LAN構築に使える100均グッズ
出典：ITpro 2017年 12月 11日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） ザ・ダイソーやキャンドゥ、セリア、ローソンストア100、シルクなど、商品を100円均一（税込で108円）で販売する100円ショップ。他店で数倍の価格で販売されているような商品も置いてある。こうした100均グッズ（100円ショップの商品）の中から、LANケーブルやそのケーブル配線に使えそうな商品を一気に紹介していこう。 ケーブル管理グッズ まずは、LANケーブルを束ねるケーブルタイや面ファスナーを紹介する。 ケーブルタイは、幅広の結束バンド。一度締めると強い力で締め付けられ、広がらないようになる。幅の細い結束バンドで強く締め付けると、LANケーブルを傷めたり壊したりするが、今回見つけたケーブルタイは幅1.5cmと広くLANケーブルに使える。 面ファスナーは、LANケーブルを束ねる
IoTのインパクト（1）---IoTがビジネスにもたらす4つの価値とは
2014年から、IoT（Internet of Things、モノのインターネット）への関心が非常に高い。ガートナーへのIoTに関する問い合わせも、継続的に来ている。 IoTは、新しいテクノロジーとして、IT関係者がまず注目したが、最近は、一般のビジネスパーソンにも関心が広がっている。ガートナーでは、以前から「すべての企業がテクノロジーカンパニーになる」と言っているが、IoTはその代表的なテクノロジートレンドと言える。 2014年10月に、IT部門のリーダーを対象にグローバルで実施した調査では、「IoTはビジネスにインパクトをもたらすか」という質問に、約4割の人が「3年以内に自社のビジネスに影響が及ぶ」と答えた。2015年3月に国内で実施した調査でも、やはり40～50％の企業が「自社のビジネスに影響が及ぶ」と答えている。多くの人が「IoTにより、ビジネスにインパクトをもたらすような何かが起
大量データの高速処理に向く
ここにきて、利用事例も増えてきた。「会員の購買履歴の分析にかかる時間が1日では話にならない。最新の購買履歴を5分でサービスに反映できなければ、販売機会のロスにつながる」。自社開発のNoSQL「ROMA」を、商品のレコメンド（推薦）機能などに展開している楽天の森正弥執行役員兼技術研究所長はこう言い切る。 楽天が処理時間にこだわるのは、会員の購買履歴を解析してレコメンド商品を提示するのに1日かかると、ユーザーが購入した商品と同じものがレコメンドされかねないからだ。楽天の会員数は、2010年9月時点で約6700万人。楽天トラベルの「最近見た宿」をはじめとして、「詳細は明かせないが、ROMAは楽天のかなりのサービスで使われている」（森所長）。いずれも分単位で解析を終えるためには、データの入出力が高速なNoSQLを必要とした。 自社開発のNoSQL「ddd」をトラフィック解析に利用しているインターネ
DWHの技術トレンド---RDBMS単独の時代は終わり、複数のテクノロジーを組み合わせる時代に
「BIツールやDWHをどう選んだらいいのか」---。最近こうした問い合わせを受けることが多い。多くのユーザー企業が、BI、DWHの構築で悩んでいるのだ。そこでここでは、3回に分けて、2020年を見据えてBI/DWHをどう選び、どう構築していくべきなのかを解説したい。 まずは、DWHに関するテクノロジートレンドを紹介しよう。 従来、DWHにもデータマートにも、RDBMSが使われてきた。だが、RDBMSのみで、データ分析ニーズを満たすのは、段々難しくなってきている。例えば、Webサイトの大量のアクセスログを商用のRDBMSに格納すると、非常に高価になる。 このため、RDBMSとは異なる新しいテクノロジーが登場してきている。RDBMSに依存する時代から、複数のテクノロジーを組み合わせる時代に変わりつつあるのだ。 最盛期を過ぎて陳腐化に向かうRDBMS この傾向は、製品やサービスのライフサイクル全
インメモリー技術を利用したHadoop対応ビッグデータ分析用ソフト
SAS Institute Japanが2014年2月27日に発表した「SAS In-Memory Statistics for Hadoop」は、Apache Hadoop上で動作するビッグデータ分析用ソフトウエア。Hadoop上のデータをメモリーに読み込み、保持したまま管理・分析することにより、データを高速に処理できるほか、複数のユーザーが同時に分析できる。開発元は米SAS Institute。 Hadoopは、クラスタ化したサーバーにデータを分散させて並列処理を行わせるための分散処理フレームワーク。米Apache Software Foundationが、オープンソース・ソフトウエアとして開発を進めている。 SAS In-Memory Statistics for Hadoopが備えるインタラクティブなプログラミング環境を利用することにより、ユーザーはHadoopの分散ファイルシステ
到来IoT時代---アマゾン参入で分析を安価に
出典：日経コンピュータ 2014年2月20日号 pp.44-49 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） Internet of Things（IoT）を実現する鍵となる膨大なセンサー。そのセンサーで得られるデータをクラウドなどに集め、瞬時に分析し、ビジネス上の判断や処理に生かすための分析基盤が進化している。米アマゾンもIoT向けサービスを開始、安価に導入できる環境が整った。 「アマゾンがこの分野に進出してくるとは意外だった」―。米アマゾン・ウェブ・サービス（AWS）のパートナー企業で、ビッグデータの転送サービスを手掛ける米フライデータの藤川幸一共同創業者は驚きを隠さない。 AWSが2013年12月に開始した新サービスが話題になっている。クルマや工場の機械、各種インフラに設置したセンサーのデータを高速分析するのに使える「Amazon Kinesis」だ。これまで
国内電力会社もスマートメーター向けにHadoop採用へ、本番環境へ移行進む
クラウデラ日本法人は、金融、保険、製造業など30～40の国内企業を顧客に持つ。これまでCDHを導入した顧客の多くはまだ機能検証の段階だったが、2014年に入って本番環境への移行が進んでいる。 日本市場は、まだまだ開拓できる。クラウデラには世界では約600人、日本では8人の社員が在籍しているが、2014年のうちに日本法人の社員数を2倍に増やす考えだ。 クラウデラは、製品の公開やサポートに加え、トレーニングや資格認定サービスも提供している。日本では、年間数百人が受講している。以前はITベンダーの参加者が多かったが、最近はユーザー企業の社員が受講する例も増えてきた。 こうした教育サービスを通じて、データをより賢く利用できるデータサイエンティストを、顧客企業内に育成したい。 日本国内のユーザー企業は、Hadoopをどのような目的で利用したいと考えているのか。 例えば国内の電力会社は、既に電力の利用
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