中東で人気になったジャンル、忌避されるジャンル “日本アニメーション”制作のアニメ作品は根強い人気があり、『小公女セーラ』や『ちびまる子ちゃん』は人気の作品でした。ちなみに『ちびまる子ちゃん』はアラブではそのまま『マルコ』というタイトルで放送されています。この作品に関してはいわゆる「日本人の日常」を描いているという点で人気があったようです。 日本のアニメは流行っていますが、そのなかでもあまりファンであることを公言しにくいジャンルがあります。それはいわゆる“アイドル系アニメ”です。アラブでは「男は男らしく、女は女らしく」という価値観がいまだ根強いので、男性ファンはいるのですが『アイドルマスター』や、『ラブライブ！』を好きだということを堂々と公表しにくい環境にありました。表立って好きだと言える人は少なく、一度だけ『アイドルマスター』のシャツをドバイで着ていたアラブ人男性に会ったときにお話ししま

2013年に無形文化遺産に登録された「和食」は、いまも海外での人気が高まり続けている。その証拠に、2006年時点で約2.4万店だった海外にある日本食レストランは、2019年時点で約15.6万店まで増加しているほどだ（食料産業局調査）。 “中東きっての有名日本人” 鷹鳥屋明氏によると、アラブでも日本食は人気で、寿司やラーメンはすでにある程度市民権を得ていると語る。しかし、その陰で流行しているその他の食品もあり……。ここでは同氏の著書『私はアラブの王様たちとどのように付き合っているのか？』（星海社新書）の一部を抜粋。アラブにおける日本の食文化ブームのリアルを紹介する。（全2回の2回目／前編を読む） ◆◆◆ アラブで大人気の日本風パン屋 実はいま、アラブでは日本の食文化がちょっとしたブームになっています。 そのなかですでにある程度市民権を得ている寿司やラーメンについて取り上げるのではなく、ここで

NTTグループは、今年1月14日、IT総合戦略室が開発を担う五輪アプリをNTTの100％子会社・NTTコミュニケーションズを中心とした5社のコンソーシアムが約73億円で受注している。そのうち、NTTコミュニケーションズの契約額は約46億円。その後、事業費が削減され、NECについては契約が解除されたものの、NTTコミュニケーションズは引き続き23億円分の受注を確保している。 NTT関係者が明かす。 「実はここ数年、NTTは平井氏との距離を縮めています」 内部資料によれば、平井氏はデジタル相就任後の昨年10月2日と12月4日、2度にわたり、NTTの澤田純社長から接待を受けていた。 場所は、港区・麻布十番にある「KNOX」。NTT幹部が総務官僚らを接待していた、同社の“迎賓館”と呼ばれる会員制レストランだ。 NTTの迎賓館「KNOX」 「KNOXでは和食かフレンチか選択でき、澤田氏は相手の希望が

東京都内にまん延防止等重点措置が適用されている最中、政治資金パーティーに参加していたことが批判を浴びた日本医師会の中川俊男会長（69）。その中川氏が理事長を務める病院の職員5人が「週刊文春」の取材に応じ、「不十分な感染対策の結果、クラスターの発生を招いた」と告発した。 1988年、中川氏が36歳の時に開業した「新さっぽろ脳神経外科病院」（北海道札幌市）。日本初の脳ドックを導入したことで知られ、現在は急性期病院として、病床135床、職員約240名を擁している。来夏にはJR新札幌駅近くに、約30億円を投資して新築したビルに病院を移転する予定だ。

「少年と被害女性に面識はなく、店の利用も初めてだった。女性は少年の待つ部屋に入って間もなく店に助けを求める電話をかけたが、10分も経たないうちに少年に襲われてしまった。少年は刃渡り20センチほどの包丁で女性を70カ所もメッタ刺しにし、さらに電話を受けて駆けつけた男性従業員の腹部を深く刺して逃走した。女性は下着だけの状態でベッドの脇に倒れた状態で発見された。 少年は警察の取り調べに『人を殺す動画を見て刺激を受け、無理心中を撮影しようと思ったが、女性に断られケンカになった』と供述しているようだ」（社会部記者） 被害女性が働いていた“人妻夜這い”がコンセプトの派遣型風俗店「X」 「人妻を夜這いする」というコンセプトの店 被害女性が働いていたのは、「人妻を夜這いする」というコンセプトの派遣型風俗店「X」。事件後、「X」のホームページは閉鎖され現在は営業を中止している。「X」の関係者が匿名を条件にそ

