物体を追加しても影や回り込みをリアルに合成する技術 ワシントン大学が開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米ワシントン大学の研究チームが開発した「People as Scene Probes」は、一方向から撮影した映像の奥行きや光の当たり方を分析する深層学習ベースの技術だ。この技術を使うことで、影や「オクルージョン」（遮蔽物によって光の反射がさえぎられる度合い、環境遮蔽とも） を考慮したリアルな画像合成が可能になる。 映像内の物体から奥行き、オクルージョン、照明／影の情報を抽出し、新しく挿入する画像に適応することで自然な合成画像を生成するネットワークの概要図。下段の図では、手前の人物や奥の赤い車に対して適切な影が加えられている
UEI解散 清水亮氏が創業したAI企業 「enchantMOON」開発など
AI企業のユビキタスエンターテインメント（UEI）は10月1日、前日付で解散したと発表した。発表文に解散の理由は書かれておらず、「突然の解散でご迷惑をおかけします」と謝罪している。 ドワンゴの初期メンバーの1人だった清水亮氏が2003年に創業した企業。深層学習用ハイスペックPC「Deep Station」シリーズを展開してきた他、2013年には、プログラミングが行える手書きベースのタブレット型コンピュータ「enchantMOON」を発売するなどして注目を集めた。 清水氏が長く代表を務めてきたが、今年3月末付で退任し、鳥居由規彦氏にバトンタッチしていた。2017年、UEIは、ソニーコンピュータサイエンス研究所とベンチャーキヤピタルのWiLとともに、AIベンチャーのギリアを設立 。清水氏は現在、ギリアの社長を務めている。 【訂正：2020年10月2日午後1時46分 記事初出時、社名を一部誤って
「タピオカバブル」がコロナで大崩壊 “聖地”原宿の閉店ラッシュと各社の生き残り策
「タピオカバブル」がコロナで大崩壊 “聖地”原宿の閉店ラッシュと各社の生き残り策：長浜淳之介のトレンドアンテナ（1/5 ページ） タピオカ専門店が、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により、大崩壊を起こしている。 今年に入って、タピオカ専門店が集中的に出店する聖地、東京・原宿界隈（かいわい）では、少なくとも10店が緊急事態以降も続く来街者激減のため、持ちこたえられずに閉店した。その中には、大手のゴンチャ（貢茶）、ココトカ（CoCo都可）、パールレディといった、新型コロナの流行前は行列が絶えなかった有名チェーンの店舗も含まれている。台湾式かき氷専門店で長蛇の列をつくっていたアイスモンスターも閉店したが、この店でもタピオカを販売していた。 経営するチェーン本部では、もはやタピオカだけでは生き残れないと、「台湾ティーカフェ」としての再構築に躍起だ。 最大手のゴンチャでは、新提案のお酢をベースにし
被害額は1000万円超 前澤氏の現金配布企画に便乗した「ギブアウェイ詐欺」とは
ZOZO創業者の前澤友作氏がTwitter上でたびたび開催する、現金の配布企画が注目を集めている。しかしこれに乗して、同氏に成り済まして金銭をかすめ取る「ギブアウェイ詐欺」が6月末に発生した。筆者が概算した限りでは、被害額は1000万円を超えるとみられる。 犯人はどんな手口で詐欺を行ったのか、そんな詐欺から身を守るためにはどうするべきかを紹介する。 乗っ取った認証済みアカウントで本人に偽装 画像内テキストで誘導 今回発生したギブアウェイ詐欺とは、「指定した額（今回は暗号通貨）を振り込めば、数倍にして返す」とうたって振り込ませ、実際には返さずにそのまま盗むという、至って単純な手口だ。 同様の手口の詐欺は、7月中旬に起きた著名なTwitterユーザーを狙った大規模なハッキング事件でも確認された。前澤氏が2019年に開催した現金配布企画でも同様の詐欺が起きていたにもかかわらず、今回も1000万円
さくらインターネット、機械学習やPythonの講座を無償公開 衛星データの活用教える
