「即日1件700〜800円」のPCR、驚愕の全貌 「上手い」「速い」「安い」の3拍子揃ったPCRが誕生するまで | JBpress (ジェイビープレス)
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を巡り、PCR（ポリメラーゼ連鎖反応）検査をすべきか、せざるべきか。1年前にはほとんど馴染みなかったはずの、バイオテクノロジー分野の検査であるPCRに大きな関心が寄せられている。専門家の間でも、その実施をめぐって見解が分かれており、経済の停滞への懸念が高まる中でもあり、議論百出の状況になっている。 こうした中、都内港区の東京慈恵会医科大学が集中的にPCRを実施できるセンターを設置した。そのコストパフォーマンス、スピードが圧倒的だ。同大学が設置した自前の「Team COVID-19 PCRセンター」では、1検体当たり実費700～800円で検査を行うことができる。検査依頼から完了までわずか半日だ。新型コロナウイルス感染症を対象とした保険適用の検査は最低1万3500円。日本全国で、PCRの所要日数が3～5日などと報告される中で、圧倒的なコストとスピード
「慰安婦」トリエンナーレが踏みにじった人道と文化 「ヴェネチア・ビエンナーレ」以来の芸術監督鉄則3か条 | JBpress (ジェイビープレス)
あいちトリエンナーレ「表現の不自由展 その後」の中止を巡って「何が起きていたか」式の解説を複数目にし、ただただ、ため息をついています。 というのも、この展示やその中止も「政治的」でしたが、その収拾や解説も徹頭徹尾「政治的」な文脈からなされており、およそ「国際芸術展」としての本道から外れたものしか見当たらないからです。 （芸術の立場に立つ希少な例外があればご教示いただきたいです。またアート系メディアが誤った「表現の自由」程度の話で道に迷わないように、とも思っています） ジャーナリストを芸術監督に据え、「男女平等」など芸術そのものの内容とは別の切り口でのPRが奏功し、事前チケットも2倍の売れ行きであったことが報じられています。 つまりこれは「動員ありき」であって、タレント性のある有名人を「芸術監督」に選び、一日駅長相当で営業成績を稼いだことが分かります。 一芸術人としてこうした動きに早い時点か
いつの間にか空が青いんだけど本当にここは中国？ 中国の大気汚染は今どうなっているのか(1/4) | JBpress(日本ビジネスプレス)
日本滞在中、初対面の人に筆者が普段中国で暮らしていることを話すと、「中国の経済格差はどれくらい大きいのか？」という質問が最も多く寄せられます。そして、2番目に多いのが、「中国の大気汚染はどれほどひどいのか？」という質問です。 中国の大気汚染に関するニュースは、一時期、日本でも大々的に報じられました。特に「PM2.5」という測定指標の言葉が頻繁に登場し、そのまま中国の大気汚染を表す代名詞になっていると言っても過言ではありません。 そんなPM2.5ですが、最近の日本の報道では目にする機会がめっきり減ったように感じられます。では、現在の中国の大気汚染はどうなっているのでしょうか。 今回は、特に大気汚染がひどいとして槍玉に挙げられていた北京市の現況を紹介したいと思います。 「PM2.5」とは？ まず、「PM2.5」という言葉の意味を簡単に説明しましょう。 PM2.5とは、大気中に浮遊する粒子径2.
日本が見直すべき「水力発電」の底力 既存ダムの有効活用こそ日本文明存続のカギ | JBpress (ジェイビープレス)
日本は既存ダムの運用を見直すことで、さらに多くの純国産電力を生み出せる──。川治ダム、大川ダム、宮ケ瀬ダムといった巨大ダムの建設に従事してきた元国土交通省河川局長の竹村公太郎氏（日本水フォーラム代表理事）が、日本特有の自然環境とダムの現状を踏まえて、日本がとるべきエネルギー戦略を提示する。（JBpress） 水力発電は高度経済成長のエンジンだった 第2次大戦で敗戦した日本は廃墟になった。第2次大戦は「石油をめぐる戦い」であった。戦後、日本は世界銀行から借金をして水力発電開発に向かった。 その代表が、三船敏郎と石原裕次郎が出演した映画『黒部の太陽』（1968年公開）の黒四ダム（正式名称は「黒部ダム」）発電事業だった。当時高校生だった私は、この映画を観て、ダムを造る土木技術者になろうと決めた。 我々の年代にとって、水力発電は最も当たり前の国産エネルギーであった。水力発電は日本の戦後の高度経済成
ついに王手、中国が南シナ海人工島にミサイル配備 揺るぎない状況となった中国の南シナ海支配、次はリゾート開発か | JBpress (ジェイビープレス)