音楽デュオ・コブクロの黒田俊介（44）が5月10日、5月12日発売の「週刊文春」の出版差し止めを請求する「仮処分命令申立書」を東京地方裁判所民事部に提出した。 「週刊文春」では、黒田と不倫関係にあった30代独身女性・A子さんが自殺未遂していたトラブルを取材していた。 「週刊文春」編集部の取材では、妻子のある黒田はA子さんと2019年秋から不倫関係に陥っていた。黒田が出張の際はA子さんを出張先に呼び、A子さんの家族にもブランド品をプレゼントするなど、親密な関係が続いた。しかし翌年、関係が悪化。精神的に不安定となったA子さんは、それまでのLINEのやり取りなどを黒田の自宅ポストに投函するなどした。女性の言動を「ストーカー」だとみなした黒田の代理人弁護士は、その旨を女性に警告。今年3月には大阪府警豊中警察署にも相談に赴いていた。 黒田（右）と、相棒の小渕　©共同通信社 「週刊文春」が黒田に取材を

2021年4月5日、私と通訳のTは大量のコメとビールとタバコを抱え、タクシーに乗って群馬県の農道を進んでいた。行き先はこれまでの記事でも紹介した新田上中町の2棟の貸家、ベトナム人不法滞在者たちの男女十数人が集まり住む、通称「兄貴ハウス」である。 相変わらず、家の外には洗濯済みのジャージが乱雑に干されていた。ベトナム人の技能実習生や不法滞在者はジャージとパーカーの着用率が異常に高いのだ。鍵の掛かっていない玄関の引き戸を開けると、安普請の古い木造家屋のカビ臭とベトナム料理の臭いと多数の人間の体臭が入り混じった独特の異臭が鼻に飛び込んでくる。 「北関東家畜窃盗事件」の主犯格とされた男 私たちも慣れたものである。挨拶を大声で呼ばわり、返事の声が聞こえたので家にずかずか上がる。すると居間に、屋内なのにネズミ色のコートを着ているスキンヘッドの小柄な中年男が1人で座っていた。この家に暮らす他の不法滞在者

メールは今や仕事に欠かせないツールになりました。けれど、それと同時にストレスを生むツールにもなっているようです。 「予定はどうなっていますか？」と送ったメールの返事がこない。「確認してください」と送られてきたメールに、添付されているはずのファイルがない。 こんな小さなイラッとする出来事でも、積み重なれば立派なストレスです。 しかもメールの催促は、メールを送る方にもストレスがかかりますが、催促を受けた方だって決して気分のいいものではありません。自分が悪いことはわかっているのですが、「返事はまだですか？」「ファイルが付いてませんよ」こんなそっけない催促メールの文面に思わず腹が立つこともあります。イライラが双方積み重なって、結局誰も幸せにならない。そんな不幸がメールというツールによって生まれています。 催促はなぜ不幸を生むのか なぜ、メールを催促すると不幸が生まれてしまうのか。それは、人には「罪

国民民主党の山尾志桜里衆院議員（46）が、国会議員に付与される「特殊乗車券」、いわゆる議員パスの不適切使用を重ねていたことが、「週刊文春」の取材でわかった。 国会議員の歳費、旅費及び手当等に関する法律に基づき、全ての国会議員に付与されている議員パス。一般的に、選挙区内の移動や公務出張の際には、新幹線、特急、指定を含むJR全線を無料で利用できる。 山尾氏が議員パスを不適切に使用していたのは、4月3日土曜日のこと。山尾氏はこの日、午後2時半頃に三鷹駅の有人改札から議員パスで入場し、吉祥寺駅を議員パスで出場。駅ビルのマッサージ店で1時間ほどの施術を受けると、再び議員パスを使って入場し、中央線から山手線に乗り換え、恵比寿駅で出場した。駅ビルで総菜を買い、近くのラーメン屋で小腹を満たすと、酒屋に立ち寄った山尾氏。その後、タクシーに乗って向かったのは、かつて不倫が「週刊文春」に報じられた倉持麟太郎弁護

「40歳を前にして、子供が欲しい、結婚したいと強く思うようになり、婚活アプリに登録しました。そこで出会ったのが“X”でした。本気で結婚するつもりでしたが、まさか私のほかに何人も女性がいて、さらに妻子もいて、経歴も年齢も全てウソだったなんて……。ショックでしばらく立ち直れませんでした」 取材班にそう語るのは、美容関係の会社を経営するA子さん（41）。真矢ミキ似の顔立ちにロングヘアが似合う女性だ。 取材班の前には、A子さんを含む4名の女性が一堂に会している。彼女たちが口を揃えて怒りを露わにしている人物「X氏」とは、大手広告代理店・電通に勤める48歳のある男性のことだ。4人は全員、かつてX氏と恋人関係にあったが、驚くことに、4人の中の2人は現在、X氏に対する損害賠償を求める民事訴訟の真っ最中であり、もう1人も名古屋で訴訟の準備を始めているという。

