10代の心をフリーズさせるもの…不登校専門塾が教える「大人がやってはいけない」こと（おおたとしまさ）
2020年度の文部科学省の調査によれば、全国の小・中学生のうちで「長期欠席者」は約29万人。「長期欠席」とは、文部科学省によると年度内に30日以上登校していないことを意味するという。 ではそういう状況でどのように「学ぶ」ことができるのか。それを教えてくれるのが、教育ジャーナリストのおおたとしまささんの最新刊『不登校でも学べる 学校に行きたくないと言えたとき』（集英社新書）だ。 これは、フリースクールから不登校専門塾、不登校特例校、教育支援センター、通信制高校、公立校や私立校などを徹底取材、実例やデータも掲載し、令和の今の「不登校」に関する情報をまとめた一冊となっている。 不登校に対峙したとき、大人はどう考えればいいのかというだけではなく、「教育とは何か」「学びとは何か」を感じさせる本書。FRaUwebでは一部抜粋の上再編集したものを短期連載する。第2回の今回、前編では、不登校状態からの「学
日本人女性のやせすぎは危険レベル…なぜ進んで健康を犠牲にするのか（磯野 真穂） @gendai_biz
長澤まさみさんがぽっちゃり？ 以前一度だけ、やせ願望をテーマにしたテレビに出演したことがある。その際に番組を企画するスタッフが、長澤まさみさんがぽっちゃりかどうかで、男性陣が議論になったと教えてくれた。 私はその議論にショックを受けてしまった。 長澤まさみさんがぽっちゃりなら日本人女性の9割はデブである――。 「女の人は痩せたいかもしれないけど、男はぽっちゃりが好きなんだよ」 文化人類学から現代日本における若い女性のやせすぎを調査してきた私は、男性から幾度となくこのフレーズを聞いてきた。しかしそう確信する男性の皆さんに問いかけたい。 「あなたがぽっちゃりと思っている女性。本当にぽっちゃりですか？」 女性を見て「あの人はぽっちゃりだ」と感じる男性を責めたいわけではない。そうではなく、やせを賞賛する社会が到来してからの四半世紀、日本人が考える「ぽっちゃり」の基準は、どんどん「やせ型」になってお
トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト（加谷 珪一） @gendai_biz
トヨタ、日産も青ざめる…「電気自動車市場にアップル参入」のヤバいインパクト 自動車市場の価値が、根本的に変わる 巨大IT企業が続々とEV（電気自動車）製造に参入している。自動車が内燃機関からEVにシフトすれば産業構造が激変し、簡単に新規参入が果たせるようになることは周知の事実だったが、とうとう、この動きが現実的な段階に入り始めた。既存の自動車産業が従来の構造を維持できなるのは確実であり、各社は本格的な体制スリム化を余儀なくされるだろう。 とうとうやってきたコペルニクス的転回 2020年の年末、英ロイターなど海外メディアが、一斉に米アップルが自動車産業に参入すると報じた。同社は正式に発表していないが、EV製造に乗り出す計画を持っていることはよく知られており、今回の報道はほぼ事実と考えてよいだろう。 アップルだけでなく、中国の先端的なIT企業も自動車分野への進出を表明している。全世界で5億人以
実は法令違反だらけ…！飲食店「持ち帰り・デリバリー」のヤバい実態（永田 雅乙） @moneygendai
生き残りをかけて コロナウィルスによる緊急事態宣言と自粛要請。外食産業は「死刑宣告」「余命宣告」を受けたも同然という状況下、「休業要請と補償はセットだろ」「補償の額が足りない」「もう終わった……」色々な声が聞こえる中、必死に生き残るために動き出す人もいる。 街、メディア、ネットには「テイクアウト始めました！」「デリバリー対応します！」の文字が踊り、Uber Eats（ウーバーイーツ）や出前館などの配達代行事業者は新規アカウントが1ヵ月以上かかるほどの活況ぶりを見せている。 消費者も3月までは行きつけのお店に足繁く通い、「飲んで経済回して、お店を応援するよ！」なんて応援をしてくれたのも遠く昔のことのよう。4月に入ると特に都心部の店では売上昨年対比半分以下は当たり前に。緊急事態宣言による“stay home”は、まさに地獄への扉であった。 その後は嘆き諦めムードの人と、必死に生き残り策を実行に
