日本人の得意領域・「ゲーミフィケーション」がやってきた！：日経ビジネスオンライン
グローバリゼーションが避けて通れない時代だ。グローバルなビジネスに取り組むということは異なる文化、異なる強みを持つグローバルな競争相手との戦いを意味する。日本人ビジネスマンにとってはある意味でしんどい土俵である。 ところがグローバルな成長領域のキーワードの中に一つ、日本人が本質的に非常に得意なものが登場してきた。それが今回取り上げるゲーミフィケーションである。 IT（情報技術）の世界では毎年のようにビジネスの新しいトレンドを生み出すキーワードが示されて、大企業はこぞってそのキーワードに投資を始める傾向がある。IT分野のトレンドに強いコンサルティング会社のガートナーが2011年に、新たな有力トレンドの一つだとしてゲーミフィケーションを取り上げたことで注目度が高まった。 ゲーミフィケーションとはゲームにすることではない ゲーミフィケーションの定義には論者によって幅があるようだが、私なりに定義を
世界で拡大するソーシャルゲーム：日経ビジネスオンライン
ソーシャルゲームのムーブメントは、日本だけで起きている現象ではありません。 もともと、ソーシャルゲームは米国で誕生しました。2007年に、ソーシャルネットワークサービス（以下・SNS）である「Facebook」のユーザー向けに、交流しながら遊ぶゲームが登場するようになったのが、その始まりといわれています。Facebookが、他のSNSを人気面で大きく引き離すことに成功したのは、ソーシャルゲームの力が大きかったのですね。 今でも、世界でもっともユーザー数の多いソーシャルゲームは、Facebookと連動しているZynga社の「CityVille」です。月間アクティブユーザー数（月にアクセスするユーザー数）は約7000万人。日本の人気ソーシャルゲームと比べても、ユーザー数が、ひと桁違います。 ちなみに、世界で最も売れた家庭用ゲームソフト「スーパーマリオブラザーズ」の販売本数が約4000万本ですか
iPadが示す「リアル・ソーシャル」の萌芽：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アップルの「iPad（アイパッド）」の日本発売が、いよいよ明日（5月28日）に迫った。米国ではいまだ品薄状態が続き、日本でも予約開始から3日で受付終了と、期待感は相変わらず高まっている。SIMロックを巡る一件では、世界中で日本のみ例外的にSIMロックを施した状態で発売されるという異常事態により、いささかミソをつけた格好とはなったが、マスコミ各社が大々的に取り上げたことで、スマートフォン「iPhone（アイフォーン）」の日本発売時とはまた異なる熱気を帯びているように感じる。 筆者も既に何度かじっくりと触る機会を得たのだが、たまたま子ども（未就学）も同席させてもらった際に、とにかく食いつきがいいことに驚いた。もとよりiPhoneが子どもへのウケ
“ユーチューブ上院議員”も誕生した 米国「ネット」選挙事情 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン インターネットを選挙キャンペーンの重要な手段として位置付け、最も有効活用したのは、2004年の民主党大統領候補指名プロセスで登場したディーン元バーモント州知事である。ディーン氏は、全国的には無名で資金力も乏しかったにもかかわらず、ブログを通じて市民の支持を拡大し、4000万ドルもの選挙資金を集めた。 そして、ブログに書き込まれた有権者のアイデアを尊重し、インターネットを通じて地域のミニ集会の開催を呼びかけ市民を動員していく「ミートアップ」という手法を採ったことでも人気を呼んだ。このディーン氏の行動以来、数百万人規模の電子メールアドレスを入手し、相手方陣営の批判も含めてホームページのコンテンツを充実させ、多額の政治献金をインターネット経由で集め
“ユーチューブ上院議員”も誕生した 米国「ネット」選挙事情：日経ビジネスオンライン
自民党総裁選挙に3人の候補者が出揃ったことで、皆さん総裁選がらみの情報を毎日目にしているだろう。しかし、情報を得る媒体としては、テレビ、新聞、雑誌といったマスメディアが中心だと思う。今回の総裁選は自民党内の選挙だが、国政選挙の場合でも、インターネット上で流通している情報が原因で投票行動が左右されることは少ないだろう。それに、日本ではインターネットを情報発信の戦略的手段として捉えている候補者や支援団体はまだ少ないはずだ。 この背景としては、公職選挙法によりインターネットを活用した選挙運動に様々な規制が存在するという面もあるし、いわゆる２大政党制ではないなどの政治的環境ゆえに、インターネット上での議論を盛り上げることが難しいという要素もあるだろう。 従って、よその国での新たな動きがそのまま日本に上陸することにはならないだろうが、貪欲なまでにインターネット上のあらゆる手段を駆使している米国の選挙
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iPadが示す「リアル・ソーシャル」の萌芽：日経ビジネスオンライン