1 #海外ドラマは嘘をつかない2010年代の海外ドラマ革命はいかにして起こったか？ あなたにしか救えない｢置き去りにされた日本｣DIGITAL CULTURE 日本はいつから世界から置き去りにされたのか？1990年4月にABCで放送が開始された『ツイン・ピークス』は、同時代における最も旬な映画監督の1人であったデヴィッド・リンチ（ちょうど1990年に『ワイルド・アット・ハート』でカンヌのパルムドールを受賞）がそのクリエイティビティを手加減なく注ぎ込んだ作品として、世界各国でブームを巻き起こした。2001年11月にFOXで放送が開始された『24』は、その直前に起こった9.11事件と題材が偶然合致したこともあって世界中の視聴者を釘付けにした。 ツイン・ピークス 完全なる謎 Blu-ray BOX【10枚組】 （字幕なし）Video: Paramount (Japan)(Bluray & DVD

MAIL MAGAZINE下記からメールアドレスを登録すると、FUZEが配信する最新情報が載ったメールマガジンを受け取ることができます。 利用規約、プライバシーポリシーに同意します。 登録する 雑居ビルのエントランスを抜けて、｢建物ここで合っているのかな｣と思いつつ階段を降りていくと、明らかにそれまでと違う雰囲気のフロアにたどり着いた。そこは静謐な、こぢんまりとしたギャラリーだ。 ヴァニラ画廊では現在、昨年に引き続いて2回目の｢シリアルキラー展｣が行なわれている。 image: FUZE ｢シリアルキラー｣という言葉は、実際の事件や報道よりもフィクションの世界で耳にすることが多いのではないだろうか。例えば、真っ先に思い浮かべたのは海外ドラマ『クリミナル・マインド』だ。FBIの捜査チームがプロファイリングを駆使して犯人を逮捕していくシナリオだが、彼らが主に捜査するのがシリアルキラーと呼ばれる

インターネット経由で洗脳されたティーンエイジャーたちが次々と自殺し、2015年11月から2016年4月の半年足らずの間に130人が犠牲になっている。 そのうち少なくとも80人はSNS上の死のグループによる自殺ゲーム｢Blue Whale（シロナガスクジラ）｣に参加していた。一体どこのサイバースリラー小説かと思うような話だが、これは現実に起きていることであり、ロシアでは法改正につながる程の社会問題となっている。 2015年11月23日、シベリアで16歳の少女が自殺をした。彼女の名はリナ・パレンコワ（Rina Palenkova）。線路脇で撮影したセルフィーをロシアで人気のSNS｢VK｣に投稿した直後、列車に飛び込んだ。彼女のセルフィーと首が切断された轢死体の写真は、その直後に始まった自殺ゲーム｢Blue Whale｣の参加者たちのグループでシンボルとして共有され、｢リナのようになるまで追い込

｢Siri｣、｢Alexa｣、｢Cortana｣、｢Google Home｣。我々は、人工知能（AI）に性別を与えてきた。それは声だ。アシスタントとしてユーザーの言う事を何でも聞く、これらのロボットプログラムに女性という性別が与えられたことは偶然ではない。しかしここにはいくつかの問題が潜んでいる。 性的な質問や罵倒を日常的に受けるパーソナル・アシスタントたち Siriが登場した時、ユーザーの多くが興味を持って様々な質問をSiriに投げかけた。その中には、生身の女性に対してであれば当然発言することが許されないようなものもたくさんあったわけである。 ロボットなのだから、何を言っても傷つかない。何を言っても大丈夫。音声アシスタントやボットによるアシスタントが珍しくなくなった今でも、この傾向は変わらない。トラックやタクシーの運転手のナビゲーションをするボットを開発するロビン・ラブズ（Robin L

ここ数年テクノロジー企業各社が、人工知能（AI）を使ったパーソナル・アシスタントを提供し始めた。代表的なものは、アップルの｢Siri｣、アマゾンの｢Alexa｣、マイクロソフトの｢Cortana｣、グーグルの｢Google Home｣である。それらはすべて音声で操作でき、アプリを呼び出して何かを調べたり、ちょっとした会話をしたりが可能だ。そしてそれらAIアシスタントに共通するもうひとつの特徴は、デフォルトではその声が女性である点だ。 女性と会話ができるとなると、人はなぜか性的な話題を持ちかけて反応を試したくなるものらしい。Quartzによれば、Cortanaのセリフのライターなどが、AIに対し投げかけられる言葉の中にかなりの割合で性的な表現が含まれることを報告している。 AIアシスタントはデベロッパーに、セクハラユーザーを通報するべきなのだろうか Quartzのリア・フェスラー（Leah