そもそもなぜ中国・武漢は「新型コロナの発生地」になったのか？（青山 潤三） @gendai_biz
なぜ「中国内陸部」なのか？ 新型コロナウイルスの「発生源」について、ついに中国とアメリカの間で舌戦が始まりました。トランプ大統領が「チャイニーズ・ウイルス」と発言したり、アメリカ政府高官が「武漢が発生地であることを忘れるな」などと次々に述べる一方、中国政府の報道官は「米軍が中国へ持ち込んだのだ」と主張し、物議を醸しています。 2002〜2003年に感染が拡大したSARSと同様、新型コロナウイルスについても、野生のコウモリが発生源（ウイルスの一次宿主）である、という説があります。その是非はひとまず置いておいて、先日こんな要旨の記事を目にしました。 〈SARS流行の時、ウイルスの宿主とされるキクガシラコウモリを調べるために、中国の専門家集団は雲南省の奥地へ調査に向かった。なぜ、わざわざそんなところに調べに行く必要があるのか。キクガシラコウモリだったら、広州の街中にもいるのに、見当違いの無駄な努
大学入試国語、問題文の著者本人が自ら解いて気づいた「読解力」の本質（堀井 憲一郎） @gendai_biz
著者に国語の問題は解けるのか 入学試験の国語の問題は、著者には解けるのか。ということは、ときどき話題にされることがある。 つまり夏目漱石の『明暗』が国語の問題文に出されたとき、夏目漱石本人はその問題を解けるだろうか、「著者の考えを選べ」という問題に漱石は正答できるだろうか、という問いかけである。そういう雑誌の企画をずいぶん昔に読んだことがある（現役の作家が挑戦していた）。 主旨はわかるのだが、何だかいくつかの誤解が積み重なっている風景に見える。 私の文章も何度か入学試験で使われたことがある。 入学試験で文章が使われる場合、事前の通知はない。当然である。 バカ田大学の社会学部から、あなたの文章を入試に使っていいかという許諾を求める連絡が、事前に来ることはない。事前に知ったら、私がまわりに言ってまわるかもしれず、知り合いにだけこっそり教えるかもしれない。国語の問題文が事前にわかったところで、さ
なぜ安倍政権は倒れないのか？日本を蝕む「正常性バイアス」という病（佐藤 優） @gendai_biz
開き直りが「なんとなく許される」 『民主主義は終わるのか』から現下日本の政治状況に政治学者の山口二郎氏（法政大学法学部）が強い危機感を持っていることが伝わってくる。 〈二〇一二年末に発足した第二次安倍晋三政権は、国政選挙で勝利を続け、高い支持率を保ちながら、安定しているように見える。しかし、そのもとでは、毎年のように、従来であれば内閣が崩壊するような大きなスキャンダルが起こっている。 森友学園疑惑に関連した公文書改竄など、その典型である。また、集団的自衛権の行使容認については、国論を二分した論争が起き、内閣法制局長官や最高裁長官を経験した専門家が、集団的自衛権の容認は憲法違反と発言した。 従来の常識であれば、内閣が強引に立法を推し進めることはできないような世論状況が存在した。しかし、安倍首相は反対論を無視して政策を強引に進め、腐敗・不正の疑惑に対しては真相究明を拒んだまま職にとどまって再発
『君に友だちはいらない』著者･瀧本哲史氏が語った現代を生き延びるための、本当の仲間づくり＝”チーム・アプローチ”の必要性（） @gendai_biz
