「株式インデックス（指数）の構成銘柄を全部その通りに買うことなんてできないのに、なぜインデックス投信が成り立つの？」という疑問を受け取ったので少し解説する。 インデックス投信に求められるのは、「買った投資家をなるべく儲けさせること」ではなく、あくまで「インデックスと全く値動きを実現すること」である。インデックス投信が実際のインデックスの値動きからずれてしまうことを「トラッキングエラー」と呼ぶが、このエラーが小さい投信こそが優れたインデックス投信ということになる。 そしてインデックス投信が「インデックスの構成銘柄を、その通りに全部丸ごと買う」のは、資金量や売買実務の問題で実現不能だ。構成銘柄数が少ないタイプのインデックスならある程度可能ではあるが。 なのでインデックス投信は、「インデックスの構成銘柄を全部買わなくても、インデックスと同じ値動きになるポートフォリオ」を実現するために、数学を駆使

トップページブログ特定口座→NISA口座への乗り換えは、今までの投資がリセットされるようで悲しく（なかなか）踏み切れません

電気自動車（EV）に使う希少金属（レアメタル）の需要が拡大している。二酸化炭素（CO2)を排出しないEVの普及は脱炭素社会で歓迎されるが、レアメタルの採掘や精錬には有害物質の排出が伴う。レアメタルに詳しい東京大の岡部徹教授（東京大生産技術研究所所長）は「EVがもたらす環境破壊への議論が少ない」と指摘する。おかべ・とおる　1993年（平成5年）に京都大大学院工学研究科博士課程を修了し、2001年に東京大生産技術研究所助教授。09年に同研究所教授となり、19年から21年まで東大副学長を兼任した。21年から現職。02年から「レアメタル研究会」も主宰する日本におけるレアメタル研究の第一人者。

(株)松尾設計室 代表取締役 兵庫県出身、九州大学工学部建築学科卒の一級建築士。「健康で快適な省エネ建築を経済的に実現する」ことをモットーに、設計活動のほか、住宅専門紙への連載や「断熱」「省エネ」に関する講演を多数実施。これまでに受講した設計事務所、工務店等は延べ6,000社を超える。2005年「サステナブル住宅賞（現：SDGs住宅賞）」受賞、2020年から開始したYouTubeチャンネルの登録者数は6.9万人（2024年1月時点）。著書『ホントは安いエコハウス』、『あたらしい家づくりの教科書』（共著）、『5人の先生が教える一生幸せなエコハウスのつくりかた』（共著）など。 快適な住宅に欠かせない「断熱」。近年、注目されている背景は？ ── 昨今、断熱への注目度が高まっているように感じます。そもそもなぜ断熱が重要なのでしょうか？ 松尾さん：断熱って簡単に言うと「住宅の厚着」なんです。日本の古

能登半島地震では、現地の道路渋滞が深刻なことから、国や石川県からの「移動を控えて」「被災地に来ないで」という声が全国に広がった。 渋滞が解消できなかった理由の一つに、道路復旧の遅れがある。能登半島地震の被災地では、津波で押し寄せた泥水、壊れた家や崩れた山からの瓦礫と土砂、被災車両が地面を覆った。道路は液状化で波打ち、亀裂が走る。

ご無沙汰しております。ギークハウス新潟は約12年の活動を経てこの春解散いたします。 ※このドメインも今月で契約が切れます。つまり半日後にはこのエントリも消えます。 理由は役割が終了したことと財産整理です。当時から私は海外に住んでいましたが一般的にどこの国の若い子も社会性や協調性をはぐぐむのに有意義だし金銭的にもメリットがあるということでシェアハウスに住むのになんで新潟にないんだろうと思っていました。隣の駅の新潟駅にはビックもヨドもあってちょっと先にアニメイトもあるんでギークハウスに向いてるかなと思い作ったような気がします。いまは新潟にもシェアハウスが大量にあるんでもう役割は果たしたかなというのと、私が旅館を買って再建したり等別の事業で忙しく手をかけられなくなったらつまらなくなっていったというのもあります。今思うと管理を不動産屋に任せて運営を僕と住民でやればよかったかもですね。でもそれだとコ

調査会社ロー・モーションが１４日発表したデータによると、１月の世界の完全電気自動車（ＢＥＶ）とプラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ）の販売台数は前年同月の６６万台から６９％増の１１０万台だった。資料写真、中国・北京にあるテスラのショールーム、２０２３年２月撮影（２０２４年　ロイター／Florence Lo） [３０日 ロイター] - 自動車メーカーとサプライヤー各社が将来にわたる電気自動車（ＥＶ）の需要に大きく賭ける中、目先の世界的な需要の減速は経営破綻や新規株式公開（ＩＰＯ）の撤回、生産の削減といった重大な影響を各社にもたらしている。

【読売新聞】　長崎県や鹿児島県など各地の離島と本土を結ぶ高速船「ジェットフォイル」（ＪＦ）の運航事業者が、老朽化する船の更新計画を立てられない状況に陥っていることが読売新聞の調査でわかった。国内で運航されている１８隻の多くが更新期を

能登半島地震で亡くなった人々の死因が31日、警察庁の分析で初めて明らかになった。多くが「圧死」だが、「低体温症・凍死」も全体（222人）の14％にあたる32人に上った。厳寒地の被災地で救助を待つ間に死亡した可能性が高い。うち30人は半島北部の輪島市と珠洲（すず）市に集中しており、道路寸断による救助の遅れが影響したとみられる。 「道路や救助の状況によっては救えた命だったかもしれない」。警察の依頼で被災地に入った日本法医学会石川県派遣団の一人、高塚尚和（ひさかず）医師はこう話す。高塚氏は1月6～8日の3日間、輪島市で22人の遺体検案に当たり、9人の死因を低体温症と判断した。倒壊した家屋に閉じ込められていた例が多かったという。