韓国メディアが東京五輪のトライアスロンやオープンウォータースイミング（ＯＷＳ）が行われる会場を「汚物のにおい」と猛批判した。 韓国メディア「ウィキツリー」は、トライアスロンとＯＷＳが開催されるお台場の水質について特集。「東京五輪の水泳競技場でなぜ〝汚物の臭い〟が…衝撃だ」と水質の悪さを糾弾した。 「トイレの下水が海の競技場に流入したり、選手たちがくさいと試合放棄したりしている。東京湾の海でにおいがひどく、それを理由に選手たちが海に入れないほどだ」と批判を展開した。 「水質状況がどれだけ深刻かは日本の選手たちさえ心配するほどだ。ＫＢＳ（韓国の公共放送局）が東京五輪のテストイベントでＯＷＳ大会に参加した選手たちの反応を伝えたことがある。参加選手たちは臭いがひどく、通常の試合が難しかったとか、トイレの臭いのようなものが続いたという反応を見せた。競技の継続が難しいほどひどいにおいが続いた」と厳しい

五輪貴族もバッサリだ。かねて東京五輪の強行開催を疑問視してきた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の元理事・山口香氏（５６）が、本紙の単独インタビューに応じた。歯に衣着せぬ、スポーツ界きっての論客は、昨年の新型コロナウイルス流行初期にいち早く五輪延期を主張。今回は〝ぼったくり男爵〟らがはびこる国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の「貴族体質」に鋭く斬り込んだ。 ――五輪直前の現状をどう見るか 山口氏（以下山口）　切ない気持ちですね。「やる」か「やらないか」の議論もないままにズルズルときてしまいました。連日、報道されている有観客か無観客かの議論や（選手団と外部を接触させない）バブル方式のもろさなど、やる前からすでに疲れてしまった感覚があります。前向きな議論や努力であれば心地良い疲れですが、議論すらなく、なし崩し的な進め方に対する徒労感でしょうか。日本人の自己肯定感が低いというのも納得ですね。最近では

東京五輪に出場する日本選手団の壮行会が６日、オンライン形式で開催された。 ４度目の五輪出場となる体操の内村航平（３２＝ジョイカル）は過去大会とは違う異例の雰囲気について「ああいう式典をオンラインでやるっていうのは、ちょっと物足りない気がしますね」と率直な感想を漏らした。 昨年１１月の国際大会の際は「〝できない〟ではなく、〝どうやったらできるか？〟を考え、どうにかできるように考えを変えてほしい」とメッセージを送り、大きな反響を呼んだ。その言葉との対比で現在の心境を問われた内村は「昨年１１月は今よりも状況が違うというか、ちょっと（コロナが）落ち着いていた時期だったと思うので、僕の中では『できなくはないんじゃないかな』と思って、そのまま自分の気持ちを素直に伝えた」と説明しつつ「そこから状況が二転三転し、本当にできるんだろうかって思いながら選考会をやりつつ、（五輪を）考える必要もないかな、と。一つ

実業家のひろゆき氏（４４）が２日、ニュース番組「ＡＢＥＭＡ　Ｐｒｉｍｅ」（ＡＢＥＭＡ　ＴＶ）にリモート出演。「倒れても本望」などと発言した小池百合子東京都知事に疑問を呈した。 小池氏はこの日、定例会見で入院したことについて「多くの方々にご心配とご迷惑をかけ、心よりおわび申し上げる」と謝罪。その上で「東京都にとって今ほど重要な時期はない。引き続き都庁の職員らと山積する課題に取り組んでいく。どこかでバタッと倒れているかもしれない。それも本望だと思ってやり抜いていきたい」と語った。 これについて、ひろゆき氏は「本望って『本来の望み』って意味なんで、東京の感染者をゼロにしたいとか、東京オリンピックを成功させたい、が本望であるべき」とズバリ。「何かをやりながらバタっと倒れるって、“小池百合子劇場”的にはいいことなのかもしれないですけど、東京都民は『それ全然望んでないっす』って話で。東京都民と自分の政

