「逃げだしたい」日本人と「つながっていたい」米国人：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「1月はいぬ、2月は逃げる、3月はさる」。3学期はあっという間に終わってしまうので、かつては先生がこういって生徒を諭したものでした。ところが、最近では2学期制の学校が増えましたから、教室でこんな話をする先生はいなくなったかもしれません。ただ、働いていると、やはりこの3カ月はすぐに終わってしまうというのが実感です。 気がつけばもう3月です。では、さっそく今年2月に「日経ビジネスオンライン」で読まれた記事を振り返ってみましょう。 まず、今回1～3位を独占したのは、河合薫さんの人気シリーズ「新・リーダー術 上司と部下の力学」でした。 （1位）『「もう無理」と言い残して“逃げた“45歳の本音』 （2位）『「女子の部下を面倒くさい」と思う女性上司のジレ
第13講 無反応という反応がある：日経ビジネスオンライン
今年1月末。後期の最終講義が終わった後も、カワン・スタントは早稲田大学国際教養学部2年生で、自身の講義「モチベーション＆エデュケーション」を受講していた高木礼子に対して、「話し合いの場を持ちたい」と声をかけ続けた。結果、ようやく高木が教授室を訪れた。 「もう講義は終わっているのに、なぜこの先生は自分にここまで話し合いをしたいと言っているのか、全く理解できなかった」と高木は振り返る。 午前中に1時間、昼食をはさんで午後に3時間程度、スタントは高木にヒアリングを続けた。その理由は「なぜ講義に対して何の反応も見せないのか」を探るためだった。 「周囲の学生を見て、何も感じなかった？」 「…別に何も感じない」 「自分の心に少しの変化もなかった？」 「…特に」 閉じられ続けた心の窓 長時間にわたるヒアリングですら、それまでの15回の講義と同様、最後までスタントは高木の心の扉を開くことはできなかった。
「日本の未来が見える村」長野県下條村、出生率「2.04」の必然：日経ビジネスオンライン
霞が関を頂点とした中央集権的な行政システムが日本の国力を奪っている。霞が関は省益確保に奔走、特殊法人は天下りの巣窟となっている。効果に乏しい政策を検証もなく続けたことで行政は肥大化、国と地方の二重、三重行政と相まって膨大な行政コストを生み出している。 さらに、補助金や法令を通じた霞が関の過度の関与によって、地方自治体は「考える力」と自主性を失った。1990年代の景気対策で積み上げた公共投資の結果、末端の市町村は多額の借金にまみれ、住民が望む行政サービスを手がけることもままならない。国と地方の借金総額は約1000兆円。これが、今の行政システムの限界を如実に示している。 増え続ける社会保障コストを賄うため、増税論議が俎上に上がる。年金や医療の信頼を取り戻すためには国民負担が必要だ。それは、国民も分かっている。だが、既存の行政システムには膨大な無駄が眠っている。それを看過したまま増税に応じるのは
日立・NECが巨額赤字に転落する真因：日経ビジネスオンライン
日立製作所は7000億円、NECは2900億円。2009年3月期決算で大幅な最終赤字となる見通しとなった両社で、グループ資本政策のあり方が問われている。上場する子会社を14社抱える日立と、半導体子会社の位置づけがぶれるNEC。いずれも不透明なグループ戦略が、経営判断を遅らせ、傷口を広げたと言っても過言ではない。 しかし、それは両社の経営トップには響いていないようだ。 1月30日、午後4時。日立が急遽開いた記者会見。グループの資本政策について聞かれた古川一夫社長は「今回のことで考え方を変えることはない。事業ごとに最適なフォーメーションがある」と従来の方針に変更がないことを強調した。 また増えた上場子会社 日立にとって、中途半端なグループ会社の資本政策は長年の課題とされてきた。 「ついに動いたか」。その会見の2週間前、日立が持分法適用会社の日立工機と日立国際電気に対してTOB（公開買い付け）に
「脳力アップ」に要注意：日経ビジネスオンライン
“脳ブーム”が続いている。書店には脳関係の書籍を集めたコーナーが設置され、脳を鍛えてスキルアップを図れるとうたうゲームや教育教材、セミナーなどが人気を集めている。だが、そうした「脳力アップ」をうたう本や商品の中には、実証データに反する迷信や、極端な誇張、根拠の薄い俗説が少なくない。脳力アップグッズを手に取る前に、一度立ち止まり、貴重な時間とカネを投じるに値するか慎重に吟味した方がいい。 実は脳ブームは日本に限らない。そして、脳に関する迷信や根拠に乏しい言説も世界に共通する。心ある専門家たちはそれを「neuromyth（神経神話）」と呼んでいる。 世界中の脳精神科学者や教育学者が新たな知見を持ち寄り、脳の学習機能を論じた経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）の報告書『Understanding the Brain: The Birth of a Learning Science』は、脳科学の発展が教育
