メディア・パブ: 17歳のロシア高校生が仕掛けた最もホットで奇妙なサービス“Chatroulette”
先週あたりから，米国のマスメディアでも話題になり始めたサービスがChatroulette。ネット業界の人気ブログSilicon Alley Insiderが， super hot（超ホット）, super ridiculous（超バカバカしい）, and super voyeuristic（超のぞき見）のWebcamサイトとして紹介している。 ビデオチャットのサービス。チャットの相手として世界中の見知らぬ人がランダムに選ばれる。ボタン一つでどんなハプニングが起こるかわからないので，ロシアンルーレットのようだとも。1か月前ころからマニアックなユーザーの間で人気が高まっているという。マスメディアでおそらく最初に大きく紹介したのがNew York Magazineである。2月5日の記事見出しが“The Human Shuffle”。 そこで気になるのが，このように物議を醸し出しているサービスを，
メディア・パブ: 勢い増すTwitterだが，米国では成長鈍る
Twitterフィーバーが続いているようだが，米国では成長鈍化の兆しが見え始めている。 Twitterは，今年の年初から4月まで倍々ゲームに近い伸びを誇示していたが，5月に入って急ブレーキがかかり，その後も足踏み状態が続いている。 以下に，Compete，comScore，それにQuantcastの各調査結果を示す。Competeのデータでは，7月のユニークビジター数が2329万人となり，前月比1.25%増にとどまった。 comScoreのデータからも，北米市場が踊り場に入っていることが読み取れる。7月の月間ユニークビジター数が2125万人で，前月に比べ5,6%増になった。4月までの急成長が終わり，踊り場に入ったのかもしれない。ただし北米以外はまだ急成長の真っ只中のようだ。 Quantcastのデータでも，4月までのような急成長一辺倒の時期は終わり，5月以降は浮き沈みが見られるようになって
メディア・パブ: オンライン広告価格がリバウンドか，回復の期待膨らむ
ネット業界にも明るい兆しが見え始めている。 オンライン広告価格を調査しているいるPubMaticが，朗報を発表したのだ。以下のグラフのように，オンライン広告価格が今年1月を底にしてリバウンドしていると見ているのである。広告価格が年初の底値から毎月ジワジワと上昇し，6月までにプラス35%アップと急回復してきたというのだ。 今年1月前後には，ディスプレー広告の平均価格がそれまでの1年間で半値近くに急降下していた。それから反転して，その後の半年近くで35%も上昇したとは，なかなか信じられないのだが・・・。PubMaticの説明によると，アドネットワークやアドエクスチェンジ（アドマーケットプレイス）などの2ndチャンネルによる広告が，広告料金を押し上げたという。2ndチャンネルによるオンライン広告価格は，1月から6月の間に47%も跳ね上がっている。 米国の大手パブリシャーは広告営業チャンネルとして
メディア・パブ: Twitter,イラン騒乱でソーシャルメディアの主役に
イラン選挙の騒乱は，同時に「Twitter革命」でもあった・・・。そのようにTwitterの熱狂的なユーザーが興奮しながら語り合う。少なくとも政治活動家にとっては，欠かせない旬のメディアになったようだ。 Twitterパワーを最初に見せつけたのが，CNNへの抗議行動である。CNNがイラン選挙のニュースを十分にカバーしていないと，Twitterのアカウント#CNNFailに抗議の声を集約させたのだ。高まるTwitterユーザーの批判の声に押されたのか，CNNはすぐにイラン騒動のニュースをCNN Newsサイトのトップに配するようになったという。 ところでイランではこれまでも，マスメディア（報道機関）に対する報道規制が敷かれていており，さらに現職が再選した大統領選後は一段と規制が強化されてきている。外国メディアに対して反政府デモの取材を禁じたり，さらには記者の国外追放を強行し始めたのである。国
メディア・パブ: グーグル，BingやTwitterを警戒して対策チームを結成か
検索の巨人Googleは，BingとTwitterを警戒して対策を講じているようだ。 New York Postが報じたスクープ？によると，Googleの共同創業者であるSergey Brinは，Microsoftの新検索エンジンBingを警戒し，トップエンジニアを集めて急いでWebサービスを改良させているという。 Bingのベータ版の評価は意外と高い。それにMSもBingを単純な "search engine"でなくて， "a decision engine"として売り出している。そこでまず， travel, health, shopping and local searchesの主要4分野から，Googleの検索市場の切り崩しにかかる。約1億ドルの販促費を掛けて，MSはBingの売り込みに力を入れている。その効果か，出足でのユーザーの食いつきも上々のようだ。Googleとしては，Bin