『君に友だちはいらない』著者･瀧本哲史氏が語った 現代を生き延びるための、本当の仲間づくり＝”チーム・アプローチ”の必要性 「ダメな友だちのなかにいると、自分もダメになっていく。自分とつながっている人間こそが、自分を規定するんです」 東京の渋谷ヒカリエで11月20日から7日間にわたって行われた連続ワークショプ「TOKYO WORK DESIGN WEEK 2013」。「これからの働くをつくろう」をテーマとする基調講演の冒頭で、京都大学客員准教授の瀧本哲史氏は上の言葉を述べた。 つながるべきは、自分が属する組織と違うコミュニティの"橋"となる人 瀧本氏は「つながっている人が自分を規定する」と断言する。 その証拠として挙げたのが、「肥満は伝染する」というアメリカの研究だ。 ハーバード大学医学部が、1万2000人以上を対象に、肥満傾向の人が持っている人的なネットワークを30年以上にわたって調査し
年金暮らしの人が「所得税・住民税・相続税」を払わない裏ワザ10（週刊現代） @moneygendai
またぞろ消費増税がやってくる。生活必需品を購入しても、10％を国が持っていく。現役時代もさんざん払ってきたのにどうにも釈然としない。もう税金を払いたくない。その方法はたくさんある。 増税ラッシュ時代に資産を守る唯一にして最大の方法 今なお根強い支持率を誇る安倍政権だが、この6年近くの施政で行われてきたのは、実のところ、定年前後の世帯を狙い撃ちにした「増税」だ。 5％から8％への消費増税（'14年）、相続税の課税強化（'15年）、配偶者控除の見直しによる現役世代への増税（'18年）、年々増加する社会保険料や医療費など、枚挙にいとまがない。 さらに今後も、海外渡航の際の出国税徴収（'19年）、10％への消費増税（同）、現役世代の所得税増税（'20年）、住民税への森林環境税上乗せ（'24年）など、次々と増税が予定されている。 アベノミクスと声高に叫ばれ、政権の経済政策の成果が喧伝されてはいる。だ
日本社会で増殖する「万能感に支配された人々」への大きな違和感（堀 有伸） | 現代ビジネス | 講談社（1/6）
万能感に支配され議論する人々 最近、SNSなどにおける議論の不毛さと破壊性が指摘されている。 問題となるコミュニケーションでは、基本的に、相手の語っていることを正確に理解しようという意欲に欠けている。 熱心になるのは、相手の発言について「傷つく」何らかの存在を探すことだ。 あるいは、その発言の公共の利益を損なう面を指摘すること。相手の語る行為が非道徳的であることを示し、その語られた言葉、あるいは語った人をコミュニケーションの空間から排除すること、少なくとも信用のできない人物として印象づけることで、その影響力を削ぐことにコミュニケーションの努力のほとんどが傾けられる。 ここでは、双方が持ち寄ったロジックを戦わせることで、そのどちらもが洗練されていくことは起きえない。弁証法的な議論の展開はあり得ないのだ。 その代わりに、ただ痛めつけ合うだけの結果になることも、しばしばである。私が見るところ、そ
38歳、女性右翼活動家がアメリカと断固闘い続ける理由（安田 浩一） | 現代新書 | 講談社（1/5）
行動右翼、伝統右翼、新右翼、宗教保守、ネット右翼･･････一口に「右翼」といっても政治信条・思想から活動形態・行動スタイルまで多種多様である。問題作『ネットと愛国』から7年余──ノンフィクションライターの安田浩一氏があらためて「右翼」をテーマに挑んだ新刊『「右翼」の戦後史』。刊行を機に、若き活動家の実像に迫った。 アメリカの正義を疑う 戦闘服に戦闘帽、黒い編み上げブーツ。右翼活動家としての、それが彼女の"正装"だ。 仲村之菊（みどり）。38歳。──右翼団体「花瑛塾（かえいじゅく）」（本部・東京都）の塾員である。同塾では"副長"の肩書を持つ。 その日も、仲村はたったひとりで沖縄の米軍基地ゲート前にいた。 "コワモテ"をイメージさせる装いだが、上半身を包むトレーナーには「米国の正義を疑え!!」という文字がプリントされている。 彼女は基地と道路の境界線を示す"イエローライン"に仁王立ちした。脇