恐慌と鬱の経済学：日経ビジネスオンライン
経済全体がパニックに陥る「恐慌」と最近ビジネスマンに蔓延すると言われる「鬱」。一見、何の関係もなさそうに見える両者だが、マクロとミクロという違いこそあれ、実は心理学的に見れば同じメカニズムが働いている。しかもいずれも甚大な経済的損失を社会に与えるという結果も同じだ。 だとすれば、そのメカニズムを解き明かすことで、経済的な損失をいかに抑えるか、という対策も見えてくるはず。 人間心理の分析を基に、「恐慌と鬱の経済学」を検証したい。まずはマクロ的現象である恐慌から。 恐慌招く不安の連鎖 米国のサブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）問題に端を発した金融危機を前に世間では、1930年代の世界恐慌に似た景気の悪化が起きるのではないか、あるいは既に起きているのではないかという声が溢れている。 その兆候を示す実例として挙げられるデータとして、例えば自動車販売台数がある。2008年10月の自動車
ヒット商品は「脳科学」が作る：日経ビジネスオンライン
眼前に見慣れない光景が広がっていた。ドーナツ状の装置の中心から突き出た細長い寝台。その上に人が仰向けの状態で静かに横たわっている。だが、頭部はドーナツの輪の中に隠れ、表情をうかがうことはできない。 ドーナツ状の装置は、人の体内の臓器などの活動を測定して画像化するMRI（磁気共鳴画像装置）。異状の有無を診断するために医療現場で使われている。この装置がある部屋の隣室に置かれたパソコンのモニター画面には、被験者の脳の内部が鮮明に映し出されている。 もっとも、寝台に横たわっている被験者は、医療機関に診察を受けに来た人ではない。そもそも、MRIのあるこの施設自体が医療機関ではない。ここは、京都府精華町の「けいはんな学研都市」にある国際電気通信基礎技術研究所（ATR）。パソコンのモニター画面を凝視しているのは、外部の企業の社員たちである。 深層心理の反応を探る 彼らはATR から実験室を借りて、MRI
【6】「非常識な人だ」と思う前に、相手の「心のクセ」だと考えよう：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私たちは誰かとトラブルがあると、つい「あいつは常識がないな」「普通だったら、ああいうことはやらないな」と思ってしまうことがあります。 私もついそう思ってしまうことがありますが、相手の言動に対していちいちそう感じていると、結局は自分が嫌な気持ちになってしまうだけですし、相手にもこちらがそう思っていることは伝わってしまうものです。 人には誰でも「心のクセ」がある 相手に対して「非常識だ」とか「普通はやらないのに」と思ってしまった場合は、「これはあの人の“心のクセ”なんだな」と思ってしまった方が楽なものです。 私たちが誰かに愚痴を言う時には、「こういうことがあったの。普通だったら先に言うべきだよね」とか、「常識じゃ考えられないでしょ」などと言ったり
第11講 やる気にもリバウンドがある：日経ビジネスオンライン
「先生、ボクの変わる姿を見てください。今日から物語は始まります」 2008年11月13日、早稲田大学国際教養学部教授のカワン・スタントは「デジタル基礎技術」7回目の講義後にある男子学生が書いた感想文に、涙した。 「決して成績が優秀でもなく、授業の遅刻や欠席も多かった彼が、人生の主人公として『今日から物語が始まる』という素晴らしい言葉を書いてきた。諦めずに、投げ出さずに彼と向かってきたことは無駄ではなかった」。スタントは心の中で言葉を震わせていた。 毎回の講義の後に必ず学生に「3行感想文」を書かせるのが、学生の心に火をつける「スタント・メソッド」の1つだ。学生が講義で何を感じ、どう変化していくのかを自分の言葉で書かせる。 短い感想文から、彼ら彼女らがどのような成長を遂げ、またどのような助けを求めているのかを読み解く。それが、スタントが常に心がける、学生一人ひとりへの「ケアリング」につながるの
