風速９０ｍ、スーパー台風襲来？６０～７０年後 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）地球温暖化がこのまま進むと、約６０～７０年後には、平均風速が最大で秒速９０メートルに達する猛烈な「スーパー台風」が、日本を襲う恐れがあるとする予測を、名古屋大学の坪木和久教授（気象学）らが６日発表した。 坪木教授らはコンピューターを使って、２０７４～８７年に日本に近づく台風の発生数や規模を予測した。その結果、米国の基準に基づくスーパー台風（平均風速６７メートル以上）が１２個発生。この中で一番強い台風は、台湾付近で平均風速が８５～９０メートル、最低中心気圧が８６０ヘクト・パスカルとなった。
「親の禁煙、子のぜんそくに予防効果」大阪の医師ら発表：朝日新聞デジタル
親が禁煙すれば子どものぜんそくが重症化するのを防げることを、大阪府立成人病センターの田淵貴大医師らの研究グループが明らかにした。４歳半～８歳の間にぜんそくで入院する子を少なくとも２割近く減らせるという。小児ぜんそくと親の喫煙の関係は指摘されていたが、禁煙の予防効果を具体的に示したのは初めて。 厚生労働省の大規模追跡調査に参加した２００１年生まれの子ども４万３千人を対象に、生後半年時点の親の喫煙状況と、８歳までのぜんそく入院の経験を、三つの年齢層で調べた。両親が室内で吸っていた３３９９人中５２人が４歳半～８歳でぜんそくで入院していたが、両親とも吸わない１万４１１７人では入院したのは１１２人だった。 喫煙以外の要因を除いた上で、両親が室内で吸う子がぜんそくで入院する確率は、両親がたばこを吸わない子に比べて、①生後半年～２歳半で１・５４倍②２歳半～４歳半で１・４３倍③４歳半～８歳で１・７２倍にな
国民健康保険、１８年４月に都道府県移管へ：朝日新聞デジタル
厚生労働省は、２０１８年４月に国民健康保険（国保）の運営を市町村から都道府県に移す方針を固めた。赤字に苦しむ国保の財政を立て直すためだ。移管に向けた財政支援のため、１５年度予算では国費１７００億円を追加投入。さらに大企業の会社員が入る健康保険組合（健保組合）などの負担を増やして財源を捻出し、国保の赤字解消を目指す方向だ。 今月下旬に始まる予定の通常国会で関連法の改正案を提出する。国保は公的医療保険の一つで自営業者ら約３５００万人が入る。高齢者の割合が高く医療費がかさむ。無職の人も多く保険料収入は伸びない。財政は厳しく、市町村の６割強が税金で赤字の穴埋めや負担軽減をしている。「赤字」の総額は１２年度、約３５００億円に上る。 都道府県への移管は、政府の社会保障国民会議が１３年に提案した。国保の「財布」を大きくし、財政基盤を安定化させる狙いだ。 ただ、赤字を抱えたままの移管… こちらは有料会員限
１４都府県は岩手、東京、京都、大阪など - 47NEWS（よんななニュース）
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「同一作者の、複数の作品世界が交錯する事例」のまとめ（コメント欄・ブクマを含めて一体のまとめです）
上の http://d.hatena.ne.jp/gryphon/20150106/p1 から続きまーす。 あるいは昨年11月に書いたこの記事 「別々の作品世界が、一つの世界に合流する」のはやっぱり楽しいね。「朝ドラ」もそのほかも… - http://d.hatena.ne.jp/gryphon/20141127/p4 と繋げて読んでもらうほうがいいかもしんない。 下の記事では、こう書いたのだった。 カメオ出演ならやまほどあるけど、ストーリーに絡むぐらいの勢いで二つの作品の世界観が交わるもの、というと…まあ一番文句がこないのが、作者自身の別作品を、他の作品との世界観で交流させたものは、というと。 ・島耕作のシリーズに、「加治隆介の議」の加治氏と、その息子の議員が出ていた。「ハロー張りネズミ」の人も出てきたかな？ ・「少女ファイト」の重要人物が、「G戦場ヘブンズドア」と重なる ・名探偵コナン
酷似する画像を含む生命科学論文が インターネット上で大量に指摘される - 日本の科学と技術
追記 20170205 ２０１５年にネットで公開されていた、画像データの類似性を解説したPDFファイル r3hso.pdf （https://t.co/zfttZKmgZr）。 追記 関連記事 ⇒ 東京大学が類似画像論文に関する予備調査結果を発表： ”不正行為が存在する疑いはない”論文12報のリスト ⇒ 大阪大学、類似画像データ論文の調査を打ち切り 本調査を行わないことを決定 ——– 日本分子生物学会2013年年会組織委員会がシンポジウム「生命科学を考えるガチ議論」のための準備としてウェブ上に設置した議論用のサイトで、「日本の科学を考える」（http://scienceinjapan.org/）というものがあります。このウェブサイト上で、年末年始の数日間の間に、異なる実験結果に同一画像データが使いまわされている可能性のある「画像酷似論文」が大量に指摘されました。NATUREを筆頭に、NAT
