「水からエネルギーを生み出して走る車」の話はあまりにも子供だましなので、スルーをしようと思っていたのだが、日経BPまでが軽率にも報道してしまったために（参照１、参照2）、米国の朝のニュースでも報道される始末。 日経エレクトロニクスの愛読者として日経BPにはいろいろとお世話になっている私だが、今回のは完全なミスなので日経BPのためにも指摘しておきたい。こんな詐欺のような話は頭から無視すべきなのは明々白々。こんなくだらない話を記事にした記者には厳重注意を与えるべき。日経BPとしてこれ以上の権威失墜を避けるためにも、ここから先の報道は控えた方が良いだろう。できることならば、「なぜこの手の永久機関が不可能なのか」を丁寧に解説して、不幸にも誤解してしまった読者を救済すべき。 エネルギーを使わずに触媒だけで水素と酸素を分解することはできないのは当たり前の話（エネルギー保存の法則）。化学反応を使って水を

先日のRails Conference 2008に関するレポートでも書いたが、米国のオープン系の開発者の間でのMacへのシフトが急速に進んでいる。たまにWindowsマシンを持っている人がいても、そんな人たちは口を揃えたように「うちの会社は.Netの案件もあるので、Macは買わせてもらえないんですよ」と本当は彼らもMacに切り替えたいことを告白する。 いろいろな事情・環境がからみあってこうなっているのだが、簡単にまとめると、そもそも、 アップル製品に対する昔からある漠然としたあこがれ ９０年代にソフトウェア業界の富を独り占めにしたマイクロソフトに対する恨み iPodの成功で一躍元気を取り戻したアップルという企業自身の魅力の上昇 という潜在需要があったところに、 意味もなく重くなっただけのVistaに比べて完成度の高いOS-X Unix系OSをカーネルに持つが故に整った開発環境 バーチャルマ

月刊アスキー向けに「仕事を楽しんでしている人に共通するもの」というテーマでコラムを書いているのだが、そこで引用した「Boys, be ambitious（少年よ大志を抱け）！」に含まれたメッセージがどうも気に入らない。 「少年よ大志を抱け！」という言葉には、「楽して金儲けしたい」、「風呂屋の番台に座ってみたい」、「美人の嫁さんが欲しい」、「一度で良いから女優とデートしたい」、「プール付きの家に住みたい」、「有名になって女子アナと結婚したい」、「一発当てて、後はハワイでのんびり暮らしたい」などの、下世話な欲求を否定するメッセージが含まれている。特に日本語訳の「大志」という言葉には、「志はもっと大きくなければいけない」「金儲けなど考えてはいけない」「私利私欲に走ってはいけない」というメッセージが強くこめられている。 「最近の若者は覇気がない」などと批判する大人がたくさんいる。そんな人たちに限っ

シアトルの新聞社Seattle PIにVenture Blogというベンチャー企業をテーマにしたブログを書くJohn Cookという人がいる。その人とたまたま話す機会があったので、以前から聞きたかった質問を投げかけてみた。 私「せっかく良いアイデアを持っていたり、すばらしい技術を持っているのに、投資家からお金を集められずに消えて行くベンチャー企業って沢山あるよね。何とかしてあげることはできないのかな？」 John「それは必要ないと思うな。ベンチャー企業の経営者に一番大切な能力は、『必要なものは何とかして手に入れてしまう能力』だよ。起業資金ぐらい自分で集められない起業家に、ベンチャー企業が経営できるとは思えない。」 確かにJohnの言う通りである。ベンチャーの生き残り合戦は、ダーウィンの適者生存の法則がそのまま当てはまる世界。自然淘汰のプロセスは資金集めの段階から既に始まっている。だから手を

今週末は、たまっていた資料を一気に読破。読み過ぎでいささか食傷ぎみだが、その中に出て来たフレーズで最も気に入ったものはこれ。 Disney's core purpose is to make people happy - not to build theme parks and make cartoons. これは、"Building Your Company's Vision (Collins and Porras, Harvard Business Review, September 1996)"の一節だが、筆者が伝えようとしていることは、ディズニーという企業の存在理由は「人々を幸せにする」ことにあり、テーマパークやアニメを作るなどの活動は、その目的を達成するための手段でしかない、ということ。「利益を上げて株主の利益を最大化すること」すら目的ではなく手段である。 少し前に、「君の夢は」

米国のベンチャー企業に関わる場合、社員であろうと、経営者であろうと、投資家であろうと、社員にインセンティブとして与える株式に関してちゃんと理解しておくことは大切。これから米国のベンチャー企業で一旗あげようという人たちには必須の知識だ。今までは「なんとなく理解していた」だけだったが、今回、ちゃんと勉強する機会があったので、ここにまとめておく。 １。Incentive Stock Option（ISO） これは、二種類あるストック・オプションのうちでも非常に特殊なもの。税金面で言えば、オプションを与えられた時（grant）にも行使した時にも税金が発生せず、株式を売却して現金を得た時に初めて税金がかかる。それも、キャピタルゲインの扱いなので、税率は低い（現状１５％）。 良い話ばかりのISOだが、ISOと認められるための条件はとても厳しい。 （１）オプション・プランは株主の同意が必要 （２）オプシ