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2009年8月5日のブックマーク (5件)

  • Publickeyを通じて僕が実現したい「小さなメディアの可能性を広げる」ということ

    Publickeyがオープンしてもうすぐ半年。ありがたいことに読者も少しずつ増えてきました。 Publickeyで僕が実現できたらいいな、と思っているのは、小さなメディアの可能性を広げることです。しかしそれがどんなものなのかを具体的に説明したことがなかったので、このエントリではその「小さなメディアの可能性を広げる」ということについて説明しようと思います。 新野が会社を辞めた理由 まず最初に、なぜ僕が会社を辞めたのか、という理由を書かせてください。それがこのあとの、Publickeyで実現したいことにつながっています。 僕は2000年に株式会社アットマーク・アイティの設立に参加して以来、ずっとWebサイト「@IT」の編集責任者でした(肩書きはときどき変わりましたが)。同社は2005年にソフトバンク・アイティメディア株式会社と合併してアイティメディア株式会社となり、2007年に東証マザーズに上

    Publickeyを通じて僕が実現したい「小さなメディアの可能性を広げる」ということ
  • 原宿、青山おしゃれな街で 「スカート男子」増殖中 

    「スカート」を履く男性が東京・原宿や青山などおしゃれな街で増殖している。黒いロングスカートやハイヒールのブーツを履いている人もいて、「スカート」はもはや「女性専用」ではないようだ。アンケート調査でもメンズスカート肯定派は4割以上を占めていて、男性ファッションとして市民権を得つつある。 レディースのスカートを男性が購入 「スカートを買う男性は結構いますよ。以前から『コムデギャルソン』のようにモードファッションで男性用のスカートがありますが、最近は一般にも広がってきているみたいです」 というのは、古着屋「トウキョウ アリス(Tokyo Alice)」のスタッフだ。ここでは、「ジャンポール・ゴルチエ」「ヴィヴィアン・ウエストウッド」といったデザイナーズブランドや「エイチ ナオト」など、いわゆるゴシック系ブランドを専門に扱っている。 男性客が買っていくのは、足の露出が少ないロングスカートが圧倒的に

    原宿、青山おしゃれな街で 「スカート男子」増殖中 
    Parsley
    Parsley 2009/08/05
  • 国内誌すべてが「通販カタログ」に:日経ビジネスオンライン

    書店で売っている人気のファッション雑誌が「通販カタログ」に早変わり――。あるサービスを使うと、こんなことが可能になる。ヤマトホールディングスの子会社「ネコレ」が手がける買い物代行だ。 交通費と比べれば安い手数料 会員になれば、雑誌で欲しいものがあった場合、雑誌名やページ数、商品名、ブランド名、価格などをメールするだけで、ネコレのスタッフが代わりに日中をくまなく探し回り、手元まで届けてくれる。ネコレが提携するブランドやセレクトショップで扱う以外の商品では、「おつかい料」と呼ぶ代行手数料が最低3800円からかかる。それでも、この不況をものともせず、根強い支持を集める。 地方に住んでいたり、時間に追われて忙しいが、流行に敏感な消費者にとっては待ち望んでいたサービスだろう。国内の雑誌に載っていて、ブランド名やメーカー名さえ分かれば、どんな商品も注文できるからだ。実際、会員のうち、東京に住む人は1

    国内誌すべてが「通販カタログ」に:日経ビジネスオンライン
  • TEIKOKU NEWS ONLINE 倒産・動向記事 ナイタイ出版株式会社

    「東京」 ナイタイ出版(株)(資金1000万円、新宿区新宿2-6-4、代表佐藤圭司氏)は、7月31日に東京地裁より破産手続き開始決定を受けた。 破産管財人は、河野慎一郎弁護士(港区浜松町1-2-17、電話03-5733-6747)。 当社は、1988年(昭和63年)2月に設立された出版会社(株)ナイタイ(新宿区)の営業部門を引き継ぎ2001年(平成13年)3月に設立。芸能・スポーツ・風俗情報を掲載した「ナイタイスポーツ」(月2回)、月刊「ナイタイマガジン」などの発行のほか、同情報を配信するインターネットサイト「ナイタイネット」の運営のほか、同媒体へ掲載される風俗・飲店を中心とした広告収入や北陸・中国地区のフランチャイズ店からの収入などで、2003年5月期には年売上高約25億円をあげていた。 しかし、景気低迷の影響により雑誌販売が落ち込んだことに加え、広告収入が伸び悩んだことから、200

  • [徳力] 日本の公職選挙法は、やっぱりTwitterのつぶやきも禁止だった。

    「つぶやき」は公選法違反 政府「トゥイッター」禁止 – 毎日jpを読んで。 すでに7月22日のニュースなので、完全に周回遅れになってしまいましたが、7月2日に「公職選挙法は、Twitterのつぶやきすら違法認定するかもしれない、という日の現実」という記事を書いたこともあるので、今更ながらメモしておきます。 要は毎日新聞の記事によると、『「Twitter(トゥイッター)」を選挙運動で利用することについて、「公職選挙法に違反する」』と認定されたということで、残念ながら先月の記事で書いた外れて欲しい予想があたる結果になってしまいました。 ちょうどこのニュースが出る前日に、楠さんがNIKKEI IT-PLUSで「「Twitter」のつぶやきもダメ? 公職選挙法の逆効果」をいう記事を書かれていたので、前向きな議論を期待したりもしていたのですが。 結局、少なくとも今回の選挙においては、Twitter

    [徳力] 日本の公職選挙法は、やっぱりTwitterのつぶやきも禁止だった。