【追記あり】Wi-Fiはタダで使えると思っている奴多すぎ問題
スマホ販売員なんていう、はてなーに底辺って馬鹿にされる仕事してるんだけど、 世間の人があまりにもWi-Fiやスマホについての理解・リテラシーが無くて唖然としている。 俺は家電量販店の担当しているんだが、いやほんとヤベーわ世間の人。無知にも程がある。 今時スマホの新規契約なんて見込めないから、他社からウチに乗り換えてもらうために片っ端からお客さんにスマホ契約状況を聞いて回らなければならないのだが スマホだけでなく、家の固定回線も含めて話を聞かなければならない。が、先日たまげた話を聞いた。 40代主婦らしきお客様に話聞いた結果、 「主人はソフトバンクしか使いたがらないのでスマホはソフトバンクで主人専用にソフトバンク光、高２の息子はドコモに拘りがあってスマホはドコモ、息子専用にドコモ光。中３の娘はauしか使いたくないのでスマホはau、娘専用にauひかり。」 ！？ それぞれキャリアに拘りがあるから
先生もびっくり？ 中学1年の意外なiPadの使い方
進学校・スポーツ強豪校として知られる桐蔭学園（横浜市青葉区）は、4月に入学した中学1年生を対象にiPadを授業で活用するICT教育をスタートさせた。利用開始から約1カ月が経過し、生徒らのITリテラシーの育成に役立つ様々なヒントが見えてきたという。 ICTによる協働学習の環境 iPadの導入は、文部科学省が2011年に発表した「教育の情報化ビジョン」で掲げる、2020年までに全ての学校で1人に1台のタブレットを導入したICT授業を実現するという目標に対応したものだ。桐蔭学園では生徒が少人数のグループで学習内容を相談したり、発表したりすることで学ぶ力を養う「アクティブラーニング」に取り組み、iPadの活用もその一環となる。 導入規模は生徒向けの約500台と教員向けの約140台の合計約640台。生徒にはiPadを貸与し、自宅への持ち帰りも許可している。日中の利用に耐えるバッテリ容量や導入コスト、
マクドナルド「Twitter・LINE・2ちゃんねるで発言規制」と全国店舗通達にクルー困惑 「チキンタツタ美味しい！」は発言可能 ｜ ガジェット通信 GetNews
マクドナルド「Twitter・LINE・2ちゃんねるで発言規制」と全国店舗通達にクルー困惑 「チキンタツタ美味しい！」は発言可能 日本マクドナルドがこの度「ソーシャルメディアの利用に関するルール」という書面を全店舗に一斉に送った。その内容はソーシャルメディアを使う際の注意事項が事細かく書かれており、いくつかのケースに対して誤った例と正しい例が書かれている物。今となっては誰もが利用しているソーシャルメディア。当然マッククルーも大多数が皆使っているだろう。 昨今の『Twitter』や『2ちゃんねる』でのマクドナルドバッシングや店員らしい人への質問にどのように返して良いのかということが書かれているほか、倫理に反する投稿を行わないようにと促されている。 そんな「ソーシャルメディアの利用に関するルール」には次のように書かれている。 １、社会、倫理に反する投稿や発言は行ってはいけません。 NG：車椅子
朝日新聞社、虚構新聞社のＴＯＢに前向き
全国紙２位の朝日新聞社（本社・中央区）が、虚構記事の発行で知られる虚構新聞社（本社・滋賀県大津市）の買収に向け、ＴＯＢ（株式公開買い付け）を検討していることが、２５日、明らかになった。若者の新聞離れによる発行部数の減少が続くなか、若い読者層を取り込むのが狙いと見られる。 現在、全国紙各紙は軒並み発行部数を落としているが、その原因の最たるものとして「インターネットの普及による情報源の多極化」が挙げられる。特に速報性においてはインターネットの優位性を認めざるを得ず、各社は「情報の信頼性」「事件の検証性」のような新聞の特長を全面に押し出しているものの、現状必ずしも効果を上げているとは言えず、いずれも苦戦している状況だ。 今回、朝日新聞社が虚構新聞社のＴＯＢを検討している背景には、若者に顕著な新聞不信がある。 ２００８年の「毎日新聞ＷａｉＷａｉ報道事件」のようにネットユーザーを敵視するような対応や
朝日新聞デジタル：〈ニュース圏外〉何か変、読むと…ネットの「虚構新聞」 - 社会
騒動になった記事「橋下市長、市内の小中学生にツイッターを義務化」 「ロンドン五輪の聖火、テムズ川にドボン／ギリシャからやり直し」 「政府、大飯原発に祈祷（きとう）師２００人を派遣へ」 見出しを見て「え、マジ？」とつい読み始め、途中で「ん？ なんか変だ」と感じ、最後まで読むと「なんだ、うそか」と分かる。そんな記事ばかりのニュースサイトがある。 その名も、虚構新聞（http://kyoko-np.net）。 ホームページによると、同紙は「虚実の狭間（はざま）を行き交うニュースサイト」、だそうだ。ニュースの風刺、皮肉を通じ、世の中の出来事に関心を持ってもらうことが目的で、２００４年から約６００本の記事を掲載してきた。記事にだまされるのは記者だけではない。そんな虚構新聞の記事が、ある騒動を引き起こした。 「橋下徹・大阪市長が小中学生にツイッター利用を義務化」（５月１４日） 市内の小中
