理化学研究所の林拓也副チームリーダーとカナダのマギル大学の研究チームは、脳の一部に磁場をあてて、たばこを吸いたいと思う欲求を抑えることに成功した。衝動をもたらす脳の部位を絞り込んだ。薬物やアルコールなどの依存症の新たな治療法に道を開く成果だ。米科学アカデミー紀要（電子版）に29日掲載される。喫煙の欲求には認知などを担う大脳前頭前野の腹内側部や背外側面が関係している。詳細な役割は不明だった。研
脳に磁場あて喫煙欲求抑制 理研など - 日本経済新聞
理化学研究所の林拓也副チームリーダーとカナダのマギル大学の研究チームは、脳の一部に磁場をあてて、たばこを吸いたいと思う欲求を抑えることに成功した。衝動をもたらす脳の部位を絞り込んだ。薬物やアルコールなどの依存症の新たな治療法に道を開く成果だ。米科学アカデミー紀要（電子版）に29日掲載される。喫煙の欲求には認知などを担う大脳前頭前野の腹内側部や背外側面が関係している。詳細な役割は不明だった。研
自民・山本幸三議員、「アベノミクス」を語る（２）～「日経」はここを読め｜Net-IB｜九州企業特報
＜マネタリーベースを増やさないと意味がない＞ もう１つのポイント。今度は、日銀も金融緩和をやるだろうけど、国債などを買い入れる資産買入基金の額を10兆円増やしますとか、そんなやり方をするんだな。それでまた騙されるわけだ。「基金を増やしているんだ」、「金融緩和しているんだな」と。基金を増やしても他で減らせば意味がない。それが今までの例ですからね。基金が増えたら金融緩和したという錯覚に騙される。これではダメ。 要するに、日銀全体のバランスシートが大きくならないとダメなんだ。マネタリーベース（現金と日銀当座預金）が増えるかどうかがポイントなんであって、我々が言う金融緩和というのは、マネタリーベースの金額がどんどん増えていくことであって、それが増えたり減ったりするというのが日銀がやるべきことで、「グロスの基金の金額を増やしますよ」と。だけど、買った国債はどんどん償還されていけば終わりだからね。そん
「米有力紙に尖閣問題は棚上げ」報道について: 極東ブログ
昨日、「米有力紙が尖閣問題は棚上げすべき」との社説を出したということがニュースになった。結論から言えば、報道に明確な間違いはないのだが、なぜ今回、これが日本で報道されたのか、報道の詳細はどうだったか、検証しておいたほうがよいように思えた。 すでにどこかのメディアなりブログなどで検証しているのかもしれないが、それがないとすれば、二次的な日本報道が一次的な「米有力紙」のままのように残る懸念もある。拙いながらこのブログでも記しておこう。 国内報道だが、NHKでは27日付け「米有力紙 尖閣問題は棚上げすべき」（参照）があった。報道検証なのであえて全文引用する。 アメリカの有力紙、ワシントン・ポストは２６日付けの社説で、沖縄県の尖閣諸島を巡る日本と中国の対立について取り上げ、不測の事態から日中間の軍事衝突に発展する可能性に懸念を示したうえで、「当面はこの問題を棚上げすべきだ」として、鎮静化に向けてア
真の失業率──２０１２年１１月までのデータによる更新 - 備忘録
完全失業率は、不況時に就業意欲を喪失し労働市場から退出する者が発生することで、雇用情勢の悪化を過小評価することがあるが、この効果（就業意欲喪失効果）の影響を補正し、完全失業率とは異なる方法によって推計した「真の失業率」を、最新のデータを加えて更新した。 前回の更新から約半年ぶりとなるが、真の失業率は、震災後やや低下幅が停滞したものの、その後は順調に低下している。ただし、真の失業率と完全失業率（公表値）の間の幅には広がる傾向がみられ、就業意欲喪失効果は、総じていえば、震災後高まっていると考えられる。 なお、真の失業率の推計に用いる潜在的な労働力人口（比率）は、ここ２年間同じものを使用しているが、年の数値が確定する２月１日以降、新たに計算し直すこととしている。その際、計算結果によって水準が大きく変わることも考えられるため、今回の数値の水準については、暫定値の扱いとしたい。
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