アメリカ軍関係情報筋によると、中国軍は南シナ海に建設した7つの人工島（すなわち前進軍事拠点）のうちの3つの人工島に、地対艦ミサイルシステムと地対空ミサイルシステムを設置したという。 フィリップ・デイビッドソン次期アメリカ太平洋軍司令官は議会で「中国軍は、中国本土から数千マイルも離れた（南シナ海）海域へ軍事力を投射し軍事的影響力を及ぼすことができるようになった。・・・今や中国は、米中戦争を除いては、あらゆるシナリオで南シナ海をコントロールする能力を手にしたのだ」と証言している。今回のミサイル配備は、この証言をさらに補強する動きといえるだろう。 ほぼ完成した中国の人工島基地群 これまでも本コラムでしばしば取り上げているように、2014年春に中国が南沙諸島の岩礁を埋め立てて人工島を建設している状況が確認されてから（本コラム2014年6月26日「着々と進む人工島の建設、いよいよ南シナ海を手に入れる
日本にしかない「中華料理」、中国人はどう思う？ 和食にも必要な「おいしければそれでいい」の大らかさ | JBpress (ジェイビープレス)
先日、筆者が上海市内の日本料理屋で昼食を取っていたところ、店内のテレビで日本のグルメレポート番組が放映されていました。何の気なしに見ていると、ゲストが訪れた老舗中華料理屋に「酸辣湯麺」というメニューがありました。筆者は思わず店の店員と顔を見合わせ、「こんなメニュー、中国にはないよねぇ」と呟き合ってしまいました。 少し解説をすると、中国で「酸辣湯（スアンラータン）」というスープは非常にオーソドックスでポピュラーなメニューです。しかし酸辣湯に麺を入れる食べ方は、少なくとも筆者のこれまでの中国生活で一度も見たことがありません。もしかしたらどこかの店が出しているのかもしれませんが、一般的な中華料理メニューでないことは確かです（おいしそうなので、食べてみたい気はしますが）。 この酸辣湯麺に限らず、中国にはほとんど存在しないのに、日本では当たり前のように中華料理として信じられているメニューがたくさんあ
知らず知らず第2次大戦と同じ過ちを犯しつつある日本 被災地に赴任した内科医が見た、それでも歴史は繰り返す現実 | JBpress (ジェイビープレス)
東日本大震災から3年が経とうとする今、改めて被災地の声を記録にとめよう、という試みが各地でなされています。人々が過去に学ぶためには、記録を残すことは「必要条件」です。しかし記録は学びのための「十分条件」ではありません。 「・・・ある現実的な体験は、体験として固執する限り、どのような普遍性ももたないし、どのような歴史的教訓も含まない。ただ、かれの『個』にとって必然的な意味をもつだけである。この体験の即自性を、一つの対自性に転化できない思想は、ただおれは『戦争は嫌いだ』とか『平和が好きだ』という情念を語っているだけで、どんな力をももちえないものである・・・」 これは第2次世界大戦の体験について吉本隆明が述べた言葉ですが、「戦争」を「災害」に置き換えれば、そのまま東日本大震災の体験に当てはまります。 では東日本大震災の体験が「対自性」を持つために、私たちはどのようなことができるのでしょうか。私は
「シェールガス」バブルの崩壊は目の前、日本のエネルギーが危ない | JBpress (ジェイビープレス)
2013年12月21日、日本経済新聞は、開発ラッシュに沸く北米地域のシェールガス事業で日系企業が大規模な損失を出した初のケースを報じた。 大阪ガスが米国テキサス州南西部のシェールガス鉱区の権益を330億円で取得したが、3300メートル以深の地層に難があったため、現在の掘削技術では経済性に見合った量を確保できないことが判明したのである。 大阪ガスは同年5月に米国で初めて認可された日本へのシェールガス輸出プロジェクトに参画するとともに、2012年6月に日本企業としては初めてシェールガスに対する直接投資を行うなど、日本のシェールガス開発事業で中心的な役割を演じてきた。大阪ガスは今後も鉱区を閉鎖せずに生産・販売を続ける意向だが、日本国内では今後開発リスクを巡る懸念が高まるだろう。 採算が合わないシェールガス採掘事業 苦境に陥っているのは日本企業ばかりではない。2013年10月、ロイヤル・ダッチ・シ
もう少し都政を真面目に論じたらどうか いよいよ始まる東京都知事選挙 | JBpress (ジェイビープレス)
東京都知事選挙の告示日（1月23日）が近付いてきた。2月9日が投票日なので約1カ月後には新しい東京都知事が誕生する。 まず前回知事選でも立候補した宇都宮健児氏（元日弁連会長）が立候補を表明した。共産党や社民党の推薦を受けることになっている。続いて田母神俊雄氏（元自衛隊航空幕僚長）が名乗りを上げた。石原慎太郎氏（元都知事、日本維新の会共同代表）の個人的応援を受けるという。維新の会としては、誰も支持も支援もしないということのようだ。 世論調査で一番支持を受けているのが、舛添要一氏（元厚生労働相）だ。1999年に都知事選挙に立候補したが、この時は石原慎太郎氏に惨敗している。 自民党は猪瀬直樹前知事が辞任を表明した直後には、安倍晋三首相らも「勝てる候補を」というので女性参議院議員や女性官僚の名前も取りざたされたが、党の知名度調査でもトップの舛添氏にほぼ収斂されていっているようだ。 だがこの面子では
