センター」は、県内に新潟市民（常勤の産婦人科医６人）と長岡赤十字（同６人）の２か所あ り、産婦人科医が原則２４時間体制で待機している。 比較的高度な医療に当たる「地域周産期母子医療センター」は、県立新発田（同３人）、県立中央（同３人）、済生会新潟第二（同６人）、長岡中央綜合（同４人）の４か所で、新大病院が協力病院として一部患

【連載】辺境から　「政治」を問う/３/医療格差　設備も不足　日々綱渡り 2008年10月02日 11:41 墨のような雲が低く垂れ込め始めていた。 台風１３号が九州に接近した９月１８日。長崎県平戸市の生月島（いきつきじま）にある生月病院で、院長の山下雅巳（５３）は４年前の出来事を思い起こしていた。 あの日、島は大型台風の直撃を受けた。風雨が強まる中、産気づいた妊婦が運び込まれた。島で唯一の病院だが、産科はない。救急車を呼んだものの、出動を断られた。本土と島をつなぐ橋が通行止めだったからだ。 「責任は私がとりますから」。山下は、役場に頼み込んで当時町長の公用車を借り、重しの砂袋を積み込んだ。妊婦の付き添いは一番体の重い男性医師。元相撲取りの職員がハンドルを握り、揺れる橋を強行突破した。 車が本土の病院に着いたのは一時間半後。直後に男児が生まれた。 今、生月病院の常勤医師は定員の二欠の５人で

https://www.ntv.co.jp/zero/actionxzero/entry.html 『ACTION×ZERO』では、全国の勤務医の方を対象に緊急アンケートを実施します。 医療崩壊の現状を、医療現場の最前線から見てどう考えているか、その解決策はあるのか。 今後の「ACTION」では、皆様からいただいたご内容を番組で紹介したいと思っています。 どうか現場の率直なご意見を聞かせてください。