開催強行の裏にある思惑とは――。新型コロナウイルス禍で東京五輪開催は大ピンチだが、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の〝大ボス〟ことトーマス・バッハ会長（６７）はヤル気満々だ。 バッハ会長は共同通信のインタビューで「７月に開幕しないと信じる理由は現段階で何もない。だからプランＢ（代替案）もない」と語り、中止や再延期の可能性を否定。さらに「安全が最優先という点でタブーはない」と無観客開催への含みも持たせた。 その一方で大きなこだわりもある。それが今回のインタビューで明かした「広島」への訪問だ。五輪が開催されるはずだった昨年、バッハ会長は平和記念公園（広島）の聖火リレーイベントに出席し、原爆死没者慰霊碑での献花や平和記念資料館の訪問を予定していた。大会延期で実現しなかったが、今回はスケートボードなどアーバンスポーツの祭典「ＦＩＳＥ　広島」（開催未定）の訪問まで視野に入れ、広島行きを熱望したという

日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の山下泰裕会長（６４）は１０日、都内で行われた理事会に出席。その後の取材対応で、ＪＯＣ経理部長の男性（５２）が電車にはねられて死亡した件で〝新事実〟を主張した。 ７日午前９時２０分ごろ、東京・品川区の都営浅草線中延駅で５０代男性が普通電車にはねられ、搬送先の病院で死亡。当初、男性がホームから１人で線路に飛び込む姿の目撃証言もあり、警察は自殺とみて調べているとされていた。 だが、遺族と話したという山下会長は「ご遺族は警察が自殺と認定していることに納得していない。事故死ではないかと思われている」としたうえで「（報道で）飛び込んだって書いていますけど、ちゃんと警察に確認してほしい。頭の側面にしか（車両が）当たっていない。飛び込んだっていうのと全然違うでしょ」と疑問を呈した。 当初、ホームに飛び込んだと証言していた目撃者は一番前の駅員だったといい、山下会長は「（男性

東京五輪の強行開催の姿勢を崩さない国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）、大会組織委員会、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）、政府らに対し、世論の「反五輪」ムードは日々加速している。 そんな中、五輪関係者からめっきり聞かれなくなったのが「アスリートファースト」という言葉だ。リオ五輪が開催された２０１６年には流行語大賞にもノミネートされ、五輪関係者は事あるごとに「選手第一」を旗印に掲げてきた。しかし、新型コロナウイルス禍で事態は一変。国民が自粛生活を強いられ医療体制がひっ迫する中、五輪だけは是が非でも成功させようとするＩＯＣや政府の姿勢に批判が集まり、その矛先がなぜかアスリートに向き始めた。 むろん、選手に全く非はない。だが、五輪への不信感が募る中、代表選手団のワクチン接種優先や選手村への酒類持ち込み容認なども「なぜアスリートは特別待遇なのか？」と攻撃の的となった。先日は群馬・太田市でキャンプを行う

〝乱倫ピック〟に非難殺到だ。 今夏の東京五輪では新型コロナ感染対策が徹底されると大会組織委員会は強調しているが、その一方で指摘されているのが〝選手村の闇〟だ。 シンガポールメディア「ＣＮＡ」など複数の海外メディアは「五輪の選手村では、選手間の交流も大幅に制限される。規則では、ハグ、ハイタッチ、セックスは禁止されているが、主催者は依然として１６万個のコンドームを配布する予定で混乱を招く」と感染対策にもかかわらず避妊具が大量配布される矛盾点を追及している。 大会組織委員会は「母国に持ち帰っていただき啓発にご協力いただくという趣旨、目的のもの」と説明しているが、これまでの五輪ではそうした理念とはかけ離れた実態が明るみになっている。 米誌「タイム」は「ソチ五輪では、選手村でマッチングアプリの〝ティンダー〟を使用しているというニュースが広まった」と指摘しており、選手同士で活発な〝夜の交流〟が行われて