空気よりも汚れている中国の土と水 懸念される公害病、頼みの綱は日本の技術だが | JBpress (ジェイビープレス)
2013年8月、中国メディアの「消費者報道」が、ある日本人を取り上げた。記事のタイトルは「鈴木喜計；中国急需为土壤污染立法（鈴木喜計さん；中国は土地汚染の立法化を急げ）」。日本人専門家が中国の土壌汚染に警鐘を鳴らすという内容であった。 2012年の反日デモ以来、中国メディアが日本人を取り上げるケースは少なくなった。ましてや大国意識を強める中国が、日本の経験に学ぶという姿勢はなおさら希薄だ。そんななかで、このインタビューは、中国の土壌汚染を克服するために日本の技術や経験に学ぼうという意図を含む、昨今珍しい記事でもあった。 千葉県木更津市で「君津システム」という会社を経営する鈴木喜計（すずき・よしかず）さんは、公害問題の専門家でもある。特に土壌・地下水汚染の分野では、独自の調査・浄化手法を自ら開発、体系化し、学会や行政プログラムを通じて3000人を超える国内外の研究者・技術者を輩出している。
欲望にまみれた中国人の心を仏教は救うことができるのか？ | JBpress (ジェイビープレス)
病死した家畜の肉が市場に出回り、しゃぶしゃぶ屋では羊肉と偽ってネズミ肉を提供する──神も仏もない社会、「末法の世」とは、まさに現代中国を指すのかもしれない。 中国でモラルの崩壊に歯止めがかからない。「バレなきゃなんでもアリ」とばかりに人が人を平気で欺き、「金のためなら不要な殺生もあり」と、あたかも餓鬼道に落ちたかのような乱世ぶりである。 人として行っていいこと、行ってはならないことを提示するのが、宗教の大きな役割の1つである。これほどまでにすさんだ中国人の心を、果たして宗教は正しい道に導くことができるだろうか。 書店のゴールデンラインに「仏教書」？ 実はいま中国で、仏教が密かなブームとなっている。 東京からの直行便が発着する上海の虹橋空港、ビジネス客も多いこの空港に、小さな書店がある。店頭には、『財経』や『看天下』などをはじめとする様々なビジネス誌が並んでいる。買っていくのは明日の「発財（
福島に学び脱原発に舵を切ったドイツの苦悩 送電網の建設が進まず風力発電が十分に機能せず | JBpress (ジェイビープレス)
しかも、風は夜中も吹くから、太陽光発電と違って極めて効率が良い。北海のテストウインドパーク 「alpha ventus」では、2012年、発電効率96.5％を記録した。他のどんな再生可能エネルギーも、これほど安定した電力供給はできないそうだ。 そのため、福島第一原子力発電所の事故のあとに脱原発を決めたドイツでは、オフショアウインドパークに大いなる期待がかかった。これこそが、将来訪れるはずの原発フリーの世界で、特別明るく輝く希望の星となるはずであった。 期待を集める巨大風力発電プロジェクトの致命的欠陥 さて、今回完成したリフガートウインドパークは、30基の風車からなり、108メガワットの性能を持つ。風車の羽1枚の長さは60メートル。つまり、風車が回った軌跡の円の直径は120メートルにもなる。水面上に出ている支柱の高さは90メートルなので、水面から羽の一番てっぺんまでの距離は、約150メートル
トリウム核エネルギー発電が日本を救う 原爆への転用懸念がなく、小型で安全、効率も高い | JBpress (ジェイビープレス)
日本は、平成23（2011）年3月11日の東日本大震災の後遺症として、無資源に近い国家の電力エネルギー源確保に関して、核エネルギー発電から撤退し、太陽熱・水力・風力・潮流などの自然エネルギーの徹底開発に移行するかのような方向が不用意に示唆された。 しかし自然エネルギーは、日本の電力需要の1.2％程度の供給能力と量的に限界がある。しかも日本は、現在発電用燃料資源の主力である化石燃料（石油・プロパンガスなど）を、すべて輸入に依存する無資源国家であり、消費できる期間は80年程度であることが示されている。 我が国は、第2次世界大戦敗戦後の経済成長期に、化石燃料が逼迫している無資源国家の電力資源として原子力（核エネルギー）発電が将来にわたって継続的に確保する上で、最良の手段と判断して採用し、事故当時54基の核エネルギー発電装置を稼働させていた。 これは総発電量の約30％に相当する発電量を確保し、さら
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住民が尊敬していた中国の名僧、なんとその正体は？ サイバー監視で『水滸伝』的物語が成立しなくなった中国 | JBpress (ジェイビープレス)