何もない町を変えた「鍋合戦」：日経ビジネスオンライン
止まらない高齢化、若者の流出、地方財政の崩壊――。地方経済を取り巻く環境は年々、厳しさを増している。金融危機による景気後退が現実のものとなっている今、地方の活力はさらに削がれていくだろう。疲弊の極みにある地域社会。明るい兆しは見えてこない。 だが、ミクロに目を凝らせば、町の活力を取り戻す動きが現場レベルでは始まっている。その1つが、宮崎県の児湯(こゆ)郡で行われている「鍋合戦」。周辺5町が自慢の鍋を作り、その味を競う、というもの。自分たちの足元を見つめ直し、地域にあるものを再評価する過程で生まれたイベントだ。 今でこそ1万人を集めるようになったが、観光客を呼ぼうと思って始めたわけではない。行政の経済的な支援を受けて始めたわけでもない。自分たちの町を元気にするにはどうすればいいか。住民が膝を詰めて話し合い、手弁当で始めたものである。 多くの市町村は財源不足に苦しんでいる。疲弊した地域社会を活
“日本製品神話”が通じない？！ 中国内陸部：日経ビジネスオンライン
博報堂では、グローバル市場でのマーケティング戦略に活用するため、「Global HABIT」と名づけた生活者調査を、2000年から毎年行っています。調査地域は、アジアと欧米の主要33都市で、2万人規模の調査（調査対象者は15～54歳）です。 最新の2008年度の調査都市の中から、注目される新興市場として、14の国と地域《中国（北京、上海）、香港、台湾（台北）、韓国（ソウル）、シンガポール、タイ（バンコク）、インドネシア（ジャカルタ）、マレーシア（クアラルンプール）、フィリピン（メトロマニラ）、ベトナム（ホーチミンシティ）、インド（デリー、ムンバイ）、ロシア（モスクワ）》を選び出し、「日本製品に対する各国のイメージ」を調査した結果が、下記のデータです。 ※下表は、各項目の14都市の平均値です ※調査結果の詳細はコチラ 新興14都市における各国製品のイメージの総合評価は、「活気や勢いを感じる」
独占：YouTubeが大手メディアの自社広告を掲載可能に：日経ビジネスオンライン
大手メディア会社は、YouTubeとは常に愛憎絡みあった関係にある。果して、著作権侵害でYouTubeを訴えるべきなのか、それとも業界最強のウェブビデオだからねんごろになるべきなのか。YouTubeは愛は戦争よりもよいことを説得するべく、誰がアップロードしたかによらず、YouTubeに載ったそのメディアのビデオによる広告収入を、メディア企業に分配しようとしている。 これまで、広告の殆どがコンテキスト連動型オーバーレイ広告でYouTubeが販売、提供しているものだった。現在、YouTubeで自社扱いの広告を販売できるメディアパートナーはごくわずかだが、業界筋は近いうちにこのプログラムが大型メディアパートナーにも拡大されると予想する。CBS等、一部の大型パートナーは既に、YouTubeの自社専用チャンネルのビデオおよびユーザーがアップロードしたビデオでYouTubeがコンテンツIDシステムを使
構成員約4万人、彼らはなぜ存在するのか～『山口組概論』 猪野健治著（評：荻野進介）：日経ビジネスオンライン
今から十数年前のこと。ヤクザ映画の後追いファンになった私は、新宿の片隅にあった昭和館に週をおかず通っていた。同名の歌が大ヒットした「網走番外地」、群像劇の傑作「仁義なき戦い」、三島由紀夫も好きだった唐獅子牡丹の「昭和残侠伝」……義理と人情の板ばさみに悩みながら、ドスを片手に暴れまわる男たちに何を託していたのか。いま考えると恥ずかしさが先に立つ。 映画をきっかけに現実のやくざにも興味をもった。何冊かの本を読み、やくざについてはわかった気になっていた。ところが本書を読み、「スクリーンの上のやくざと現実のやくざは違う」と一知半解を恥じた。 会社と同じ、やくざも一つの利益集団なのだが、その利益がどこから来ているのかという下部構造の認識が抜け落ちていた。やくざ本来の粗暴さを如何なく発揮し、たまたま規模が大きくなったのが山口組だろう、と思っていたら、そんな単純な話ではなかったのだ。 本書は、40～50
不況に打ち勝つケータイマーケティングとは？：NBonline(日経ビジネス オンライン)