進化した自転車ペダル
いつまでも黙って踏まれて漕がれてるだけのペダルじゃないぜ。 自転車周りが進化するこの頃、原動力の主役とも言えるペダルが進化しないでどうする！ Connected Cycleが発表したこのペダルは、まさにペダル 2015。モーションセンサにセルラ無線、GPSトラッカーが内蔵されています。もし、自転車が盗まれてもペダルを頼りに探せます。 もちろん、フィットネストラッカーとしても使えます。さらに、どうせ自転車を漕ぐんならと、必要な電力もペダルを漕ぐことで補います。ペダルにぎゅっとテクノロジーが詰まっているんです。あれこれ確認するのは、専用アプリから。 CESで発表されましたが、発売は今年中旬を予定。価格などの詳細はまだ未定です。 Sean Hollister - Gizmodo US［原文］ （そうこ）
トイレ使えない！ 暴走族対策のＳＡ閉鎖で苦情 NHKニュース
年始のＵターンラッシュが続いていた３日夜から４日未明にかけて、三重県内の高速道路では、警察が一部のサービスエリアやパーキングエリアを閉鎖する措置を取りました。警察は暴走族が集まり周りの迷惑になるのを防ぐためだったとしていますが、事前の告知はなく、トイレが使えないなどの苦情が相次いだということです。 三重県警察本部によりますと、閉鎖されたのは、東名阪自動車道の上りの御在所サービスエリアや伊勢湾岸自動車道の湾岸長島パーキングエリアなど合わせて５か所です。 この地域には、例年、正月に暴走族が集まることから、ことしは三重県警が中日本高速道路に協力を求め、周りの迷惑になるのを防ぐための措置として３日午後７時から４日午前２時までの７時間にわたって５か所の施設を全面的に閉鎖したということです。閉鎖を決めたのは当日で、事前の告知はなかったということです。 また、この時間帯は年始のＵターンラッシュが続いてい
コラム：日本は先進国初の「ヘリコプター・マネー」発動か
１月２日、日本は、先進国で初めていわゆる「ヘリコプター・マネー」を発動する可能性がある。都内で２０１３年２月撮影（２０１５年 ロイター/Shohei Miyano） ［シンガポール ２日 ロイター BREAKINGVIEWS］ - 日本は、先進国で初めていわゆる「ヘリコプター・マネー」を発動する可能性がある。デフレをめぐる不満と量的緩和（ＱＥ）への失望が増していることで、マネタリストの戦略としては最後の奇策にたどり着くかもしれない。 １９６９年に国民に直接紙幣をばらまくという考えを最初に生み出したのは、経済学者のミルトン・フリードマンだった。それから３０年を経て、ベン・バーナンキ氏が日本の需要低迷と物価下落への対策としてヘリコプター・マネーを提案した。
47NEWS（よんななニュース）
「１０年前は、もどかしく眺めるだけだったパレード」、今は自分らしくいられる場所 写真で振り返る西日本最大級「レインボーフェスタ！２０２３」
Yahoo!ニュース - ＜書店空白＞新刊買えない３３２市町村 １日１店消滅の割合 （毎日新聞）
新刊本を扱う書店が地元にない自治体数が、全国で４市を含む３３２市町村に上り、全体の５分の１に上ることが、書店情報を集計している出版社の調査で分かった。東京への一極集中や人口の急減によって、将来的に生活基盤が失われる恐れがある「消滅可能性都市」と一致する自治体が多い。一方、「地方の活字文化の拠点を残そう」と書店を復活させる動きも出ている。 調査は、書店のデータベース「ブックストア全ガイド」を発行する出版社アルメディア（東京都）が、取次店から仕入れている書店を対象に実施した。「書店空白」の４市は、北海道歌志内（うたしない）▽茨城県つくばみらい▽宮崎県串間▽鹿児島県垂水（たるみず）。つくばみらいを除けば、出産の中心世代となる若年女性が２０４０年までに半減し「消滅可能性」を指摘された自治体だ。都道府県別では、（１）北海道４７市町村（２）長野３５町村（３）福島２２町村−−の順に「書店空白地域」が多
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もうどうしたらいいか分からん
損害賠償請求 | カンパーニュレストラングループBOSSのブログ
偶発的軍事衝突:日中両政府 海上連絡メカニズム協議再開 - 毎日新聞
Windows 7のメインストリームサポートが1月13日終了、全サポート終了まであと5年 