最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに
＜火山の熱や深海の水圧、真空の宇宙空間さえ生き延びるクマムシは、驚くべきDNA修復メカニズムを備えていた＞ クマムシは想像を絶するほどの過酷な環境を生き延びることができる生物だが、その生命力の謎が解明される可能性が出てきた。 【動画】クマムシは宇宙の最強生物 クマムシはその愛らしい姿から、水グマやコケブタと呼ばれているが、極端な高温や低温、高圧・低圧、空気不足、放射線、脱水、さらには宇宙の真空状態に至るまで、ほとんどの生命体にとって死を招く環境に耐えることができる。 最近、学術誌『カレント・バイオロジー』に掲載された論文によれば、この頑健な生物が放射線を生き延びるメカニズムが解明された。 体長わずか0.5ミリのクマムシは、さまざまな環境で生息している。コケ、落ち葉、淡水や海洋の堆積物などに生息していることが多いが、高温の沸騰泉、ヒマラヤ山脈の頂上、水深4000メートルの深海でも発見されてい
ガザ戦争でアメリカは信用を失い、EUは弱体化、漁夫の利を得るのは「意外なあの国々」
ハマスによる越境攻撃への報復として、イスラエル南部の境界付近からガザ地区を砲撃するイスラエル兵（11月6日） AP/AFLO ＜失われたアメリカの情報・判断力への信頼、民主主義国連合の亀裂。居直った中国とロシアがグローバルサウスを取り込み、世界の多極化を狙う＞ 今回のガザ戦争、その余波はどこまで広がるのだろう？ 私見だが、悪しき地政学的展開が起きても、たいていは逆の好ましい力が働いて均衡を取り戻し、世界地図で見れば点のような場所で起きた出来事の余波が遠くまで広がることはない。危機や戦争が起きても、たいていは頭を冷やしたほうが勝つから、その影響は限定される。 だが例外はあり、今回のガザ戦争はそうした不幸な例外の1つかもしれない。 もちろん、第3次大戦の瀬戸際だと言うつもりはない。これが中東全域を巻き込む紛争に拡大するとも思っていない。 その可能性は排除できないものの、今のところ、レバノンのイ
独裁政治、なのに「豊かで幸福」な国が続々...カンボジア選挙が示した民主主義の「不都合な真実」
＜不公正な選挙を経てフン・センから息子マネットへの権力世襲が行われたカンボジアだが、国民は圧政で貧困にあえいでいるわけではない＞ カンボジアで総選挙が行われ、与党が圧勝。フン・セン首相は辞任を表明し、息子のフン・マネット氏（写真）に首相の座を譲ることになった。今回も野党を徹底的に弾圧して実施された不公正な選挙であり、北朝鮮さながらの権力世襲化が行われた。ではカンボジア国民が独裁者による圧政で貧困にあえいでいるのかというと、そうではない。 長く続いた内戦の影響で、東南アジアのなかでは貧しい部類に入るものの、同国の成長率は極めて高く、過去20年間の平均GDP成長率（実質）は6.7％もある。特に近年はIT化が進み、国内経済は目覚ましい発展ぶりだ。 フン・セン氏は、内政面では独裁的な統治を行う一方、ビジネスに親和的で経済は活発である。欧米各国からは独裁政権と批判されているものの、中国の力を借りるこ
トランプ「不法移民の国外追放」を支持する人々の感情論
＜低賃金で働きアメリカ経済を底辺から支えてきた不法滞在者の国外追放を支持する人々は、これまで人道主義を掲げる勢力から悪人扱いされてきたことに対する怒りを抱えている＞ 物議を醸した「7カ国からの入国禁止令」が裁判所に否定されたかと思えば、トランプ政権は「不法移民の国外追放」という動きにシフトしています。発端は、1月25日の大統領令でした。これを契機として、オバマ大統領が行った不法移民の青少年の合法滞在化などを否定するだけでなく、犯歴のある不法移民を積極的に国外追放する動きが始まっているのです。 そもそもアメリカは移民の国です。建国以来ずっと続いた開拓の時代には、基本的には移民を歓迎するのが国是であり、移民を制限する動きは徐々に始まりました。まず19世紀末には中国系移民が制限され、20世紀初頭には日系移民を規制する動きがありました。ですがこの両者に関しては、総数規制というよりも人種差別的な個別
