この記事は、新型コロナウイルス感染症に関する専門家有志の会によって更新されています。 "新型コロナウイルス感染症に関する専門家有志の会"とは？ コロナとの戦いは、専門家会議や国だけでなく、民間を含めた全市民が連帯して行なわなければなりません。 そこで、コロナと戦うための知恵を全市民の皆さまに直接お伝えし、さらに皆さまに情報を拡散していただくために、このnoteを有志の会で開設いたしました。 詳細はこちら→【全世代のみなさまへ　尾身茂より】 コロナについて、いま一度、全世代のみなさまにお伝えしたいメッセージは次の３つです。 そして、このメッセージをさらに他の方へと伝えることをお願いいたします。 これらのメッセージは状況に応じて更新していきます。更新時は新しく記事を投稿し、その旨をTwitterでお知らせします。全世代が最低限知っておいてほしい内容をできるだけわかりやすくお伝えします。 １）

出た、空気を醸造して「みんなそれでいいよな、仕方ないよな」となってからゴーサインを出すやり方オリンピック延期もこれでした。ただしこの方法で出た遅れの損失は大きい。 https://t.co/XScv61WNss

先日、ウェブフロントエンドについて理解するためのただ一つの方法を記事にしました。それは「古い知識に頼るな。公式を読め」でした。たった一つの方法です。これをできない人は必ず行き詰まります。公式をひたすら読み込むことができる人は、たぶん大丈夫でしょう。 今回の記事は、その先にあるものです。 モダンフロントエンドの重要性ここでは少し前回の記事のおさらいをしておきます。 2020年のソフトウェアエンジニアリングの世界ではウェブ技術の重要度は増すばかりです。もちろんウェブ技術というのは広い分野です。ウェブ（HTTP/HTML/JS/CSSその他）によるサーバー・クライアント型のソフトウェアは、莫大な市場を背景にどんどか技術が投入されています。 ウェブ技術の中でも、ここ数年はフロントエンド技術の比重がとても大きくなりました。前回の記事にも書いた通り、少なくとも50%以上の影響力を持っています。 ソフト

当方 (当時) 35歳 デブ 年収600万 情報技術者相手 (当時) 35歳 ガリ 年収550万 公務員 オタクとしてステレオタイプにイメージされやすいパソコンへメチャクチャ強く、漫画アニメゲームが大好きで、それがこうじて同人ゲームを作っちゃうような俺は日々充実したオタクライフを送っていた。 結婚なんて縁がないものと中学生の時点で既に気付いていたので、ドールを理想的な容姿にして愛でていた。ドールへ自分好みのミニスカ履かせようがホットパンツ履かせようが誰にも迷惑かけじゃん？ そんなある日、子供部屋おじさんだった俺は親から呼び出され突然2万5千円を請求された。 「毎月6万円収めてるのに金ないのか？香典がかさんだ？」 「結婚相談所の入会金の半分だよ。お前もそろそろ結婚考えろ」 「いやいやいや待て待て待て。なにしてくれちゃってんの？どうして勝手にやって折半しようとしてんの？」 勝手に結婚相談所へ入

2020年4月1日の専門家会議で「医療崩壊といわれる現象は、オーバーシュートが起こる前に起きる」ということが強調されました。 新型コロナウイルスの対策を検討する政府の専門家会議は１日、「都市部を中心に感染者が急増している」との現状分析を公表した。患者の爆発的増加「オーバーシュート」は見られないが、特に東京都や大阪府で患者が増え、感染源が分からない例も増加していると指摘。東京、神奈川、愛知、大阪、兵庫の５都府県は医療提供体制が既に切迫しているとして、抜本的な対策を講じるよう求めた。 出典:新型コロナ感染爆発前に医療崩壊も　５都府県で体制切迫―早急対策要求・専門家会議 筆者は都内の感染症指定医療機関に感染症専門医として勤務していますが、新型コロナの流行が始まってからというもの現場の医療従事者には大きな負荷がかかり続けており皆疲弊しています。 筆者は先週、「都内の感染症指定医療機関で何が起こって

感染拡大が続く新型コロナウイルスは「データの世紀」に入った人類が初めて経験するパンデミック（世界的流行）だ。直接の感染被害だけではない。デマ拡散による差別や買い占め、人工知能（AI）の誤作動が生む株価の乱高下など、データが2次被害を増幅する。世界は「情報パンデミック」に翻弄される。2月末、全国の店頭からトイレットペーパーが一斉に消えた。買い占めはなぜ起きたのか。東京大学とデータ分析会社ホットリンク