海外の元有名アスリートが、新型コロナ禍の東京五輪は「楽しいパーティーがない」と指摘した。 英紙「ミラー」は、女子の元陸上選手でアイルランド代表として五輪に３度出場したダーバル・オルークさんの東京五輪に関する見解を掲載。「私は３度オリンピックに行っているが、自分自身で多くの決定を下すことができた。しかし、今回のオリンピアンにはスケジュールに関する自由がない。自由度が低くなる」と語った。 今夏の東京五輪は新型コロナの感染対策として試合会場はもちろん選手村も厳しい管理下に置かれる。 そのため「オリンピックでいつものようなフェスティバルやパーティーの雰囲気はないと思う。私が時々経験したような楽しいパーティー体験はないでしょう」。選手たちが楽しみにしている大会期間中の様々な〝パーティー〟の開催が難しく、選手の心情を考えるとかわいそうとの指摘だ。 そのうえでオルークさんは「自分の能力と、出場を自分で切

茂木健一郎ＶＳひろゆき　分科会巡り大舌戦！「医療崩壊の状態作った」「尾身さんは政治家でも官僚でもない」 元２ちゃんねる管理人で実業家のひろゆき氏（４４）と、脳科学者の茂木健一郎氏（５８）が４日、ニュース番組「変わる報道番組＃アベプラ」（ＡＢＥＭＡ　ＴＶ）に出演。新型コロナウイルス対策分科会の尾身茂会長（７１）の発言について舌戦を繰り広げた。 番組では尾身会長が東京五輪ついて「こういうパンデミックでやるのが普通ではない」などと警鐘を鳴らしたニュースが取り上げられた。 これに茂木氏が「ひろゆきにも聞きたいんだけど、僕は尾身先生の評価は極めて低い。ＰＣＲ検査の拡充とかワクチンの接種とかベッド数の拡充とか、技術的にできることを全然やってないから。日本は諸外国に比べたら幸いにもこの程度で済んでるけど、この程度で医療崩壊とかいう状態を作ってるのは尾身さん」と苦言。 するとひろゆき氏は「そこ誤解だと思い

このまま開催に突き進んでいいのか。東京五輪の開幕まで、残り５０日を切った。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は緊急事態宣言下でも行う方針を示し、大会組織委員会の橋本聖子会長（５６）も４日の定例会見で「１００％の開催ができるように準備していく」と改めて明言した。新型コロナウイルス禍で多くの国民が不安を抱える中、かねて五輪のあり方に疑問を抱いてきた神戸親和女子大の教授で、ラグビー元日本代表の平尾剛氏（４６）が緊急提言。強行開催によって生じる弊害とは――。 ――以前から東京五輪に違和感を覚えていた 平尾氏（以下敬称略）　コロナが流行する前の２０１７年から反対している。社会的に弱い立場にある人たちに負担をかけていることがその理由だ。シンガポールのコンサルタント会社「ブラックタイディングス社」に（東京五輪招致委員会がコンサル業務として）約２億３０００万円を振り込んだ件の疑惑があやふやになったままなのも

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の〝第三の男爵〟による発言がまたもや波紋を呼んでいる。 英紙「イブニングスタンダード」は、今夏の東京五輪の開催に関してＩＯＣで最古参のディック・パウンド委員（７９）の見解を掲載。開催に向けて「問題が何であるかが本当に分からない。大規模な対策を行って入国する人々はワクチン接種を受け、到着時から〝バブル〟に入れられ、家に帰るまで保たれる」と開催の強行を主張。 そして「主催者は今、ギアを変更してその運用を行おうとしている。私たち予測することもできない〝アルマゲドン〟を除けば、大会は成功する」と発言。アルマゲドンとは最終戦争や人類滅亡を意味する言葉。つまりどんなに日本で感染状況が悪化しようとも、人類が滅亡しないかぎり東京五輪の開催は強行するというのだ。 パウンド委員は米テレビ局「ＣＮＮ」に対して東京五輪の安全性について「何も保証できない」と仰天発言を行ったばかり。重

