石垣島に残る巨石の謎を追った郷土史家の著書「明和大津波」が天皇陛下の目に留まった訳は ｜ 47NEWS
天皇陛下は一人の郷土史家に光を当てられたことがある。 江戸時代に沖縄・先島諸島を襲った「明和の大津波」を、丹念なフィールドワークで調べ上げた沖縄県石垣市の故牧野清さん（１９１０～２０００年）だ。 過去に学び、未来に生かす。牧野さんの姿勢は、防災に対する陛下の思いと一致する。足跡をたどると、皇室とのつながりが見つかった。（共同通信＝田中真司） ▽１冊の本 「『津波石』の存在は、石垣市の職員であった牧野清氏が職務の傍ら現場に赴き、石垣島に残る津波石と推定された岩塊の分布を克明に調べ、１冊の本にまとめたことによって、広く知られることとなりました。災害を歴史から学ぶ先駆となった事例といえましょう」 ２０２１年６月、陛下はオンラインで参加した「国連水と災害に関する特別会合」で基調講演をし、牧野さんの事績と著書「八重山の明和大津波」を紹介した。 地震による津波は１７７１（明和８）年に起きた。犠牲者は約
青年会議所会頭に麻生太郎氏長男 将豊氏「日本取り戻す」 ｜ 共同通信
Published 2022/10/08 19:12 (JST) Updated 2022/10/08 22:07 (JST) 日本青年会議所（JC）は中島土会頭の後任に、麻生商事（福岡市）社長の麻生将豊氏（37）を充てる人事を正式決定した。麻生氏は8日、大分市で開かれた全国大会式典で「世界に冠たる日本を取り戻す理念の下、全力でまい進する」と語った。麻生氏は自民党の麻生太郎副総裁の長男。 将豊氏は低迷する国内経済に触れ「日本のサービスや伝統、文化はまだ勝負することができる」と強調し、海外への魅力発信に尽力すると述べた。任期は23年1月1日から1年間。 麻生太郎氏も78年にJCの会頭を務めており、親子2代での会頭就任となる。全国大会は9日まで。将豊氏は7日の総会で会頭に選出された。
コロナ低死亡率、腸内細菌関連か アジアや北欧特有 ｜ 共同通信
Published 2022/01/07 16:50 (JST) Updated 2022/01/07 18:02 (JST) アジアなどで新型コロナウイルスの死亡率が低い要因に、腸内細菌が関連している可能性があると、名古屋大などのチームが米科学誌に発表した。計10カ国の健康な人を調べると、アジアや北欧では「コリンセラ」という種の細菌を多く持つ人の割合が高かった。 この細菌は、ウイルスと細胞の結合を防ぐ物質を作る。名古屋大の平山正昭准教授は「今回は国単位での解析をしたが、今後は患者ごとにコリンセラの有無を調べて重症化の判別ができるようになるかもしれない」と話した。 欧米の多くの国と比べ、アジアや北欧では新型コロナの死亡率が低く、何らかの要因があるのではないかと指摘されていた。
仏、集中治療患者30％接種装う コロナワクチン偽証明を所持 ｜ 共同通信
Published 2021/12/17 17:58 (JST) Updated 2021/12/17 18:15 (JST) 【パリ共同】フランス南東部ニースの大学病院の幹部医師は16日、新型コロナウイルスに感染し同病院で現在、集中治療を受けている患者の約30％が偽のワクチン接種証明を所持していたと明らかにした。ニュース専門テレビBFMのインタビューに答えた。 フランスでは飲食店利用などの際に接種証明か陰性証明が必要で、既に全人口の約76％が接種を完了している。偽の接種証明は主に接種を拒否する人々の間で出回っている。地元メディアが伝えた内務省当局者の話によると、出回っている偽の証明は約11万件に上る。
ゲノム変異、修復困難で死滅？ コロナ第5波収束の一因か ｜ 共同通信
Published 2021/10/30 16:32 (JST) Updated 2021/10/30 19:23 (JST) 新型コロナウイルスの流行「第5波」の収束には、流行を引き起こしたデルタ株でゲノム（全遺伝情報）の変異を修復する酵素が変化し、働きが落ちたことが影響した可能性があるとの研究結果を国立遺伝学研究所と新潟大のチームが30日までにまとめた。 8月下旬のピーク前にはほとんどのウイルスが酵素の変化したタイプに置き換わっていた。このウイルスではゲノム全体に変異が蓄積しており、同研究所の井ノ上逸朗教授は「修復が追いつかず死滅していったのではないか」と指摘する。 研究は10月に開かれた日本人類遺伝学会で発表した。 この酵素は「nsp14」。
東京五輪「1年延期」に言及 新型コロナでIOCの最古参委員 ｜ 共同通信
【ニューヨーク共同】新型コロナウイルス感染拡大を受け、国際オリンピック委員会（IOC）で1978年から委員を務める最古参のディック・パウンド氏（カナダ）が7月24日開幕の東京五輪の影響について「1年延期」の可能性に言及したとロイター通信が26日、報じた。 弁護士でもある同氏は「もし日程の再検討が必要となれば、理論上は同じ開催時期で2021年に延期される可能性がある」と指摘。年内の延期については欧米のスポーツと開催時期が重なることから「非常にまずい」と否定的な見解を示した。 その上で「看過できない事態でなければ、7月24日から開催する」と現状を説明した。
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