「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ
「ダライ・ラマは小児性愛者」 中国が流した「偽情報」に簡単に騙された欧米...自分こそ正義と信じる人の残念さ ＜チベット弾圧から世界の目をそらすため、欧米の無知と偏見に付け込んでダライ・ラマを炎上の的にさせた中国と、見事に引っかかった世界＞ チベット仏教の最高指導者ダライ・ラマ14世に対して4月8日、世界の主要なSNSで新たな中傷キャンペーンが開始された。 と言っても、それだけなら今に始まった話ではない。抗中独立運動が拡大した1959年のチベット動乱以来、祖国を脱出したダライ・ラマは隣国インドで亡命生活を送っている。今もなおチベット人には敬愛されているが、中国政府はダライ・ラマの写真を所持することも禁じている。そして一貫して、ありとあらゆるメディアで誹謗中傷を続けている。 今回もまた「メイド・イン・チャイナ」の偽情報なのはほぼ間違いないが、不愉快な新手法があった。ダライ・ラマを、なんと小児
国産ロケットH3の打ち上げは「失敗」である
固体ロケットブースターへの着火信号が出ず、打ち上げられなかったH3ロケット（JAXAのライブ中継動画から） ＜国産ロケットH3の打ち上げは「中止」か「失敗」か。共同通信記者が炎上しているが、同じことをアメリカや中国がやれば、どう表現するのか＞ 国産ロケット「H3」の打ち上げが、......と書き始めたところで、どのような言葉を続けるべきなのか、分からずにいる。というのも「中止」か「失敗」か、どちらの言葉で形容すべき事態なのか判然としないからだ。そう思って2月18日付の朝刊各紙の見出しを比べると、次のようになっていた。 ＜朝日新聞＞ 新型「H3」打ち上げ中止 ＜毎日新聞＞ H3発射直前で中止 ＜読売新聞＞ H3打ち上げ直前中止 ＜日経新聞＞ H3打ち上げ「中止」 ＜産経新聞＞ H3打ち上げ中止 ＜東京新聞＞ H3ロケット発射できず なるほど、世論の趨勢はすでに「中止」ということで片が付き始め
「日本再発見」「なぜ外国人観光客は日本の文化を勉強しないのか」と聞かれたクールジャパン専門家は...
＜日本人の「おもてなし」はナルシシズムに陥っていると、内閣府公認クールジャパン・プロデューサーを務めるアメリカ人が指摘。観光客は勉強しに来るのではなく、休暇を過ごしに来るだけ。勘違いすべきじゃない＞ 日本が世界市場で生き残っていくためには、海外の人たちが持つ日本のイメージとは何かを知り、本当のインバウンド需要に寄り添っていくことが必要だ――。 ニューヨーク州生まれの国際コミュニケーション・コンサルタントで、「クールジャパンのエキスパート」であるベンジャミン・ボアズ氏はそう主張する。 だが現状は、日本人視点の「マイ・ジャパン」にこだわってしまっており、多くの日本人が誇りに思う「おもてなし」でさえもナルシシズムに陥っていると、内閣府公認クールジャパン・プロデューサーを務めるボアズ氏は言う。 ボアズ氏はこのたび、『日本はクール!?――間違いだらけの日本の魅力発信』（クロスメディア・パブリッシング
「極めて理に適っている...」遠心力でロケットを「放り投げる」新方式、試験に成功
従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている...... credit: SpinLaunch ＜大量の燃料を必要としていた従来の打ち上げ方式に代わり、遠心力で「放り投げる」案が実用化へ向かっている＞ 米宇宙開発ベンチャーのスピンローンチ社が、ロケットを新方式で宇宙へと打ち上げる実験に成功した。地上に設置した大型装置で遠心力を発生させ、ロケットを上空へと射出する。 ロケットは高高度へと達したのち、残りの距離を自力で航行するしくみだ。従来方式と比較し、打上げに要する燃料とコストの大幅な節減が見込まれている。 同社はこの方式のテストを昨年から行なっている。最新となる10回目のテストが9月下旬に行われ、NASAなどのペイロード（積荷）を乗せた発射試験に成功した。 1万Gを受けて上空へ 試験ロケットは、ニューメキシコ州の民間宇宙港である「スペースポート・アメリカ」から発
