言ってはいけない！「日本人の3分の1は日本語が読めない」 | 文春オンライン
OECDによる国際調査で「先進国の成人の半分が簡単な文章を読めない」という衝撃の結果が明らかになった。人間社会のタブーを暴いた『もっと言ってはいけない』の著者が知能格差が経済格差に直結する知識社会が、いま直面しつつある危機に警鐘を鳴らす。 ◆◆◆ 「国際成人力調査」の結果概要 （1）日本人のおよそ3分の1は日本語が読めない。 （2）日本人の3分の1以上が小学校3～4年生以下の数的思考力しかない。 （3）パソコンを使った基本的な仕事ができる日本人は1割以下しかいない。 （4）65歳以下の日本の労働力人口のうち、3人に1人がそもそもパソコンを使えない。 ほとんどのひとは、これをなにかの冗談だと思うだろう。だが、これは事実（ファクト）だ。 先進国の学習到達度調査PISA（ピサ）はその順位が大きく報じられることもあってよく知られているが、PIAAC（ピアック）はその大人版で、16歳から65歳の成人
高学力だけでは不十分な時代に求められる「教育とスキル」は何か（畠山 勝太） @gendai_biz
もはや高学力だけでは不十分な時代 今日の米国では、中産階級が没落し、貧困層と富裕層の二極化が進んでいる。 なぜ二極化が進んでいるのか？ そのカギはスキル偏向型の経済成長にある。 スキル偏向型の経済成長とはどのようなものであるのか、それはスキル別に雇用量の変化を分析した研究が示す下の図1が雄弁に物語っている。 青線が示すように80年代には貧困層が従事するような、それほどスキルが必要とされない仕事の数が減少する一方で、中産階級が従事するような中程度のスキルが必要とされる仕事の数は増加していた。 しかし、時代を経るごとに低スキルの雇用口は増加する一方で、中程度のスキルが必要とされる雇用口は減少していった。 21世紀に入ると緑線が示すように、賃金の低い低スキルの雇用口が増加する一方で、中程度のスキルが必要とされる雇用が幅広く減少。そして、高いスキルが必要とされる雇用の数は、堅調に増加し続けている。
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