メディア・パブ: アマゾンが主導権を握ろうとする電子書籍市場，グーグルが年末に参入
Googleは電子書籍市場に参入するつもりのようだ。 NYTimes.comによると，先週末ニューヨーク市で開かれた年次 BookExpo会議で，Googleは電子書籍市場に参入する意向をほのめかした。パブリッシャー（出版社）がデジタル版書籍を，Googleを介して消費者に直接販売できるようにしたいという。 電子書籍市場は，Amazonが電子書籍端末Kindleを武器に主導権を握りつつある。そこでGoogleが待ったをかけたいのだろう。Amazonは攻撃的な価格戦略で，Kindle対応の電子書籍の普及を図ろうとしている。書店で26ドルで販売されているようなハードカバーの書籍を，AmazonはKindle版を9.99ドル近辺で売るようなことをしている。これに対して，Goggleはデジタル版書籍の販売価格を，出版社が自由に設定できるようにする。このため，Amazonの価格戦略に不安を抱いている
メディア・パブ: 豚インフルエンザの情報案内のWidget，米政府が発行
豚インフルエンザに関する情報が氾濫している。デマが飛び交う心配もある。そこで正確な情報を得るには、政府の公式サイトも欠かせない。 米政府はPandemicFlu.gov（SwineFlu，AvianFlu)を，日本政府は首相官邸の新型インフルエンザへの対応を立ち上げている。政府からの豚インフルエンザに関する情報をワンストップで得られるようにしている。 課題は、こうしたサイトの存在を広く知ってもらうことである。そこで PandemicFlu.govでは、次のようなWidgetを発行していた。 どうって事は無いWidgetであるが、シンプルで効果的である。実際に米国のWebページでは、このWidgetをよく見かける。サイズ（height×width）は160×198と160×152の2種類を用意し、英語版のほかにスペイン語版も揃えた。アメリカ保健社会福祉省（HHS, United States
メディア・パブ: Googleのクラウドコンピューティングは大丈夫なの？
Googleのクラウドコンピューティングって,大丈夫なの？ 米時間の16日から17日にかけて,一部ユーザーがGmailを利用できなかったようだ。それも24時間以上もだ。その時に，公式のGoogle Apps discussion forum で同社のコメントがアップされていたので,それの一部を以下に載せておく。 どうも，その日は天気が良すぎて,くも（クラウド）がどっかに消えてしまったようだ。8月にも，クラウドの切れ目のせいか,Google Appsがダウンして驚いたことがあった。 MicrosoftのSteve Ballmerが,「みんなGoogle Appsを試してみるが,誰も実際には使わない」とGoogle Appsをこき下ろす。でも,このようにGoogleのクラウドコンピューティング内で何度もダウンが起こるようでは,Ballmerの口撃がますます勢いづきそう・・・・。 ◇参考 ・Gm
メディア・パブ: 金融危機の衝撃波，米ネットベンチャーにも直撃
金融危機による世界同時不況が迫る中，米国のネットベンチャーでは早くもレイオフの嵐が吹き始めている。 ベンチャーキャピタルの米セコイア・キャピタル（Sequoia Capital ）は10日ほど前に,ベンチャー企業の経営者を集めて，これからの長い景気後退に備えてコストカットなどの対応策を早急に打つべきだと訴えた。 “RIP: Good Times”（安らかに眠れ：良き時代）とのタイトルの以下のスライドは，その時に示されたものだ。 このスライドの49ページの下図を見せながら，スタートアップ企業がこれまでのような経営を続けていると，（赤線の企業のように）デススパイラルに陥り死滅するとSequoia が警鐘を鳴らしたのだ。経済バブルは一気にはじけるが，その回復には長時間を要する。しばらく資金調達も厳しくなるだけに，長くなりそうな景気低迷期を（緑線の企業のように）生き抜くためには，今すぐコストカット
メディア・パブ: 金融危機が金融新聞系サイトに追い風を
金融危機で世界規模の逆風が吹き荒れている。なのに，その金融危機を追風とするサイトが現れた。 英国の金融新聞Financial TimesのサイトFT.comにとっては，金融危機が思わぬ特需を運んでくれた。9月18日のページビュー数は通常の300%増で，ユニークユーザー数は250%増となった。またサイトの登録者数は通常の2倍，さらに有料購読者数は通常の3倍の申し込みがあったという。 FT.comはWSJ.comと同じく有料購読サービスを継続させているが，登録者は月間30本までの有料記事を無料で閲覧できる。有料購読サービスの年間購読料は£98.99 ($110 in the US)である。 ◇参考 ・FT.com 'explodes' with 250 per cent rise in unique users（journalism.co.uk） ・英ファイナンシャル・タイムズ，有料サービスを
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