だから私は絶対に「LINE」を使わない | ニコニコニュース
「LINE、やらないの？」 最近、よく訊かれることです。ご存じのようにLINEは、NHN Japanが提供する無料通話とチャットができるスマートフォンのアプリ。音声通話をネット経由のデータ通信で行うのですが、音声データは比較的容量が小さいため、かなり長く話したとしても定額制のパケット料金内に収まってしまいます。 ゆえに、実質的に通話料金がかかってこず、「無料通話」と言われるわけです。そこで、小遣いが限られていたり、少しでも通信費を安く抑えたい若年層や留学生などを中心に、爆発的に迎え入れられました。見ず知らずの他人にアドレス帳を預けたくない なにしろ、サービス開始から約１年で、我が国での利用者が2000万人、アジアを中心に世界ではユーザーが4500万人を突破しているというのですから、あなどれません。 と思っていたのですが、よくよく話を聞いてみたら、人気の最大の理由は少し違う部
虚構新聞デジタル：ニュース特集：検証：橋下市長ツイッター義務化報道問題
２０１２年５月１４日付本紙記事「橋下市長、市内の小中学生にツイッターを義務化」が、ツイッターなどを通じて広く情報が拡散されることとなった。本紙の場合、個別記事へのアクセスは１週間あたり１万～２万件だが、当該記事は初日で１０万件、３日間累計で１６万件にものぼる大規模なアクセスが発生し、一時サイトの閲覧が不可能になるまでに至っている。 本紙編集部では、これ以上情報拡散が進めば、予期できない影響を及ぼす可能性が高いと判断。主な拡散元となっているツイッターを通じ、当該記事について「お詫び」を掲載した。 だが、今回通算３度目となる「虚構新聞の謝罪」そのものにニュースバリューがあるとして、一連の経緯をＩｔｍｅｄｉａ「ねとらぼ」他ニュースサイト、ニュースブログが報道。とくに前出の「ねとらぼ」記事がヤフーニュースの見出しトップを飾ることとなり、かえって本紙に対する注目を集めることになった。 その後、本紙へ
あなたがTwitterを使うときに気をつけるべきこと - 発声練習
まとめ 公開にしても非公開にしても発言は世界を駆け巡る可能性がある 第3者に知られたくない発言はダイレクトメッセージで行う。でも、できればメールの方がもっと安全 フォロー、フォロー解除、リツィート、リスト、お気に入りの意図を探らない 見知らぬ人にいきなり話し掛けられるのがデフォルト ブログ以上に文脈を無視されるがTwitterの仕様なのでしょうがない 見過ごせない発言をみつけたら、つぶやく前に前後の発言を確認する いきなりからまれたら、つぶやく前に何の発言への返信なのかを確認する 発言を安易に信じない。必ず裏をとる 生活パターンや好みがダダ漏れであることに留意する その他の心得はブログと同じ スクランブル交差点か近所の路地裏のどちらかしか選べない 公開にしようが、非公開にしようが、路上で独り言を発しているのと同じなので、Twitterを使う限り、自分の発した発言の伝播を自分で制御することは
BPO「民放のア二メには出血・暴力など残酷な表現が多い。ア二メに規制をかけるべき」:アルファルファモザイク
■編集元：ニュース速報板より「【BPO】 「民放のア二メには出血・暴力など残酷な表現が多い。ア二メに規制をかけるべき」」 1 ヒイラギ(鹿児島県) :2010/05/25(火) 13:49:50.41 ID:dBzJ8RTa ?PLT(12021) ポイント特典 ●民放各局が放送しているア二メは過激に戦うシーンが多い。血を流して殺し合っても「生き返る」 「死なない」など、再生できてしまうものが多い。これでは子どもたちの死や暴力に対する意識が 鈍感になってしまう。深夜に放送されているア二メはもっと過激だ。ア二メに何らかの規制をかける べきだ。 ●出演者が底なし沼に沈むゲームがある。発砲スチロールで作られているので出演者には問題ないと 思うが、以前から砂場で小学生らが窒息死する事故が発生している。子どもは顔を出していれば平気だと 思っているが、胸部圧迫で呼吸が出来ずに死んだ例も
【日本の議論】ネット上は匿名？実名？ 勝間和代氏ｖｓひろゆき氏の“議論”より (1/5ページ) - MSN産経ニュース
「匿名だと無責任なことがいくらでもできる」「実名だとリスクが大きすぎる」−。不定期に盛り上がるネットの“匿名実名論議”。ここ最近でも１０月初め、経済評論家の勝間和代氏（４０）が毎日新聞のサイト上で実名使用を呼びかけたところ、「匿名派」とされる２ちゃんねる初代管理人のひろゆき氏（３３）や、以前から匿名実名論議について見解を述べてきた匿名派アルファブロガー（世論に影響を与えるブログ執筆者）、小飼弾氏（４０）と実名派の弁護士、小倉秀夫氏（４１）も各自のブログで意見を表明した。またしても熱い戦いが繰り広げられたが、結局、結論は出たのだろうか。 ６４％が実名に「反対」 １０月４日、勝間氏は毎日新聞のサイト上のコーナー「クロストーク」で、ネットの実名使用の推進とそのメリットについてこう呼びかけた。 《ネットがメディアとしての信頼性を高め、既存のメディアと肩を並べる存在になるには、表現者が自分の名前を開
