東京五輪・パラリンピック組織委員会が30日、国際オリンピック委員会(IOC)のバッハ会長とコーツ調整委員長が7月16日、それぞれ被爆地の広島と長崎を訪問する方針だと公表した。被爆者からは「感染症対策が心配。歓迎できない」など否定的な声も上がる。 「多くの人命が奪われている現状で開催すること自体が『平和の祭典』を掲げる五輪の精神に反している」。広島県原爆被害者団体協議会の佐久間邦彦理事長(76)は、新型コロナ感染が収まらない中での五輪開催を疑問視した。 長崎原爆被災者協議会の田中重光会長(80)は開催を批判。「自分たちの権威を示すためだと思える」と語った。
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