ドゥーギン娘の暗殺、いつもの「雑な自作自演」から見えるロシア諜報機関の対立
ロシア当局は迅速に犯人を特定したが（現場を調べる捜査員） INVESTIGATIVE COMMITTEE OF RUSSIAｰHANDOUTｰREUTERS ＜犯行からわずか数時間で犯人と身分証が判明した、謎の暗殺事件。2つの諜報機関の対立とプーチンの寵愛をめぐる争い、ウクライナ侵攻でしくじった責任のなすりつけ合いなど、泥沼の背後＞ わずか数時間で、ロシア捜査当局は驚くべき法科学能力を獲得したらしい。 プーチン体制を支える極右思想家、アレクサンドル・ドゥーギンの娘ダリヤ・ドゥーギナが、モスクワ郊外で起きた自動車爆弾の爆発で死亡したのは8月20日。事件のほぼ直後、ロシア連邦保安局（FSB）はウクライナ情報機関職員のナタリア・ボブクを犯人と特定した。 FSBが提出した捜査資料には、ボブクがウクライナ南東部マリウポリの製鉄所で戦った「ネオ・ナチ」集団、アゾフ大隊に所属していたことを示す軍の身分証
肝心な時にアクセルを踏み込めない日本企業
＜太陽電池、EV、車載電池──技術開発で先行しながら市場拡大の波に乗れずに敗退する理由は何なのか＞ 前回の本コラムで、日本企業が太陽電池、電気自動車（EV）、車載電池の分野において世界に先行して事業化していながら、世界で需要が急増する肝心な時になって、なぜか生産能力の拡大に消極的で、後発の外国メーカーにどんどん追い抜かれていることを指摘した。 すると読者のなかから、この続きが読みたいという反響が寄せられた。なぜ日本企業は肝心な時に事業拡大のアクセルを踏み込めないのか？ 実は、この問題に対して私よりも的確な答えを出してくれそうな人が日本には軽く数百人はいる。つまり、日本企業と経営学に詳しい専門家たちである。専門外の私としては「答えは日本企業の専門家に聞いてください」と言って済ませたいところであるが、それではやや無責任な感じもするので、今回はまず専門家の意見を紹介したい。 戦略不全の病 とりあ
クリミア軍用空港「攻撃成功」の真相──これで「戦局」は完全に逆転した
攻撃を受けたサキ空軍基地の赤外線写真（8月10日） Maxar Technologies/Handout via REUTERS ＜英国防相「3日が150日を超え、6カ月近くになり、ロシア軍は甚大な損害を被った」。HIMARSとMLRSなどでウクライナが積み重ねた戦果とその重要度＞ ［ロンドン発］ベン・ウォレス英国防相は11日、コペンハーゲンでウクライナ有志国支援会議をデンマークと共催、ウクライナに供与する自走多連装ロケットシステムM270 MLRSを3両追加して倍にするとともに、GPS（全地球測位システム）の誘導で80キロメートル離れた目標を精密攻撃できるロケット弾M31A1を大量に送ると表明した。 UK promised, UK delivered! More M270 MLRS arrived in Ukraine. Thanks to @BWallaceMP and all the
プーチンの「飢餓計画」:途上国を兵糧攻めにしてEUに難民危機を引き起こす
Putin Has Ukraine War 'Hunger Plan' to Destabilize EU With Refugees: Snyder ＜ロシアによる海上封鎖はウクライナ産穀物に依存する国々やEUを巻き込む「飢餓計画」の一環だ＞ ウクライナ侵攻中のロシアが黒海を封鎖している問題について、エール大学の歴史学者ティモシー・スナイダー教授はその意図は「難民を生み出すこと」、さらにはEU域内を不安定化させることにあると分析した。 「プーチンの飢餓計画には、ウクライナ産の食糧に依存している北アフリカや中東からの難民を生み出し、EUを不安定化を生み出す意図もある」とスナイダーは11日、ツイッターに投稿した。 Putin's hunger plan is also meant to generate refugees from North Africa and the Middle Ea