世界中の生活基盤、ビジネスの中心になりつつあるインターネットは同時に、性的行為から暴力まであらゆる過激なコンテンツの温床となっている。すでにFacebookなど大手プラットフォームは、ユーザーが投稿した画像や動画、発言をチェックする監視機能を展開済みだ。 アルゴリズムがその監視作業の大部分を自動化する一方で、やはり最終判断は人間の目によって下されているのが通例だ。 監視スタッフの心理的負担は計り知れないはずだ。想像してみて欲しい。インターネットに蔓延る闇だけをひたすら探し続ける仕事を。 2016年末、二人のマイクロソフト元従業員が、マイクロソフトを提訴した。訴えを起こしたヘンリー・ソトとグレッグ・ブラウアートの仕事は、違法の可能性のある画像を判別し、全米行方不明・被搾取児童センター（NCMEC）に通報する、オンライン・セーフティ・チームの作業だったが、彼らは想像を絶する残酷な画像を見続けた

ベネズエラで今、ビットコインが注目を集め、デジタル通貨のマイニングが急速に広がっている。だが、それはベネズエラ人が進取の精神に富んでいるからとか、テクノロジーに積極的な政策が行われているからとかではない。背景には、社会主義国ならではの特殊な事情、そして外貨への切実なニーズがある。年率500％近いインフレの中にあるベネズエラにおいて、通貨マイニングはテクノロジー愛好家の派手な趣味や、金に物を言わせた実験ではなく、ほとんどライフラインと言えるほど重要な収入源となっている。reasonがその実態を詳細に伝えている。 ベネズエラ政府は｢21世紀の社会主義｣を掲げてさまざまな改革を行ってきたが、その経済は数年前から危機的状況に陥っている。食料や薬などの生活必需品も企業の生産活動に必要な物資も不足して年率481％という強烈なインフレが進み、失業率は20％に達すると予測されている。ニューヨーク・タイムズ

セキュリティソフトウェアの草分けであるマカフィー・アソシエイツ創業者のジョン・マカフィー（John McAfee）。彼は1994年に同社CEO退任後も複数の事業を立ち上げる一方、麻薬の一種であるMDVP（バスソルト）を愛用し、2012年には殺人容疑で逮捕されるなど、特異な行動と過激な言動で物議を醸してきた。2016年には、米政治批判を繰り返し、リバタリアン党からアメリカ大統領選挙に立候補し、予備選挙で敗退している。 マカフィーはテック熱に冷めたのか、不動産投資や、ヨガにのめり込むなど活動範囲を広げていた。しかし、2012年の逮捕・米国への送還騒動以降、再びセキュリティ関連の動きが目立ってきた。2013年にはセキュリティ／プライバシー関連ソリューションを提供するFuture Tense Centralを立ち上げ、モバイルアプリ｢D-Central 1｣を発表している。また、2016年にテロリ

もし私たちがアフリカ象を自宅で飼いたいと思っても、日本をふくむワシントン条約の加盟国に国籍を置く以上は叶わないだろう。さらに、該当する3万種類以上の動物やその身体の一部を取引することもできない。 野生生物の売買を規制するワシントン条約（正式名称は、絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約）は、1973年にワシントンで採択され、2年に1度開催される締約国会議で運用が見直されている。 背景には、乱獲による野生生物の絶滅や激減の問題がある。たとえば宮沢賢治の『銀河鉄道の夜』で｢らっこの上着｣のことが言及されていたように、ラッコは毛皮目的に乱獲され、20世紀初頭の時点では絶滅危惧種になっていた。1998年以降は、動物園での観賞用としての輸入も規制によってできなくなっている（via 日経新聞）。 だが、規制によってさらに希少価値が上がり、裏社会でより高値で取引されるようにもなったという