実家は農家なんですが、モグラ対策に爆竹とかいろいろ試したけどこれが一番効果あるって言ってた→だいぶサイコパスだな…
蒼波(そうは) @souhakurumi 昭和、平成レトロネタ呟く人。たまに、イラスト模写も。画像はネットからの拾い物。「わかるあなたは」はあくまでキャッチフレーズ。皆さんの頭の片隅にある記憶を呼び覚ます"きっかけ"になれば。アンチコメいらないんで気に入らない人は遠慮なくブロックしてください！ポストはあくまで不定期だし、気分なんで悪しからず‼️ 蒼波(そうは) @souhakurumi 実家は農家なんですが、モグラ対策に爆竹とかいろいろ試したけど これが一番効果あるって言ってた。 ここにだいぶサイコパスなこと書いてあるけど。。。 pic.twitter.com/yl3UrzZzym 2024-01-20 22:17:23
「犬食」禁止した韓国、行き場なくした食用犬に「安楽死させるしか…」の声 伝統的食文化を禁じる法律に関係業者が反発、「大統領府の庭に犬放つ」と恫喝 | JBpress (ジェイビープレス)
韓国でことあるごとに衝突している与党「国民の力」と最大野党「共に民主党」だが、この両党が久しぶりに手を握り合って、国会である法案を可決させた。「犬肉食禁止法案」である。 “犬鍋”は参鶏湯と並び称される栄養補給食 この法律は動物保護活動家としても知られる金建希（キム・ゴンヒ）大統領夫人が積極的に後押ししていたことで、「金建希法」とも呼ばれている。今後3年間の猶予期間を置いて2027年から施行されるが、施行されれば、犬を食用目的で処理した場合、3年以下の懲役刑・3000万ウォン以下の罰金刑に処されることになる。食用目的で犬を飼育したり流通したりする場合にも懲役2年以下2000万ウォン以下の罰金刑に処される。 愛犬人口が1500万人にも達するといわれている社会的変化に伴う立法だが、一部では「伝統の食文化まで国家が干渉するのか」という批判的な意見もある。特に関連業者からは「ヒトラーや金正恩より酷い
ご苦労様。 自治体同士は、災害時の支援協定などが地域防災計画に明記され..
ご苦労様。 自治体同士は、災害時の支援協定などが地域防災計画に明記されていることが多いから 増田みたいに派遣されたり、という活動は、特に四の五の考えるまでもなく、自動的に動き始めることができる。 一方、社協はどうなんだろうね。社協のネットワークはやっぱり期待されるべきだろうかね。 今後の雪や寒さ、土砂崩れなども心配だし、 避難所集約や二次避難、学校再開 集団移転をすべきなのか、 問題も山積で、自治体は本当にキャパオーバー。 地元の社協もとてもとても。 例えば、福井や富山、岐阜など近隣県の 社協が、被災自治体ごとに入るとか なんとかならないのだろうか。 本来は、こういう起こるべき事態を想定して、地域防災計画に事前に災害対応と復旧のシナリオが描かれてないといけない。 その場で答えを考えようとする余裕は、発災直後の現場のリーダーや行政職員にはないと考えるべきで、 その前提で、いざというときに自動
日本のCO2が「順調に」減っている理由は産業空洞化だ
伊藤信太郎環境相は「日本は196カ国の中でまれに見るオントラックな削減をしている」と述べたそうだ。 このオントラックという言葉は、上図の直線に沿って排出量が順調に減っている、という意味で使われている。 だが、排出量が減っている理由は何か。経団連の資料を見ると、産業部門についての要因分解が載っている： 図で①、②、③とあるのは以下の通りだ。 ① 経済活動量の変化 ② CO2排出係数の変化（エネルギーの低炭素化） ③ 経済活動量あたりエネルギー使用量の変化（省エネ） つまり産業部門の2013年から2022年までのCO2排出削減の内訳は、76％が経済活動の低下（①）によるものだ。 エネルギーの低炭素化と省エネは合計で24%しかない。 つまり日本のCO2が「順調に」減っているのは、産業空洞化の結果にすぎない。 日本政府は、これまで「オントラック」でCO2が減ってきたから、2030年、2050年、と
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