日本製「性暴力ゲーム」欧米で販売中止、人権団体が抗議活動 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
少女を含む女性３人をレイプして妊娠や中絶をさせるという内容の日本製のパソコンゲームソフトに海外で批判が高まっている。 日本での販売中止を求める抗議活動を国際人権団体が始めた。このゲームは２月に英国の国会で問題になり、ビデオ・書籍のネット販売大手「アマゾン」が扱いを中止した。しかし、児童ポルノなどの規制が緩い日本では今でも流通している。 このゲームは、未成年と見られる女子２人とその母親を電車内で痴漢した後にレイプし妊娠や中絶をさせるまでを、コンピューターグラフィックスを使った画像で疑似体験するという内容。横浜市のゲームソフトメーカーが２００６年に売り出した。 今年に入り海外の人権団体で問題視されるようになり、英国ではこのゲームをアマゾンで入手できることに驚いた国会議員らが同国内での流通に反対する動議を提出した。こうした動きが英国などのメディアで報じられ、英国アマゾンは２月にこのゲームの取り扱
グーグル誤審：陪審員、携帯でネット見て評決…米で相次ぐ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
【ニューヨーク小倉孝保】米国で陪審員が裁判中、携帯電話端末でグーグルなどインターネットの検索サイトに接続し、規則に反して担当事件の情報を入手、裁判に支障をきたすケースが相次いでいる。１８日付の米紙ニューヨーク・タイムズなどが報じた。 同紙によると先週、南部フロリダ州で開かれた麻薬関連の連邦刑事裁判で、陪審員１人が裁判官に、インターネットで事件について調べたことを認めた。裁判官が他の８人の陪審員を調べたところ、全員が同じようにネットで情報を入手していたという。裁判官は裁判手続きのミスを宣言し、公判を停止させた。同紙は「グーグル誤審」と呼んでいる。 また、ＡＰ通信によると南部アーカンソー州では１２日、民事裁判の当事者だった建設資材会社社長が陪審の評決を不服として控訴した。社長側は、陪審員が「ツイッター」と呼ばれるインターネットサービスを介して外部と情報を交わし、裁判情報を流していたと主張し
「ホムペ」「プロフ」「リアル」--ケータイ世代が生み出す新コミュニケーション
モバイルサイトの世界では、PCとは異なる独自の文化やスタイルが築かれている。中でも非常に大きな違いを見せているのがネット上のコミュニケーションスタイルで、PC由来のコミュニケーションが独自の発展を遂げたり、全く新しいジャンルのコミュニケーションスタイルが誕生したりしている。 今回はそうした中から、「ホムペ」「プロフ」「リアル」といったモバイルで特徴的な機能、サービスに焦点を当て、モバイルでのコミュニケーションスタイルの特徴や、その背景を探る。 「ホムペ」「プロフ」「リアル」とは何か 携帯電話が元々、通話のためのコミュニケーションツールであったこと、コミュニケーションに対して積極的な女性や若年層が多く利用していることなどから、コミュニケーション系のサービスとは相性が良い。例えば、コミュニケーションサービスの代表的存在であるソーシャルネットワーキングサービス（SNS）は、会員数が最も多いミクシ
ITmedia D LifeStyle：ケータイメールが奪ういくつかの大切なこと (1/3)
携帯電話の社会的なあり方については、いつかまとめたいと思っていたものの、なかなかきっかけがなかった。だが先週はいろいろと動きがあったようである。 まず12月10日の発表によれば、総務省の要請で電気通信事業者協会（TCA）4社が、未成年者に対しては有害サイトのアクセスを制限するフィルタリングサービスを原則加入にするという方針を打ち出した（→携帯サイトフィルタリング、未成年者は原則加入に）。 これまでもフィルタリングサービスは存在していたが、これはまずそういうサービスがあるということを親が知っており、なおかつそれを利用するという意思表示が必要であった。だが今回の発表では、未成年者の新規契約の場合は、デフォルトでフィルタリングがONに設定されることになる。また既存ユーザーに関しても、周知の上でフィルタリングをONにするという。 もう1つは12日の、「健全な携帯サイト」を認定する第三者機関を設立す
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