最近つくづく思うのですが、下世話が王道を上回ってないだろうか？　こんなんでいいのかと思う。 下世話の象徴＝週刊誌によるツッコミ 例をあげていきます。 まず週刊誌。下世話さの象徴です。これに対しての王道は新聞やテレビが浮かびます。 私は、週刊誌は猟犬だと思っている。獲物をとってくるけど、猟犬自身には「良い獲物」も「悪い獲物」もない。社会派ネタだろうが芸能人の不倫だろうが目の前にあれば獲る。スキャンダリズムが大事。なのでやたら過大評価するものでもない。 このところ「週刊文春」という猟犬は、“東京五輪の開閉会式の演出”を口にくわえてどんどん獲ってきてます。下世話です。 これに対して五輪組織委員会は「掲載誌回収」「文春オンライン記事の削除」を求めた。すると文春は「税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なもの」と指摘。返り討ちでその闇体質をツッコんでいた。 回収要求なんてしたら逆に

秋篠宮家の長女・眞子さま（29）と小室圭さん（29）の結婚の障害となってきた母・佳代さんの金銭トラブル。4月8日、小室さんは代理人を通じて、28枚にわたる説明文書を公表した。文書では、佳代さんの元婚約者・X氏の「返してもらうつもりはなかった」との発言が、計23回、言及されている。 根拠となっているのは2012年9月に小室さん母子とX氏が面会した時の音声記録。圭さんが金銭にまつわるやり取りになった際に、とっさに録音したものだという。説明文書にはその音声記録からの抜粋として、「返してもらうつもりはなかったんだ」とのX氏の文言が記されている。 だが、その翌年、X氏が小室さん母子に対して明確に返金を求める発言をしていたことが、「週刊文春」が独自に入手した音声記録から分かった。この音声記録は、前述の2012年9月の音声から11カ月後の2013年8月に録音された。小室さん母子がX氏のもとを訪れ、金銭ト

「議会報告」のなかにQアノン陰謀論 筆者も斉藤県議の配布した議会報告に目を通したが、「議会報告」と銘打っているにも関わらず、「光りの勢力（トランプ陣営）」、「バイデン親子は国家反逆罪で逮捕されている」、「地球外生命体や人間とのハイブリッド（レプティリアン、トカゲ人間）」、「地上の最後の光と闇の戦い」等、紙面の大半が近年アメリカで問題になっているQアノン陰謀論の影響が濃厚な主張で占められていた。 その中に気になる記述を見つけたので以下に引用する。 また、毎年、世界では百万人、日本では3万人もの子供が誘拐され、行方不明になっています。 悪魔崇拝者（カバール）の「儀式」に子どもたちが「生贄」として供され、性的・肉体的に虐待されています。 「アドレナクロム」とは、まさに、その生き血を吸う「若返り」商品で、飲用しなければ一気に老化するので麻薬のように常習しなければならなくなります。 それが、教皇や女

「バックする際に接触してしまうなど、福島県を回った3日間で3件の車両事故が起きました。事務局からは、安全運転を徹底するよう通達が届いています」 なぜ、事故が繰り返されたのか。 「五輪延期に伴う運営の簡素化で人員が削減されてしまい、一部運営スタッフは3～5人の4班編成という少人数で聖火リレーに同行しています。班によっては日の出時刻に出発し、業務終了が夜10時過ぎになることもある。食事時間もほとんど無いスタッフもいるそうです。事務局からは『各班交替で休みを取るように』と言われていますが、休んだら業務が回りません」（同前） 聖火リレーのスポンサー宣伝車　©共同通信社 県をまたいだ移動の場合は、長距離運転も強いられる。 「運転役のスタッフは寝不足だし、慣れない道を運転するのを怖がっている。この先大きな事故が起こらないか、不安です」（同前）

熊田裕通総務副大臣（愛知1区）の元スタッフで、会社役員の加藤裕容疑者（34）が持続化給付金を騙し取った事件。愛知県警は3月22日、加藤容疑者ら4人を詐欺容疑で名古屋地検に送検した。 社会部記者が語る。 「加藤容疑者は自民党の秘書を名乗り、大学生らに持続化給付金のセミナーを繰り返していました。『自民党・熊田議員の事務局』と記された名刺で相手を信頼させ、『自民党という立場を使った法の抜け道を知っている』と給付金の不正受給を持ちかけていた。不正受給で手にした100万円のうち、手数料として70万円程度を懐に入れ、大学生らには残りの約30万円を渡していた。熊田氏によれば、支援者の紹介で19年10月から昨年10月まで、事務所のボランティアスタッフとして勤務していました」 ©iStock.com 加藤容疑者が犯行に手を染めたのは、これが初めてではない。 「11年6月にも詐欺容疑で逮捕されています。名古屋