さくらインターネットは5月22日、人工衛星が取得したデータを使って機械学習やプログラミングの基礎が学べるeラーニング教材を無償公開すると発表した。在宅によるオンライン学習をサポートしたい考え。 提供するのは、動画で衛星データやプログラミングの基礎知識、データの解析手順などを学べる「Tellus Trainer」と、Pythonを使って簡単な画像処理や衛星画像の加工などを学べる「Tellus×TechAcademy 初心者向け Tellus 学習コース」。衛星データをクラウド上で分析できる同社のサービス「Tellus」の利用を想定している。 関連記事 さくら、衛星データ基盤「Tellus」に「つばめ」の撮影画像を追加 新宿エリアを定点観測 さくらインターネットが、JAXAの人工衛星「つばめ」が撮影した画像を「Tellus」に追加。新宿エリアを4月2日～5月10日の午後4時半ごろに毎日撮影した
さくら、Pythonの基礎講座を無償提供 新型コロナで外出控える人向け
さくらインターネットは3月10日、プログラミング言語Pythonの基礎が学べるというオンライン講座「Tellus×TechAcademy 初心者向け Tellus 学習コース」を無料で提供すると発表した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、外出を控えている人向けに開講する。同日から申し込みを受け付け、16日から提供する。定員は100人（応募多数の場合は抽選）。 講座では、機械学習に必要なPythonの文法に加え、行列計算を行うライブラリ「NumPy」、グラフを描画できるライブラリ「Matplotlib」、データ解析を行えるライブラリ「Pandas」、画像ファイルを読み込むためのライブラリ「Pillow」、機械学習のフレームワーク「scikit-learn」の使い方を学べる。 さくらインターネットが構築・運用している、人工衛星が取得したデータを分析できるプラットフォーム「Tellus」も活用
「雑用扱いで名前もない」 データ分析の土台を支える“SQLを叩く人”の重要性を問い直す
「雑用扱いで名前もない」 データ分析の土台を支える“SQLを叩く人”の重要性を問い直す：これからのAIの話をしよう（データ整備人編）（1/3 ページ） 多くの企業がデータの分析・活用に取り組んでいますが、その中で抜け落ちがちなのが、データ整備の視点です。データベースからデータを抽出・集計して分析者に渡す作業は地味に見えますが、データ分析の土台を支える極めて重要な仕事です。 この役割は、戦争でいうところの「兵站」（へいたん）に当たるほど重要なのではないか――データ分析に関する情報発信を続けるしんゆうさんが、自身のブログでこう問いかけた所、予想以上の反響があったといいます。 ※兵站：戦場で、前線の部隊のために軍需品や食料などの供給・補充を行う機関 しんゆうさんは、データを抽出・集計して分析者に渡す人を「データ整備人」「データアーキテクト」と呼び、データ分析に関する勉強会を開催するなどの啓蒙活動
「さくらのレンタルサーバ」批判記事、Qiitaで公開止められ炎上 さくらは「事実確認中」
さくらインターネットが提供するレンタルサーバサービスでトラブルに巻き込まれた――エンジニア向けの情報共有サイト「Qiita」にそんな記事が投稿され、ネット上で物議を醸している。さくらインターネットはITmedia NEWSの取材に対して「事実確認を行っている」と回答した。 Qiitaに記事を投稿したのは、さくらインターネットでレンタルサーバを10年ほど使っていたというユーザー。投稿によれば、今から2年ほど前、さくらインターネットから「データセンター内のサーバの場所を移動したい」という申し出があった。「ハードウェアの変更は行わず、今まで通りの動作が保証される」といった内容で、スケジュールや作業分担の打ち合わせを経て作業が行われたという。しかし、直後からサーバに接続できなくなるなどのトラブルが発生し、その後も不誠実な対応を受けたとして、担当者とのやりとりを時系列で書き込んでいた。 Qiitaの
海外旅行のついでに“おつかい”で稼ごう 「HAKOBIYA」が日本での展開に本腰
海外旅行のついでに“おつかい”で稼ごう 「HAKOBIYA」が日本での展開に本腰：荷主と旅行者を仲介（1/3 ページ） 編集部からのお知らせ： 本記事で紹介した「HAKOBIYA」のサービスについて、「利用者が犯罪に巻き込まれるリスクがあるのではないか」「国によって持ち込みが禁止・規制されている商品の扱いはどうなっているのか」といったご指摘が読者からございました。編集部としてはこれらの疑問に対する、運営会社や関係省庁の見解をまとめ、追記してまいります。 【2019年12月25日追記】 本記事の続報となる「HAKOBIYA」のサービスに関わる法的問題やリスクをどう考えればいいのかを公開しました。今後は、こちらの記事に情報を追加いたします。 「海外で流行している商品を買いたいけど、実際に現地に行くのは大変」「海外から商品を送ってもらいたいけど、送料が高すぎるし、確実に届くかどうか不安」――こん