東京五輪スポンサー企業が、開幕２か月前にもかかわらず、新型コロナウイルス禍による中止世論を背景に五輪関連プロモーション縮小を余儀なくされている。韓国紙「朝鮮日報」が同国企業サムスン電子を例に現状を伝えた。 同社はＮＴＴドコモで販売されるスマートフォン「ギャラクシーＳ２１」のオリンピックエディションを納入し、２０日から日本国内で予約が開始された。通常なら両社とも東京五輪開幕を前に大々的なプロモーション活動を展開するところだが、同紙によると、サムスン電子はイベントを行う予定がないという。 日本国内はコロナ禍で五輪中止を求める声が多数を占めており、同社関係者は「五輪マーケティングをいつ始めるかも決められない。１９９８年に五輪スポンサーを始めて以来初めてのことだ」と語った。通常大会であれば、大会開催地にブースを構えてテレビＣＭを含めて大々的に五輪マーケティングを展開するが、昨年３月の延期以降、全て

東京五輪が〝開催ありき〟で進んでいる理由を、香港紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」が解説している。 新型コロナウイルス禍が終息するメドは立っておらず、開催を危惧する声が相次ぐ中でも、開催一辺倒の理由について、同紙は「五輪を中止したときの財政的および政治的コストが単純に高すぎる」と報じた。 その上で「菅義偉首相（７２）の陣営は、五輪に巨額の政治的資本と財政的投資を行ってきたため、五輪を開催すると強く決意している」と背景を伝え「（中止時に）日本政府と東京都がどの程度、財政的責任を負うかは定かではないが、多額のお金を無駄に使ってしまったことになる」とつづった。 また、同紙は政治的観点からも分析。「菅首相はコロナ禍の中で五輪を成功させ（国民から）政治的な後押しを受けることを期待している。菅総理は、９月に行われる自民党総裁選の前に、８月に衆議院選挙を行うことを決断するかもしれない」と予想した。

国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が日本の緊急事態宣言を〝無意味〟と判断したことで、国民の自粛破りが加速しそうだ。 ＩＯＣの〝ぼったくり＆はったり男爵コンビ〟がついにパンドラの箱を開けてしまった。 トーマス・バッハ会長が「五輪の夢を実現するために、誰もがいくらかの犠牲を払わなければならない」と発言し、ジョン・コーツ副会長は緊急事態宣言が出されている中でも東京五輪を開催すると断言した。 この発言に日本国民の怒りが爆発。ネット上では「五輪のための自粛ならしたくない」「国民のことよりそんなにオリンピックが大事なんですか。もう自粛はしない」「大運動会のためなら自粛なんてしない！ばかばかしい」などと新型コロナ禍で強いられる自粛をやめると宣言する声が相次いだ。 ＩＯＣのトップが直々に緊急事態宣言が何の意味もなさないと指摘したうえ、日本国民には不当な我慢を強いようとしているのだから、こうした声も当然だろう

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で、東京五輪が中止できない〝本当の理由〟は何か？　スペイン紙「マルカ」が報じている。 同紙によると、五輪の開幕まで約２か月に迫りながらも、日本国内の世論調査では８０％以上の人々が開催に反対しており「疑問は隅々まで広がっている」。医療関係者からの不満の声をはじめ、反対を求める抗議デモ、政府の不誠実な対応など、各方面で混乱が続いている。 また、コロナ禍での開催とあって海外からの観戦、観光する人々の入国を制限する一方、世界中から約１万５０００人のアスリートと、多くの関係者やスポンサーによる「五輪ファミリー」が集まる見通しとあって反発の声は高まるばかりで、同紙は「大会のキャンセルをアドバイスする」とも伝えている。 深刻な状態に陥っているわけだが、大会の開催可否を決める国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）にも中止できない事情があるという。同紙は「各スポーツ団体には私的