記事は、演出家のMIKIKO氏が開会式責任者から排除されていく過程で、葬り去られてしまった開会式案などを報じています。侮辱演出案や政治家の“口利き”など不適切な運営が行われ、巨額の税金が浪費された疑いがある開会式の内情を報じることには高い公共性、公益性があります。著作権法違反や業務妨害にあたるものでないことは明らかです。 小誌に対して、極めて異例の「雑誌の発売中止、回収」を求める組織委員会の姿勢は、税金が投入されている公共性の高い組織のあり方として、異常なものと考えています。小誌は、こうした不当な要求に応じることなく、今後も取材、報道を続けていきます。 「週刊文春」編集部

プレゼン資料は昨年4月6日付。新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、開催延期が正式決定した直後のものだ。 「IOC側は『よくここまで準備してくれた』と大喜びでした。コロナに関するメッセージを盛り込む必要はあるが、現状の企画書に手を加えれば大丈夫。殆どの関係者がそう考えていました」（組織委員会幹部） ところが、その約1カ月後の昨年5月11日、MIKIKO氏は電通の代表取締役から責任者の交代を通告される。後任に就いたのが、佐々木宏氏（66）だった。 だが、その佐々木氏も、タレントの渡辺直美の容姿を侮辱する演出案を披露したことを理由に3月18日、辞任を表明する。 辞任した佐々木宏氏　©共同通信社 これを受け、組織委員会の橋本聖子会長は「大会まであと4カ月に迫る中で、一から作り上げるのは困難。佐々木チームの案をベースとして、新たなものを作り上げるのがベスト」などと述べていた。 「MIKIKOチーム

法廷闘争の末、全国約8万の神社を束ねる“総本山”が断罪された――。 内部告発を理由に懲戒解雇されたのは不当だとして、宗教法人「神社本庁」（渋谷区）の元部長（61）らが処分の無効を訴えた訴訟。東京地裁は3月18日、「懲戒権の行使に客観的な合理性はなく、社会通念上相当性を欠く」と原告の訴えを認める判決を言い渡した。 「神社本庁が15年10月に1億8400万円で売却した職員寮が即日転売され、後に3億円以上に値上がりした疑惑が発端でした。元部長らは同様の案件が複数あり、売却先が同じ不動産業者で随意契約だったことを問題視。『不当に安く売却したのは背任行為に当たる』などとした内部告発の文書を配布したのです。これに対して神社本庁は17年8月、元部長を懲戒解雇し、裁判になっていました」（神社本庁関係者） 元部長（左）は会見で「主張がほぼ全面的に認められた」　©共同通信社 内部告発で「疑惑の張本人」と名指し

信者約4000人のキリスト教団で、牧師らがコロナ助成金を不正受給していた疑いがあることが、「週刊文春」の取材で分かった。西日本を中心に教会を有するこの教団はコロナで特例が認められている雇用調整助成金（雇調金）を昨年5月に申請し、9月に933万円を受給。その後、監督機関の兵庫労働局から「本当に休業をしていたのか」などと指摘され、今年2月に全額を返金していた。 雇調金とは、雇用を維持した企業に、国が休業手当の一部を支援する制度。コロナでの特例が認められるのは、コロナの影響で事業が縮小し、1カ月間の売上が前年同月比5%以上減少し、休業を実施していることが条件となっている。 教団関係者が明かす。 「実は日曜礼拝や聖餐式などの休止中も、牧師さんたちは忙しく働いていました。通常業務に加え、対面できない信徒さんに電話やショートメッセージ、手紙できめ細かく連絡していた。また、オンラインで礼拝を配信する方も

MIKIKO氏が演出を指揮する「執行責任者」に就任したのは、2019年6月3日のこと。就任の事実は公にはされなかったものの、IOCへのプレゼンでは高い評価を受けるなど本番に向けて準備を進めていた。 ところが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、東京五輪の1年延期が決定。大会運営の簡素化を理由に権限を佐々木氏に集中させたいとの電通側の意向もあって、昨年5月、突如としてMIKIKO氏は責任者を降ろされた。 「以降、電通側からMIKIKO氏への連絡が途絶えました」（組織委関係者） MIKIKO氏 昨年10月16日、思い悩んだMIKIKO氏は電通幹部や関連会社の担当者ら10名に、責任者交代などの経緯や自身の想いを綴ったメールを送信した。 そもそもMIKIKO氏チームの企画案は、リハーサル寸前まで進められており、完成形に近いものだった。総勢500人に及ぶスタッフやキャストらとも、本番に向けて契約を結