新型コロナウイルスで社会も大人も「不安定」が渦巻く今、子どもたちにメッセージを届けたいと思って、絵本作家の五味太郎さん（74）にたずねたら、「そもそも、コロナ前は居心地がよかった？」と逆質問されました。400冊以上の絵本を出して世界で愛されている五味さんは、子どもを対等に見て、愛を込めて「ガキ」と呼びます。「ガキたち、これはチャンスだぞ」。子どもも大人も一緒に「不安定」との向き合い方を考える、五味さんのメッセージを2回に分けてお届けします。 いきなり逆質問から･･･ ーー今日は、新型コロナで大人がずっと不安定でギスギスしたりオドオドしたりで、子どもも居心地が悪いなか、子どもたちに直接何か届けられないかと思い、うかがいました。 はい、一緒に考えましょう。それで、まず聞くけど、逆にその前は安定してた？　コロナ禍じゃなかったときは、居心地がよかった？ ーーぎくっ。 そうでしょ。普段から感じてる不

国土交通省の佐々木紀政務官が4日、新型コロナウイルス感染拡大に関し「国のせいにしないでくださいね」とツイッターに書き込んでいたことが分かった。新型コロナ対策に携わる当局者が、国の責任を追及しないように求めた形で、インターネット上で波紋を呼んでいる。 佐々木氏は5日、問題の書き込みを削除。新たに「不適切でした」とツイートした一方で「国だけの責任にしないでくださいね」とも発信した。元の文言をわずかに書き換えたこの表現で沈静化を図る考えとみられるが、批判の声は依然根強い。情報発信に対する責任が問われそうだ。 ネット上には「責任逃れだ」などの声が相次いでいる。

インターネット上のテレビ会議システムを提供しているアメリカのＩＴ企業は、新型コロナウイルスの感染拡大で世界的に在宅勤務が増え利用者が急増している自社のシステムについて、セキュリティー上の問題があると発表し、今後対策を急ぐとしています。 しかしＦＢＩ＝連邦捜査局は先月、「Ｚｏｏｍ」にはセキュリティー上の問題があると指摘し、オンラインの授業中などに参加していないはずの何者かが妨害する内容を叫んだり、不適切な動画が流されたりといったケースが全国から報告されていると明らかにしました。 そのうえで、テレビ会議へのアクセス方法をＳＮＳ上などに掲載しないよう、呼びかけていました。これについて会社は４日までに声明を発表し、システムに問題があったことを認め謝罪したうえで、対策を急ぐとしています。 「Ｚｏｏｍ」をめぐっては、アメリカの宇宙開発のベンチャー企業「スペースＸ」が、社員の利用を禁止したと伝えられてい

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、各国で外出制限などの対策がとられる中、ＩＴ大手 グーグルは、人々の動きを分析して市民が外出をどれだけ控えたかを国ごとに見ることができる特設サイトを公開しました。 グーグルによりますと、位置情報の入手は同意した利用者に限られるということです。 サイトでは、レストランやショッピングといった「小売り・娯楽」をはじめ、「駅」、「自宅」など６つの分野に分けて、感染者数が少なかったことし最初の５週間と、先月29日の人の動きを比較しています。 世界で死者が最も多いイタリアでは、「小売り・娯楽」分野の人の動きはマイナス94％、「駅」はマイナス87％だった一方、「自宅」はプラス24％で、多くの人が外出を控えて自宅にとどまっていることがうかがえます。 感染者数が世界で最も多いアメリカでは、「小売り・娯楽」はマイナス47％でしたが、「自宅」はプラス12％でした。 日本では

“タッキー＆翼のコンサートの夜、ジャニーさんに襲われた” 元ジュニア・中村一也氏（35）が実名・顔出しで告白

4月2日は「世界自閉症啓発デー」、4月2日～4月8日は「発達障害啓発週間」です。 正しい理解がもっと増えることを願い、翔泳社の関連書籍を期間限定で全ページ公開いたします。 また、4/2～4/8の期間、全10タイトルご購入について Amazonや翔泳社の通販サイトSEshopでお得なキャンペーンを予定しています。 ※全文公開を閲覧するには会員登録が必要です（無料）. SHOEISHA iDへ会員登録いただくと、 翔泳社が運営する様々なジャンルの専門メディアの利用、​およびイベントへの参加、 会員特典などのサービスを受けることができます。

カジタシノブ @idisim ドンキがおそらく問い合わせが多い商品をホワイトボードに書き出して店頭に置いていてわかりやすい。しかし21番よ。 pic.twitter.com/B171TO39rB 2020-04-02 21:53:57

「実は今、離婚に向けて準備を進めているんです」 席に座るなりこう切り出したのは45歳で2児の母の茜さん（仮名）です。 普段から夫婦喧嘩はほとんどなく、夫婦関係にトラブルがあったわけではなかったといいますが、年明け頃から夫の精神状況がだんだんと不安定になってきて、一緒にいることに恐怖を感じるようになってきたといいます。 生活不安が増幅し、精神不安定に… 「夫は自営業で、都内で飲食店を営んでいます。1月はもともとそんなにサービス業はいい時期とは言えないのですが、2月頃からコロナの影響もあって売り上げが通常より40％くらい落ちているようなんです。お店をオープンして20年くらい経つレストランバーでテナントビルも古いですし、内装も汚れて古くなってきたので、オリンピックも意識して、昨年の10月にリフォームしてリニューアルオープンしたばかりなんです。その返済が年明け頃から回らなくなってきちゃって……。