環境先進国ドイツのドイツ銀行に「グリーンウォッシュ」疑惑
＜ESG投資をめぐって、内部告発者を解雇。ついに独検察・金融当局の捜索が入った＞ フランクフルトにあるドイツ銀行本店と同行傘下の資産運用大手DWSグループに5月31日、独検察・金融当局の捜索が入った。 ESG（環境・社会・企業統治）投資をめぐって、うわべだけ環境に配慮しているように装う「グリーンウオッシュ」の疑いがかけられている。 DWSでは昨年、サステナブル投資責任者のアメリカ人のデジレー・フィクスラーが、同社はESGの取り組みを誇張した上でサステナブル投資の呼び込みに利用していると告発し、その後に解雇された。 DWS側はこのグリーンウオッシュ疑惑を一貫して否定しているが、米司法省や米証券取引委員会、独連邦金融監督庁がそれぞれ疑惑について調査を進めてきた。 ドイツ銀行本店は4月29日にもマネーロンダリングとの関係が疑われる取引について報告が遅れたとして捜索されており、約1カ月に2度捜索さ
銃乱射事件の容疑者が妄信した陰謀論、FOXニュースの人気司会者はトンズラ
＜FOXニュースの人気司会者が過去6年で400回も連呼してきた陰謀論を、ニューヨーク州バファローのスーパー銃乱射事件の容疑者が信奉。銃乱射の裏にでたらめ陰謀論あり＞ 大置換理論（Great Replacement Theory）って分かるかな？ まあ、アメリカで最も人気の司会者、FOXニュースのタッカー・カールソン（Tucker Carlson）も5月17日にはっきりと「僕らもまだ把握していない」と言っていたから、知らなくても大丈夫だよ。 では、説明しよう。これはフランス発祥の極右陰謀論だが、アメリカでは「ユダヤ教徒やリベラル派が移民を大勢わが国に受け入れ、白人を追い出して権力を確保しようとしている！」という解釈が人気だ。 例えば「民主党が（現在の）有権者を、途上国からの従順な有権者と入れ替えようとしている」「わが国は外国から侵略されている」といった荒唐無稽な主張を......カールソンの
TVが真実を伝えないロシアで、陰謀論集団「Qアノン」がプーチンを疑いはじめた
＜報道を疑いやすい気質が功を奏したとみえ、侵攻の正当性を疑う声が集団内にこだましている＞ ロシアに住む多くのQアノン信者が、ウクライナ侵攻の正当性に疑念を抱きはじめた。調査報道グループの『ベリングキャット』が報じた。 もともと影の意図に敏感な陰謀論支持者たちは、侵攻正当化のプロパガンダにまみれたロシアにありながら、プーチンの方針に疑問を投げかけている。図らずも陰謀論のコミュニティが、一般的なロシア国民よりも真実に近づいた構図だ。 2月の侵攻直後、メッセージアプリ「Telegram」上のロシアQアノン用のチャットには、「神よ、ロシアとウクライナを救ってください」との反戦メッセージが書き込まれた。「私たちはお互いを認めあっています。私たち皆の罪をお赦しください。本来はそうあるべきなのです！」 その後もチャットには、プーチンのプロパガンダに警鐘を鳴らす書き込みが続いた。国営メディアが展開するプロ
ミャンマー､軍政主導で水かけ祭り復活も国民はボイコット 国内各地で戦闘続く
＜パンデミック以後、中止されたお祭りが復活したものの、今も各地で戦闘は続き......＞ ミャンマーのミン・アウン・フライン国軍司令官率いる軍政は4月13日、中心都市ヤンゴンや第2の都市マンダレーなどで国民的行事である「水かけ祭り（ティンジャン）」の式典を開催して、歌手やダンサーによる歌や踊りのイベント後、軍政支持者らと共に放水をして旧正月を大々的に祝った。 しかし軍政に反対する民主派勢力や軍政の弾圧を恐れる市民らは「官製水かけ祭り」に反対を表明して参加を拒否した。市民が総出で路地や通りでお互いに水をかけ合う賑やかなお祭りは各都市から姿を消した。 4月13日は太陰暦に基づくミャンマー暦の正月にあたり、1年間の罪穢れや厄を水で流れ落とすとの意味が込められているという。 同じような水かけ祭りはタイやベトナムでも行われている。特にタイでは「ソンクラン」として知られ、例年外国人観光客も参加して大々
チャールズ皇太子はウィリアム王子のために身を引くべき＝英調査
