入社８カ月で管理職になるためにやったこと全部話す。 - Everything you've ever Dreamed
以前、この場で労働環境を整備するためにやったことを書いた。その冒頭で営業の責任者になるとサラっと書いていたが、今回はその過程について語りたい。 delete-all.hatenablog.com この４月から営業開発の責任者（部長）になった。実は、入社する際、ボスに対して自分を高く売り込んでおり、それが少々ハッタリをかましたものだったので、試用期間中はいつクビになるか、ビクビクしていたが、万事うまくいったといえる。ラッキー！のひとことで片づけるのもつまらんので、昨年８月まで無職ときどき駐車場アルバイトの僕が、そこそこの規模の企業のそれなりのポジションに就くことが出来たのか振り返ってみたい。 僕はブラック企業に勤めていた。らしい。らしい、というのは僕自身にブラック企業に勤めていたという実感があまりないからだ。１７～８年間ブログを書いてきてよかったことなどほとんどないけれど、無理にひとつあげる
「サービス業の労働生産性はアメリカの半分」というレポートの注目ポイント（やつづかえり） - エキスパート - Yahoo!ニュース
昨日NHKが日本のサービス業 労働生産性「米の半分ほどの水準」というニュースを報じました。 これは4月6日に日本生産性本部が発表した、「産業別労働生産性水準(2015 年)の国際比較」の内容を紹介したものです。 日本生産性本部が昨年12月に発表した「労働生産性の国際比較 2017年版」については、筆者も以下の記事で取り上げました。 ・「日本の生産性は先進7カ国で最下位！」に惑わされないために知っておきたいこと 上の記事では ・ランキング結果だけを見て一喜一憂しても意味がない（「労働生産性」の算出方法や各国のビジネス環境の違いなどの理解が必要） ・「効率よく働けば生産性ランキング上位国になれる」と考えるのは間違い といったことを説明した上で、 ・日本の企業が目指すべき方向は「従業員の労働時間を減らしつつ十分な利益を生む」ということで、その際に参考になるのは国単位ではなく、それを産業別に分解し
労働時間を10%減らしてもGDPが10%減らない理由
先日、下記のような噴飯物の記事を見かけたので一言言っておきたくなり、久々に筆を執った。 竹中平蔵氏「労働時間の削減ばかりに目を向けているが、労働時間を10%減らしてもGDPが10%減るだけです」 : IT速報 断言するが、労働時間を10%減らしてもGDPが10%減るということなどあり得ない。世の中こんな考え方をしている経営者が多いんだろうか？だとしたら世も末だ。 労働時間 ≠ GDP労働時間が10%減ってもGDPが10%減らない最大の理由は、両者が異なるものだということだ。異なるものなのだから同じように変化しないのは当たり前だ。 GDPは経済規模の指標だ。平たく言えば、どれだけ金が動いたのかということだ。例えば小売業を考えてみると、労働時間が長かろうが短かろうが、同じだけの売り上げがあればGDPへの寄与は変化しない。労働者が10%短く働くことで売り上げが10%減るというような企業は、世の中
京都大学がビッグデータの新統計法則を発見、「べき則」の普遍性を解明
京都大学の梅野健教授と新谷健修士課程学生は、世界中の様々なビッグデータに現れる「べき則」の普遍性を説明する新しい統計法則を発見した。この統計法則は「超一般化中心極限定理」と呼べるもので、データ上に普遍的に現れるという。これにより世界の様々な現象の統計モデルの構築が期待される。 今回の研究では、現実のデータを反映した、従来の統計則である極限定理では捉えることができない、異なるべき分布を個々に持つ独立な確率変数の和という統計モデルを定式化した。その上で、データの数Nを無限にする極限において、レビの安定分布に収束するという極限定理を導出した。 この極限定理は、統計学の基本法則である中心極限定理をべき則に一般化した一般化中心極限定理を、さらに異なるべき則の和の極限に拡張したもので、「超一般化中心極限定理」と呼ぶことができる。より一般化された状況でも成立する極限定理としての統計学的な意義があるととも
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1122って漫画の1巻で、セックスレスになった妻が夫に「小町にかいてやる！」..
キャッシュレス「後進国」に焦り - 日本経済新聞