- 江口寿史氏がわざわざテレビ映像に「スネークマンショー(【Snakeman Show】日本はいい国 - YouTube https://youtu.be/Byc4Qp1B82M?t=27)」をアテレコしているかがわからない場合は下記のリンクを。コメント欄のご指摘で末尾に「表現の自由」関係のツイートを習得しましたが、奇しくもこちらは、手法としては「表現の不自由展」を彷彿さとさせますね。 - YMO - 成長の第一歩は勉強での自立！ホンシン学習塾 http://www.honshinps.com/index.php?YMO - マルティプライズ／増殖 https://www.siteokamoto.com/lab/ymo/ymo05/ - Snakeman Show 2 の翻訳 https://www.siteokamoto.com/lab/ymo/ymo05/snakeman02.html

政府は、新型コロナウイルスの感染拡大によって収入が減った世帯への現金給付の枠組みを決めました。 給付額を1世帯あたり30万円とします。 給付金総額は3兆円規模に上るとみられます。 ◇　不公平な支給になる 一律給付でなく、条件をつけて支給制限をした給付は、間違いなく不公平を生むでしょう。 所得減の要件をどのように決め、どのように審査するかは極めて難しい課題です。以下に述べるように、現在の案ではこれが確保されていないので、著しく不公平な政策になります。 第1に、コロナに感染したが所得制限で現金給付を受けられない世帯と、感染しないが別の理由で所得が減少した世帯と、どちらを助けるべきでしょうか？ 第2に、わずかの差で条件を満たせなかった人は、大きな不満を持つに違いありません。 第3点がもっとも大きな問題です。現実には、不正行為が横行する可能性が強いのです。 ◇　どうやって収入減を証明するのか？ 個

インターネット上のテレビ会議システムを提供しているアメリカのＩＴ企業は、新型コロナウイルスの感染拡大で世界的に在宅勤務が増え利用者が急増している自社のシステムについて、セキュリティー上の問題があると発表し、今後対策を急ぐとしています。 しかしＦＢＩ＝連邦捜査局は先月、「Ｚｏｏｍ」にはセキュリティー上の問題があると指摘し、オンラインの授業中などに参加していないはずの何者かが妨害する内容を叫んだり、不適切な動画が流されたりといったケースが全国から報告されていると明らかにしました。 そのうえで、テレビ会議へのアクセス方法をＳＮＳ上などに掲載しないよう、呼びかけていました。これについて会社は４日までに声明を発表し、システムに問題があったことを認め謝罪したうえで、対策を急ぐとしています。 「Ｚｏｏｍ」をめぐっては、アメリカの宇宙開発のベンチャー企業「スペースＸ」が、社員の利用を禁止したと伝えられてい

しゃーりー @Shirleythe1983 経済産業省で未来の教室、EdTechのリーダーをされてる浅野大介氏が政府マスクチームで関与したということで、自身のFacebookにて「マスク2枚の真相」をシェアしてほしい話として発信してます。 未来の教室 learning-innovation.go.jp pic.twitter.com/mZKsl7SmLU 2020-04-04 17:32:07

NHKスペシャル山中教授。さすがツボを押さえている「飲食店の営業を止めるなら、補償が必要。英国の友人は2週間前から休業しているが、先日政府から300万円振り込まれ、従業員給与も8割が補償、法人税も1年免除」 尾身氏「施設の使用制限… https://t.co/AO38wSSuCc

イタリア+日本。おいしいものをめぐるいい時間、いい出会い。 Italy + Japan, happy time and pretty people around good food

衆院憲法審査会の新藤義孝与党筆頭幹事（自民党）は３日、国会内で山花郁夫野党筆頭幹事（立憲民主党）と会談し、審査会の９日開催を提案した。新型コロナウイルスの感染が深刻化する中、「緊急事態における国会機能の確保」をテーマに議論すべきだと訴えた。山花氏は提案を持ち帰った。野党側は今国会で、新型コロナ対策を優先すべきだとして、審査会の日程などを協議する幹事懇談会の開催にも応じていない。 憲法５６条は本会議の定足数について「総議員の３分の１以上」と定めている。新藤氏は会談で、感染が国会議員に広がった事態を想定し、「定足数を欠いても国会の機能を確保し続ける方策があるか」について議論すべきだと提案した。 また、憲法４５条と４６条で衆参の国会議員の任期が明記されていることから、法定の期間に選挙を行うことができない場合についての対処なども議題とすべきだと主張した。 新藤氏は会談終了後、記者団に「野党側が真摯