国連のアントニオ・グテーレス事務総長（７２）が新型コロナ禍を「戦時中」との見解を表明し、東京五輪の開催中止につながる可能性が出てきた。 フランスメディア「キャピタル」は、２４日に行われた世界保健総会の開会式でグテーレス事務総長が「我々には戦時体制が必要だ」と呼びかけたことを大々的に報道。「我々はウイルスと戦争をしているんだ。戦時体制の論理と緊急性が必要だ」と続けて力説したという。 同メディアがこの発言に注目したのは、東京五輪への風向きが変わる可能性があるからだ。 「多くの専門家によると、新型コロナウイルスはアジアで公式発表よりもはるかに多くの命を奪っている。感染拡大の第４波に直面している日本は東京五輪があと２か月足らずで開幕するが、ワクチン接種の遅さが批判を浴びている。２回接種した人が米国では４０％、フランスでは１５％であるのに対して、日本はわずか２％だ」と日本の危機的状況を強調する。 日

逆ギレなのか、不正アクセスなのか。岸信夫防衛相（６２）は１８日、取材目的で架空情報を使って大規模センターのワクチン接種を予約した朝日新聞出版社と毎日新聞社に対して抗議した。 両社は大規模センターの予約システムで架空の接種券番号や市区町村コードを使っても予約ができると報じていた。岸氏はツイッターで「（両社の記者が）不正な手段により予約を実施した行為は、本来のワクチン接種を希望する６５歳以上の方の接種機会を奪い、貴重なワクチンそのものが無駄になりかねない極めて悪質な行為です」と指摘。両社が予約をキャンセルしていることには触れなかった。 続けてツイートを連投し、「この国難ともいうべき状況で懸命に対応にあたる部隊の士気を下げ、現場の混乱を招くことにも繋がります」「他方、今回ご指摘の点は真摯に受け止め、市区町村コードが真正な情報である事が確認できるようにする等、対応可能な範囲で改修を検討してまいりま

政治評論家の竹田恒泰氏（４５）が８日、署名サイト「ｃｈａｎｇｅ．ｏｒｇ」で東京五輪開催を支持するオンライン署名活動を始めたことが明らかになった。 タイトルは「人々の夢と希望をつなぐため、東京五輪の開催を支持します」。同キャンペーンを始めた理由として、竹田氏は「私としては特に関わるつもりはありませんでしたが、５月７日に、ＳＮＳで池江璃花子選手に『五輪中止』や『反対』の声を上げるべき、との書き込みが溢れたことを知り、五輪開催の署名をすることを決めた次第です」と説明している。 すでに、自民党の片山さつき議員や和田政宗議員が賛同。午後１１時の段階で９０００人を超える署名が集まっている。 東京五輪関連のオンライン署名活動としては、弁護士の宇都宮健児氏が発起人となった「人々の命と暮らしを守るために、東京五輪中止を求めています」が国内外で注目を集めており、こちらは同時刻時点で２８万人を突破。今後、両キャ

元２ちゃんねる管理人のひろゆき氏（４４）が２７日、ツイッターを更新。〝少年革命家〟でユーチューバーのゆたぼん（１２）が賠償金を踏み倒しているひろゆき氏に「ひろゆき逃げるな！　裁判所いけ」と題した動画を投稿していたのに対し、「裁判所いけ」はお門違いとした。 ゆたぼんはひろゆき氏が２ちゃんねる管理人時代の損害賠償請求で敗訴し、巨額の賠償金を抱えながらも踏み倒していることに「親はクズだとか、学校行けとか言われるが、なんで裁判に負けて、４億円払わないのに俺に言ってくるのか」と怒りを爆発させていた。 しかし、〝論破王〟と評されるひろゆき氏は、ゆたぼんやゆたぼん支持者側の〝勘違い〟を指摘した。 「賠償金を裁判所に行って払うものだと思ってる頭の悪い大人たちが思った以上に居るのが面白いです。おいらが裁判所に呼ばれてもいないのに行っても『何しに来たんですか？』って言われるだけですよ」と投稿した。 刑事裁判で