ロボットが契約書をめくって自動で押印 手作業の負担を軽減 デンソーと日立が開発
デンソーウェーブ、日立キャピタル、日立システムズは12月11日、ロボットとRPAを活用して契約書などの押印を自動化するサービスを発表した。金融機関や自治体など、契約書・請求書の電子化が進んでいない業界の押印作業を効率化する狙い。2020年3月から月額制で提供する予定。 デンソーウェーブのロボットアーム「COBOTTA」2台とカメラで構成された専用のマシンを、PCに接続して使用する。COBOTTAは、アームの先端に装着した社印を押す作業と、書類のページをめくる作業を担う。ページをめくるたびに、カメラで書類を撮影し、押印欄を識別する仕組み。 RPAは、カメラで撮影した書類の画像を分析。契約書・請求書といったカテゴリー別に分類した上で、PCにフォルダを作成し、画像を保存する。 デンソーウェーブはCOBOTTAを提供し、日立キャピタルはサービスの提供窓口を担当する。日立システムズはRPAの初期設定
Google、Fitbitを約21億ドルで買収
米Googleは11月1日（現地時間）、スマートウォッチメーカーの米Fitbitを買収することで合意したと発表した。買収総額は約21億ドル（約2269億円）で、取引はFitbitの株主や規制当局の承認などを待ち、2020年に完了する見込み。 両社は昨年5月、FitbitがGoogleのヘルスケア関連API「Cloud Healthcare API」を同社のウェアラブル端末で採用し、ユーザーデータと電子カルテ（EMR）の連携などを実現することで提携した。 Googleのハードウェア担当上級副社長リック・オステルロー氏は公式ブログで「Wear OSにさらに投資し、Made by Googleウェアラブルデバイスを市場に導入する。Fitbitはウェアラブル業界の真の先駆者であり、魅力的な製品、体験、活気あるユーザーコミュニティを生み出している。Fitbitのチームと緊密に連携し、最高のAI、ソフ
永遠の輝きに陰り ダイヤモンド業界が衰退している
クルマを持たない、オフィスを持たない、着る服やバッグなども所有しない、とにかくあらゆる物から解放された自由をこよなく愛するミレニアル世代（1981年から1996年に生まれた世代）。 ミレニアル世代は、今までの固定概念を壊し、新しいビジネスを作り出しているユニークな世代としても知られる。そろそろ結婚適齢期に差し掛かっているミレニアル世代に対して、危機感を抱いている人たちがいる。ダイヤモンド業界だ。 全世界で800億ドル市場ともいわれる、ダイヤモンド業界。そのダイヤモンドビジネスの半分を占めているのは、米国である。世界最大のビジネスマーケットである米国では、今まさに結婚を意識する年齢に入っているミレニアル世代が最大のターゲットとなっている。 しかし、これまでの世代とは違い、ミレニアル世代の心をつかむのはダイヤモンド業界にとってかなり至難の業になっているという。どういうことなのか。 第一に、婚約
ソフトバンク孫社長「日本復活のシナリオは、RPA＋AIによる生産性向上」
「日本の労働生産性はRPA（ロボットによるプロセス自動化）とAI（人工知能）で上がる。人間は（生まれた余剰時間で）創造性を発揮できるだろう。これが日本復活のシナリオだ」――ソフトバンクグループの孫正義社長（兼会長）は6月13日、RPAツール大手の米Automation Anywhereが都内で開いたイベント「IMAGINE TOKYO 2019」でそう話した。 Automation Anywhereが手掛けるのは、PCを使った事務作業を自動化する法人向けのRPAツールだ。米国のRPA市場でトップシェア（米調査会社・Forrester Research調べ）を誇り、米Googleや米Cisco、米General Motorsなどにも供給されている。 Automation Anywhereは2018年3月に日本法人を設立。11月にはソフトバンク・ビジョン・ファンド（SVF）から3億ドル（約32
