【北京24日AFP時事】中国の湖南省長沙で、生後10カ月の男児の体重が6歳児並みの20キロにも達し、医師たちを驚かせている。赤ん坊は名前は明らかにされていないが、健康状態は良好だという。 華僑向けの通信社、中国新聞社の報道によると、この男児は8月に風邪をひいて湖南省の省都、長沙の病院に連れてこられた。医師たちは男児の大きさにびっくり。両親は医師たちに、赤ん坊は毎日、母親の乳を吸っているか眠っているかのどちらかだと話したという。 湖南ニュースのサイトに掲載された写真で、丸々と太った男児は幼児用の寝台に座わり、カメラに向かって笑いながらおもちゃで遊んでいる。サイトは男児を、まるでフランスのタイヤメーカー、ミシュランのマスコット・キャラクターのミシュランマン（ビバンダム）のようだと表現している。 【関連記事】 ・ 〔写真特集〕ミス豊満コンテスト ・ 〔写真特集〕動物の赤ちゃん ・ 【

当初「気持ち悪い」などと言われていた奈良県平城遷都1300年祭のキャラクター「せんとくん」が大人気だ。ライセンス契約額は40億円を突破。対抗馬として登場した「まんとくん」を大きく上回る人気ぶりで、地元土産物店も「今後も奈良のキャラクターとして定着してくれれば」と期待している。 せんとくんは、2010年に奈良県全域で開催される平城遷都1300年祭の公式キャラクターとして08年春に登場。坊主頭に鹿の角を生やした子供のキャラクターだ。「マスコットキャラなのに可愛くない、気持ち悪い」などと話題になり、新聞・テレビなどでも大きく取り上げられた。 ■卵やうどんのパッケージにも登場 最初は不人気で白紙撤回署名運動も起きたほどのせんとくんだが、尻上がりに支持を広げてきた。 せんとくんの権利管理している「平城遷都1300年事業マスターライセンシーオフィス」によると、せんとくんの関連グッズのライセンス

日本学術会議（会長＝金沢一郎東京大学名誉教授）が、通常の医療とは異なる民間療法「ホメオパシー」の科学的根拠を全面的に否定する会長談話を出したのを受け、日本医師会と日本医学会が２５日、共同会見を開き、会員、学会員らに治療でこの療法を使わないよう、周知徹底していくことを表明した。 　会見には、日本医師会の原中勝征会長と日本医学会の高久文麿会長が出席。原中会長は「ホメオパシーが新興宗教のように広がった場合、非常に多くの問題が生じるだろうという危機感を持っている」と述べた。高久会長は「科学的根拠はないということで一致した。ホメオパシーに頼り、通常医療を受けずに亡くなった人がいるという被害が出ている」と指摘し、学術会議の会長談話に賛同する姿勢を示した。

２６日発売の「週刊新潮」に、自民党の野田聖子元郵政相（４９）＝比例東海＝が第三者提供の卵子で体外受精し、妊娠したとする「手記」を掲載することが２５日、分かった。　「手記」によると、野田氏は今年５月、米国で卵子提供を受け、事実婚状態にある飲食店経営者の精子との受精卵を子宮に移植、妊娠したという。現在、妊娠１５週目で、来年２月中旬が出産予定という。　野田氏は平成１３年に鶴保庸介参院議員との事実婚を発表。不妊治療を続け、１６年には著書「私は、産みたい」を出版したが、１８年に関係を解消していた。　「手記」によると、法が整備されている米国の州で治療を受け、費用は「数百万円」。「『おばさん妊婦』を、出産まで温かく見守っていただければ幸いです。何があっても『それでも私は産みたい』のです」と締めくくっている。　野田氏の事務所は「事実関係を把握しておらず、本人からも確認のしようがない」としている。　日本には

あふれる乗客で鈴なりとなったままインド北部を走行する列車。乗客同士のトラブルも日常的になっているという＝７月２４日、マスーラ市近郊（ロイター） インド北部のウッタル・プラデシュ州で、混雑する列車の座席をめぐり乗客同士が口論となり、２歳の女児が走行中の列車から車外にほうり出されて死亡する事件があった。フランス通信（ＡＦＰ）が伝えた。ラッシュ時の乗車率が２５０％を超えるインドでは、鉄道を舞台とした事件や事故が後を絶たず、平均して毎日１０人以上が死亡している。鉄道事情から、著しい経済発展にインフラ整備が追いつかない現状が浮き彫りになっている。　ＡＦＰが２３日伝えたところによると、事件は、州都ラクノーから３５０キロ離れたラリトプル付近を走行中の列車内で起きた。死亡した女児と両親が１つの寝台を分け合っていたところ、４人組の男たちが近寄って同席を強く迫（せま）り、口論となった。　男たちは激高してまず両

山口市の市立小学校で、５年生の男子児童１人に対する「意見」を、担任の４０歳代の女性教諭がクラス全員に書かせ、その内容を本人に手渡していたことがわかった。両親は不信感を募らせ、男子児童を市内の別の学校に転校させた。市教委は７月、この教諭を文書訓告処分とした。 　同校によると、６月上旬、ホームルームで「男子児童がうまく班になじんでいない」といった意見が児童から出たため、教諭が「（男子児童について）思っていることを書きなさい」と、意見を紙に書いて出させた。 　教諭は、結果を「きたないことやめて」「話し方に気を付けて」「授業中まじめに」など９種類に分けてまとめ、３日後に本人と１対１で面談。紙を児童に手渡して説明したという。 　これを知った両親は、男子児童と妹を転校させる手続きをとった。取材に対し父親（４１）は「『悪口アンケート』と言えるもので異常。クラスの全員から悪いところを書かれ、誰も信用できな

北朝鮮による拉致被害者家族会の飯塚繁雄代表らは２５日、文部科学省で尾崎春樹・大臣官房審議官と面会し、「高校無償化」制度の朝鮮学校への適用に反対する要請文を手渡した。 　菅直人首相あてで、朝鮮学校への適用について「（北朝鮮が）拉致問題で誠意ある行動を取らない限り、北朝鮮に制裁を強め支援をしないという従来の方針に反する」としている。飯塚代表は要請後、記者団に「拉致問題が全く進んでいない中で、（無償化は）北朝鮮に間違ったメッセージを送ることになる。拉致問題が消えてしまう」と話した。

日本学術会議（金沢一郎会長）は２５日、科学技術基本法を改正して「科学技術」を「科学・技術」と表記するように求める勧告を菅直人首相にした。勧告は「要望」「提言」「声明」など同会議が行う意思表示のなかでもっとも重く、地震災害時の大都市の安全確保について勧告した２００５年４月以来となる。 　「科学技術」は「科学」と「技術」という別の言葉を並べているが、勧告は「科学技術」を「科学に基礎付けられた技術」の意味で使われがちで、技術重視になると指摘。短期的に結果を求める成果主義に偏り、将来につながる科学の基礎研究が軽視されることを懸念している。 　政府の総合科学技術会議は、１月から「科学・技術」の表記を使っているが、勧告では「法においても明確に採用すべきだ」とした。 　また、科学技術基本法には、「人文科学のみに係るものを除く」との規定があるため、自然科学だけでなく、人文・社会科学も含め学問全体を施策の対