私たちが「クソどうでもいい仕事」に忙殺されてしまう意外な理由（藤田 結子） @gendai_biz
「クソどうでもいい仕事」という現象 W杯前の5月上旬、サッカー日本代表の本田圭佑選手が、分厚い学術書『負債論』（以文社、2016年）を「最近読んだお気に入りの本」とツイートして話題になった。 一方、海の向こうイギリスでは、その著者・社会人類学者デヴィッド・グレーバーの新刊書が話題になっている。 その本が、5月中旬に出版された『Bullshit Jobs: A Theory（クソどうでもいい仕事－その理論）』（邦訳は未刊行）だ。 グレーバーは、2013年に本のもととなる「クソどうでもいい仕事という現象」(1)という題の小論を発表し、インターネット上で大評判になった。 このエッセイは10ヵ国語以上に訳され、掲載したウェブサイトへのアクセスは1日で数百万に達したという。 「Bullshit（ブルシット）」は、英語を話す人々にとっては下品なののしり言葉で、「くっそどうでもいい！」「うそだろ！」とい
虫歯になっても、神経は絶対に抜いてはいけない（週刊現代） | 現代ビジネス | 講談社（1/3）
「何とか歯を残したい」。そんな気持ちで「削る治療」を選ぶ人は多い。しかし、一度歯を削ると、口のなかどころか、全身が蝕まれることをご存じか。 削るとより悪化する 「これまで虫歯の治療と言えば歯を削ることでした。しかし、その考え方はもう古い。安易に虫歯を削ってしまうと、むしろ症状が悪化し、歯を抜かざるを得ない状況につながることが明らかになってきているのです」 こう語るのは、小峰歯科医院理事長の小峰一雄氏。埼玉県で開業して35年以上。歯科医療のプロフェッショナルだ。 虫歯になったら患部を削り、詰め物をしてもらう。小さな虫歯であっても見つければ即座に削る。それがいままでの「常識」だった。しかし近年、歯を削ることが、むしろ口腔内に悪影響を与えるという考え方が有力になっている。 さらに、後述する通り、小峰氏によれば、虫歯は削らなくても、自然治癒によって症状を改善することができるというのだから驚きだ。
全身転移のがんが消えた…常識破り「副作用のない抗がん剤」誕生秘話（奥野 修司） @gendai_biz
抗がん剤で治る確率は5% 2人に1人ががんになる時代である。やがて誰でもがんになる時代がやって来るだろう。あなたががんになったとする。現在、そのがんが原発巣にとどまっているかぎり、治療法として考えられるのが外科手術だ。 ただし、これが転移したりするとやっかいである。外科手術ができないから、あとは抗がん剤となるが、これが問題なのだ。なぜなら、がん種にもよるが、ほとんど役に立たない。抗がん剤で治る可能性はわずか5％なのである。 さらにやっかいなのはその副作用だろう。痛み、発熱、吐き気、嘔吐、しびれ、呼吸困難……。それだけならまだしも、骨髄がやられると白血球や血小板が壊されて死に至ることもある。がんで死んだのか、抗がん剤の副作用で死んだのかわからないことがよくあるのはこういうことである。 薬といえば、ペニシリンのように「治す」というイメージがあるが、少なくとも抗がん剤は私たちの考える「薬」ではな
たとえ財務省の「悪知恵」であっても、「消費増税なら還付金」は低所得層向け政策として正しい！（長谷川 幸洋） @gendai_biz