＜英国人のほぼ半数が、ウィリアム王子が王になるためにチャールズ皇太子は身を引くべきだと考えていることが、調査で明らかに。また君主制廃止を望むのは44％＞ グローバル・マーケティング・リサーチ会社 Ipsos（イプソス）は3月24日と25日にイギリスの成人2,055人を対象に、自国の君主制や、王室メンバー（アンドリュー、サセックス公爵夫妻を含む）に対する英国人の立場を聞く、インタビュー調査を実施した。 その結果、42％の人がチャールズ「チャールズ皇太子は息子のウィリアム王子に王位を譲るべき」だと考えている。そうではないと考える人は24％だった。29％はこの問題について特に関心を持っていないと回答した。 チャールズ皇太子夫妻へのヘイトは和らいだ ただ、実務が絡むと違う数字も見えてくる。王室メンバーの働きぶりに関する質問で、「チャールズ皇太子は良い仕事をする」と考える人が48％。「まずまず」が2
自民党は一度、ネット世論戦略に失敗している。Dappiはその後継か？｜ニューズウィーク日本版 オフィシャルサイト
＜今のところ、Dappiは自民党と取引のある法人アカウントというだけで背後関係はわからない。しかし万が一にも利益供与があったと判明すれば内閣は吹っ飛ぶ＞ 疑惑のツイッターアカウントDappiについて、やおらネット上での反応はとどまるところを知らない。立憲民主党の小西洋之議員が該アカウントから誹謗中傷を受けたとしてIP開示請求を行ったところ、Dappiは自民党と取引がある法人アカウントであることが判明したのである。 Dappiについては、ツイッターでの投稿規則が概ね就業時間内に収まっていること、或いは自民党関係者しか入手できない内部資料を基にツイートがなされていた等の事実から、自民党の関係者ではないか、という疑惑が従前から出ていた。むろん、今般明らかになった事実と突き合せれば、自民党と取引のある法人アカウントというだけで、その後背にどのような関係性があるかまでは判然とはしない。 自民党と取引
再生可能エネばかりを重視したヨーロッパがはまったエネルギー危機
ガソリン供給が滞り、在庫切れで営業を止めたロンドンのガソリンスタンド（10月2日） HENRY NICHOLLSｰREUTERS ＜現在のエネルギー需給の逼迫を招いた原因は、再生エネルギーへの過剰投資とエネルギー地政学の軽視にあり＞ エネルギー危機が世界中に広がっている。燃料価格の高騰や供給の不足に加え、停電も頻発している。アメリカでも一部の州は電力の安定供給に四苦八苦している。 こんな危機は数十年ぶりだから、誰もが不意を突かれた。エネルギーの供給が不安定になれば経済だけでなく安全保障にも環境にも、さらには公衆衛生にも甚大な影響が及ぶことを、みんな忘れていた。 エネルギーはどんな商品にも使われており、全ての商品価格に影響を及ぼす。エネルギーなくして製造業は成り立たず、その価格と供給の安定は一国の経済的競争力を維持する上で死活的に重要だ。また電気代と燃料費は国民生活に必須な支出項目であり、そ
進歩派なようで実は差別的な構造に執着...リアルすぎる大学教授たちの世界
オー演じる英文学者ジユンは女性初、そして有色人種初の学科長として難題だらけの英文学科を切り回せるか ELIZA MORSE/NETFLIX ＜名門大学の学科長に就任したアジア系女性教授の挑戦を描くドラマ『ザ・チェア』を、現実のアジア系女性学科長はどう見たか＞ ネットフリックスの新シリーズ『ザ・チェア～私は学科長～』配信開始を前に、私たち大学教員は少し恥ずかしいくらい盛り上がっていた。 ドラマの主人公は、サンドラ・オー演じる英文学科教授のジユン・キム。179年の歴史を誇る名門ペンブローク大学（米東部の一流私立大学を思わせる架空の大学だ）で、ジユンが女性としても有色人種としても初めて学科長に就任して──。 このようなストーリーが発表されると、大学教員たちのツイッターはこのドラマの話題で持ち切りになった。どのくらい大学の実情を反映した内容になるのか。19世紀アメリカの詩人エミリー・ディキンソンを
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