昨年、金融界から巻き起こった経済の大混乱は、広告やマーケティングの分野にも大きな影響を及ぼし始めており、「広告予算30%カット」とか「テレビCM一切中止」といった暗い話題ばかりが聞こえてきます。 費用対効果が厳しく求められる不景気では、効果が測定しやすいインターネットやケータイを活用したマーケティング分野は逆に伸びていく可能性があります。 とはいえ、マーケティング予算自体は絞られる方向にあると思われますので、今回からはこの不況下に、「低コスト」で「既存資産をうまく使い」ながら、どんなケータイマーケティングが有効か、について考えてみたいと思います。 不況下のキーワードは「メディア化」 まず、業界を問わずこの不況下に取り組むべきテーマは、ケータイサイトの「メディア化」でしょう。 これから新たにケータイサイトを立ち上げる、もしくは、既に運営しているケータイサイトを活性化させたいということであれ
ケータイの闇を前に教育者が立ち上がった！：日経ビジネスオンライン
携帯依存症、ネットいじめ、出会い系サイトによる性被害――。携帯電話が子供に与える負の側面が深刻な問題となりつつある。過激化する犯罪、低年齢化する被害。子供の日常生活ばかりか、健康や人生までもが脅かされていると言っていいだろう。 こういった深刻な状況を前に、教育関係者がある学会を立ち上げた。その名も「ネット安全モラル学会」。教育者がインターネット利用のリスクや使う際のモラル、危機を回避するための技能を子供たちにどう教えていくか。主に小中学校の教師を対象に、そのための教育手法や教材開発を目的にした学会である。（関連記事はこちら） 設立は1月12日。発起人は大阪教育大学教育学部の田中博之教授、京都教育大学教職大学院の浅井和行教授など7人の教育関係者。医療関係者やIT（情報技術）専門家、小中学校の教員など幅広い分野の人々も会員に名を連ねている。ネットの安全教育を専門に扱う初めての団体だ。 「子供た
「外部の血」がイノベーションを生む：日経ビジネスオンライン
「率直に言うと人が足りなかったんです。外国人を受け入れることに抵抗感は全くなかった」 1997年設立のデータセンター運用会社、クララオンライン（東京都江東区）の家本賢太郎社長は創業当初のことをこう振り返る。現在、約50人いる社員の3割強は外国人で、「内なる国際化」を果たしているが、意図してそうしたわけではないというのだ。 創業時、家本氏の年齢は15歳。脳腫瘍の手術をして車いす生活を余儀なくされていた頃で、一念発起して起業したものの、無名の会社に集う日本人の若者はほとんどいなかった。ただ、身体障害を抱える身だったこともあり、「国籍、性別、年齢など外側で中身を判断できない。まじめな人なら誰でもいい」という信念があった。 頑張っている外国人社員の姿を見て、日本人社員が刺激を受ける 実際、外国人と日本人が一緒に働く際には言葉の壁があるが、これは外国人本人の努力次第で何とでもなる。それよりも、異なっ
世界に日本の大学の「派遣」を！：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 新年早々他紙からの話題で恐縮なのですが、1月3日の読売新聞第1面に「ノーベル賞経済学者」となったポール・クルーグマン博士のロングインタビューが載りました。ご覧になった方も多いと思います。 インタビュー中でクルーグマン博士は幾つか注目すべき内容を断言しています。その第1は「米国一国超大国」の時代が終わったという宣言です。ほかならぬ米国人経済学者のクルーグマン博士が、ノーベル賞受賞者として「冷戦崩壊後」の「米国の平和Pax Americana」の終わりを、以下のように明言しています。 「世界経済には、もはや覇権国家は存在しない。米国主導の時代が完全に終わったのではないが、米国の信用と権威は落ちた。米国は経済政策について多くの国に口出しをして来たが
「（ほぼ）全員有罪」の社会システムが稼働した：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 一連の食品偽装事件が痛ましく感じるのは、成分や賞味期限を偽る不誠実を次々に目の当たりにさせられたからだけではない。 不祥事を起こした企業から自殺者が出る前例こそ、ここしばらくは繰り返されていないものの、長期的に見れば、そこで人生が大きく狂い、不幸な帰結に至る人も少なくなかっただろう。特に雇用の不安定な非正規雇用の社員などにしわ寄せが多く出たのではないか。 おかしいと思わないか？ というのも、成分偽装や賞味期限切れの食品を食べて、深刻な食中毒に至り、亡くなった人は、幸いにして今のところ一人も出ていない（中国製餃子による食中毒は、誰が、どのように混入させたか分からないが、具体的な毒物が発見されているので、事情が異なる）。にもかかわらず偽装をした企
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