こればかりは、財務省が正しい 2017年4月の消費税再引き上げを目指して、財務省が後で増税分を還付する負担軽減策を打ち出した。与党の中には「これまで検討してきた軽減税率とは違う」という慎重論もある。だが、本来の目的である低所得者対策としては評価できる。問題は実際に増税するかどうか、だ。 はじめに断っておくが、私が財務省の味方をすることはめったにない（笑）。自分でも記憶にないから、おそらくこれが初めてだ。だが、基本的には筋が通った政策と思うから仕方ない。率直に評価しよう。 そもそも軽減税率はなぜ必要なのか。それは消費税が低所得者に厳しい逆進性をもっているからだ。たとえば所得が年間300万円の家計と3000万円の家計がいたとする。どちらも食料品のような生活必需品にはそれなりに支出する。 300万円の家計が食費に年間60万円の支出をすれば、その分の消費税負担は税率10％なら6万円だ。一方、300
高さナント30㎞！日本の国土面積に匹敵する超巨大火山が深海底に！（佐野 貴司）
高さナント30㎞！日本の国土面積に匹敵する超巨大火山が深海底に！ 『地球を突き動かす超巨大火山』前書き ブルーバックス前書き図書館のメニューはこちら マグマがつくられ、大地が形成され 大陸は時々刻々動き続けている 2009年、日本から約1500㎞東の太平洋の深海底で、高さ30㎞、面積は日本の国土に匹敵する超巨大火山が見つかった。1億年以上前にはこうした超巨大火山があちらこちらで活発に噴火活動を起こして、大陸を引き裂きながら、広大な大地を形成し、いまの地球をつくりあげてきたと考えられている。いったい超巨大火山はどうやって造られたのか？ じつは超巨大火山こそが地球の全マントルを循環させ、地球を突き動かしてきた張本人だったとしたら……。大陸移動やプレートテクトニクスの原動力を生み出すマグマとマントルと地球内部のふしぎな関係が見えてくる。 はじめに 地球誕生から46億年という長い歴史の間には、我々
「空き家」を持っていると大損する!? 知らぬ間に法改正されていた（週刊現代） @gendai_biz
1000万円が8万円に 千葉県郊外に住む両親が亡くなって以来、10年間にわたって「空き家」となった実家を所有してきた、佐野義之さん(67歳・仮名)が嘆く。 「新しい法律ができていたなんて、まったく知りませんでした。私は東京在住で、千葉の実家に戻る気はありません。でも自分が生まれ育った家を壊すのは忍びないと思って、何となくそのままにしていた。でも税制上の優遇措置がなくなるなら、もう空き家のままの実家を持っているわけにはいきませんよ」 2月末から密かに施行されようとしている、「空き家対策特別措置法」をご存知だろうか。更地の6分の1だった固定資産税の税率が更地と同様になり、空き家を持つ人は従来の6倍の税負担を背負わされる恐れがある新法だ。 昨年7月に公表された総務省の統計では、全国に存在する空き家は820万戸を突破。その中には、いわゆる廃屋になっていて、倒壊の恐れがあったり、ホームレスのたまり場
トマ・ピケティ著『21世紀の資本論』のよみかた（その1）（佐藤 優） @gendai_biz
トマ・ピケティ著『21世紀の資本論』のよみかた（その1） 佐藤優直伝「インテリジェンスの教室」Vol050 読書ノートより 世界的に大きな影響を与えているトマ・ピケティ『21世紀の資本』について、今後、この読書ノート欄を通じて、30回くらいコメントしたいと思っている。本書には「資本」というタイトルがついているためにマルクスの『資本論』と関連づけて読む人が多いが、そのような読み方をしても、混乱を招くだけだ。 マルクスが賃金を生産論で扱っているのに対して、ピケティは分配論で扱っているので議論が噛み合わない。例えば、下記の記述だ。 ＜限界生産性や、教育と技術の競争という理論の最も目につく不具合は、まずまちがいなく1980年以降の米国に見られる超高額労働所得の急増を説明できないことだ。この理論にしたがえば、この変化は技能重視の方向に技術が向かった結果として説明できるはずだ。米国の経済学者の中にはこ
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