カドカワ、18年度は最終赤字40億円 ドワンゴの「テクテク」低迷、niconico有料会員は180万人に減少
カドカワ、18年度は最終赤字40億円 ドワンゴの「テクテク」低迷、niconico有料会員は180万人に減少 カドカワが5月14日に発表した2019年3月期（18年4月～19年3月）の通期連結決算は、売上高が前期比0.9％増の2086億500万円、営業利益が13.9％減の27億700万円、最終損益が40億8500万円の赤字（前期は10億3800万円の黒字）に転落した。 KADOKAWAの出版事業は電子書籍販売が好調で増収増益だったが、不振が続く子会社ドワンゴの構造改革に多額の費用を投じたことが響いた。ドワンゴは位置情報ゲームアプリ「テクテクテクテク」の収益化に失敗した他、動画サービス「niconico」の有料会員の減少を食い止められず。3月末の有料会員数は180万人と、18年12月末から8万人減った。 KADOKAWAの出版事業は好調も、ドワンゴの「テクテク」終了などが打撃に KADOKA
「開発の丸投げやめて」 疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと (1/5) - ITmedia NEWS
「開発の丸投げやめて」 疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと：これからのAIの話をしよう（覆面AIベンダー編）（1/5 ページ） 「AI（人工知能）は触ったことないし、プログラムも書けません。でも社長が“AIをやれ”って言うので何とかしてください」――こんな困ったオジサンたちを、ユーモアたっぷりの愛と皮肉で表現する人物をご存じでしょうか。 その名は「マスクド・アナライズ」さん。正体は一切不明でソーシャル上のアイコンは覆面マスクと、一見イロモノ系アカウントに見えますが、Twitterでの発言は多くの人たちから「あるある」「共感する」と絶賛され、ときには何千回、何万回とRTやいいねされています。 それもそのはず。普段の仕事では「AIを作ってほしいという相談から、導入後の改善まで請け負い、お客さまに合わせてAI開発、データ分析、IoT導入と結構幅広くやっている」とのこと
IT人材不足が深刻化、2030年には78.9万人不足に 経済産業省調べ
経済産業省は6月10日、国内IT人材の最新動向と将来推計に関する調査結果を発表した。IT人材は現時点で17万人超が不足しており、今後人口減少に伴い深刻化すると予測。各国と比較して管理職クラスの割合や理系出身者が少ない傾向があり、年収も500万円前後に集中していることが分かった。 経済産業省によると、IT人材（IT企業と、ユーザー企業の情報システム部門に所属する人材の合計）は現在91.9万人なのに対し、17.1万人が不足していると推計。人口減少に伴い、退職者が就職者を上回ることで19年から先は減少に転じる一方、IT需要の拡大が見込まれるため、人材ギャップは悪化。IT市場が高率で成長した場合、30年にはIT人材数が85.7万人なのに対し、不足数は78.9万人に上ると予測している。 市場拡大が見込まれるセキュリティ分野の人材は現時点で28.1万人、人工知能などの先端分野は9.7万人と推計。セキュ
なくしたタブレットが謎の移動を開始 GPSでめちゃくちゃ追跡してみた
スマートフォンにしても、タブレットにしても、恐ろしいのはなくしてしまうことだ。本体の価格は高くても10万円程度だが、それ以上に中のデータは個人情報の塊であり、これが他人に知られるのはもちろんのこと、リモートから本体の初期化をして個人情報を失うのも最後の手段として致し方ないとはいえ、持ち主にとっては相当の痛手だ。 実は、去る2016年、12月も終わる頃、弊部署の部長がAndroidタブレットを紛失した。 結論からいうと何とかそのタブレットを取り戻すことができたのだが、なかなか大変な道のりだったようなので、その一部始終を紹介しよう。 12月某日夜 タクシーに忘れる ―― 今回は何やら大変だったようで。お疲れさまでした。まず、どういう状況でなくしたんですか？ 部長 その日は飲み会があったんだけれど、帰りにタクシーを使ったんだよね。それで降りる時にタクシーの中に忘れちゃったみたいで。降りてから割と
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