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【登大遊】「みんなすぐに諦め過ぎ」約２週間で『シン・テレワークシステム』を開発した天才プログラマーの“粘り力” - エンジニアtype | 転職type
2020.08.27 スキル 2020年４月21日、NTT東日本と独立行政法人情報処理推進機構（以下、IPA）は、新型コロナウイルスの流行によって在宅勤務を強いられている人々を支援するため、無償かつユーザー登録不要で利用できるシンクライアント型VPN『シン・テレワークシステム』の提供を開始した。 このシステムを構想からわずか２週間あまりでリリースに漕ぎ着けた中心人物こそ、今回紹介する登大遊さんだ。 登 大遊（のぼり・だいゆう）さん 1984年兵庫県生まれ。2003年に筑波大学に入学。同年、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の「未踏ソフトウェア創造事業 未踏ユース部門」に採択、開発した『SoftEther』で天才プログラマー／スーパークリエータ認定を受ける。17年、筑波大学大学院システム情報工学研究科博士後期課程修了。博士 (工学)。現在、IPAサイバー技術研究室長のほか、ソフトイーサ株
車をロボットが収納していくスマート駐車場 - 中華IT最新事情
駐車場不足に悩む中国で、ロボットを使ったスマート駐車場ビジネスが興り始めている。既存の駐車場よりも運営コストが低く、駐車容量は最大40％もアップすることができると杭州網が報じた。 駐車場不足に悩む中国の大都市 次々と奇想天外なビジネスが誕生している中国。そこにまた新しいビジネスが登場した。スマート駐車場だ。 中国の都市部は、どこも駐車場不足に頭を悩ませている。中国の都市というと、片道5車線もある広い道路が東西、南北に走り、道路事情はよさそうに見えるが、あれは交通目的ではなく、治安維持のため。有事の際は戦車の通路となり、戦闘機の滑走路となる。また、市民暴動が起きた際は、幹線道路にバリケードを築き、ブロックを分断して抑え込むというものだ。 ▲中国都市の大通りは、片道5車線もある広いものだが、一歩、裏通りに入ると歩道もなく、狭い。 車で出かけると止めるところがない 幹線道路以外の支線は、いきなり
銀聯カードの時代は終わるのか。スマホ決済の最終決戦が始まった - 中華IT最新事情
アリペイ、WeChatペイの登場で、あっという間に中国の電子決済の主流になったQRコード方式。デビットカードで一時は主役になった銀聯カードは急速にシェアを落としているが、ここにきて、銀聯もQRコード方式のスマホ決済に対応して巻き返しを狙っている。スマホ決済の最終決戦の行方はどうなるのか。界面が報じた。 今やシェア1%になってしまった、かつての主役「銀聯」 銀聯は、中国の40数行の銀行が連合したデビットカードで、クレジットカードの普及が進まなかった中国で、電子決済の主役になった。いわゆる海外で“爆買い”をする中国人旅行者の決済手段は銀聯カードで、日本の商店も続々と銀聯に対応するほどだった。 しかし、現在、中国国内の銀聯の電子決済シェアは1%程度に急落してしまい、海外でもスマホ決済であるアリペイ、WeChatペイの対応が進むにつれて、シェアを爆下げ中だ。以前の輝きはまったく失われている。 ▲す
1日に1万6000社が起業、データで見る中国ITの迫力
アリババや京東を知っただけで、中国のIT事情を理解したと思うのは早計だ。中国の底力は、むしろ絶え間なく生まれ続ける多数のスタートアップ企業にある。スタートアップ企業の動向を通じて中国の「本当の強さ」を探る。 「BAT」はもう古い、時代は「TMD」だ――。 中国の巨大ネット企業の頭文字をとって「B（百度）、A（アリババ集団）、T（テンセント）」と呼ぶのは、先にも書いたようによく知られた話だ。一方、TMDはどうだろう。 Tは今日頭条（トウティアオ）というニュースアプリのT、飲食店の口コミやフードデリバリーサービスの美団（メイトゥアン）のM、最後のDは滴滴（ディディ）という配車サービスの頭文字だ。 アリババやテンセントがいずれも1990年代後半に創業している一方、TMDは3社とも2010年以降の創業だ。中国のネット業界が進化を続けられるのは、創業間もないスタートアップ企業が雨後のたけのこのように
Disney's $1 Billion Bet on a Magical Wristband
If you want to imagine how the world will look in just a few years, once our cell phones become the keepers of both our money and identity, skip Silicon Valley and book a ticket to Orlando. Go to Disney World. Then, reserve a meal at a restaurant called Be Our Guest, using the Disney […] The Magicband wields access to the park, replacing virtually every transaction you'd make inside. Bob Croslin I
“IT不毛の地”を開拓するベンチャー発クラウドサービス
「屋久島お散歩ツアー」。こんな言葉が躍る観光ツアーの予約ページを運営しているのは、屋久島地域の雇用創出を目的として設立された屋久島町地域雇用創造推進協議会。観光ツアーの予約ページの制作・運用に、ベンチャー企業のクービックが開発・提供する予約・顧客管理のクラウドサービス「Coubic（クービック）」を利用している（写真1、関連記事）。 今、こうしたベンチャー発のクラウドサービスが、これまで“IT不毛の地”とされてきたスモールビジネスの現場を変えつつある。屋久島町地域雇用創造推進協議会では、そもそもネット予約の仕組みがなかったところにCoubicを導入し、ITを専門としない観光スタッフだけでイベントの予約ページの制作から運用・管理まで実施。スマートフォンだけでイベントの管理や顧客管理ができるとあって、外出の多い観光チームのスタッフのデスクワークを大幅に削減できたという。 クラウドサービスで本業
4タイプ分類でスッキリわかる、ウェアラブルデバイスの最新動向 | IT Leaders
IT Leaders トップ ＞ テクノロジー一覧 ＞ モバイル ＞ スマートウェアラブルデバイス最新動向 ＞ 4タイプ分類でスッキリわかる、ウェアラブルデバイスの最新動向 モバイル モバイル記事一覧へ [スマートウェアラブルデバイス最新動向] 4タイプ分類でスッキリわかる、ウェアラブルデバイスの最新動向 2014年4月2日(水)大元 隆志 リスト 眼鏡、腕時計、コンタクト……。さまざまなタイプの“ウェアラブルデバイス”が注目を集め始めている。マニア向けガジェットと見ることなかれ。凝縮された最新テクノロジーは、今後のビジネスや、企業ITとの連携を考える上で、なにがしかの示唆を与えてくれるだろう。本稿では、ウェアラブルデバイスの“今”を詳しく見る。 ウェアラブルなコンピュータはかなり前から存在する。詳しくは別の記事で述べるが、16～18世紀に発明された機械仕掛けのものもあれば、2000年前後
日本にはIT産業は無くIT利用産業も無い
日本にはIT産業が無い。IT利用産業があるだけだ――。ITの領域で新たなテクノロジーを生み出すことで世界に新たな価値を提供するのがIT産業。大手をはじめ日本のITベンダーのほとんどは、新たなテクノロジーを何も生み出していないのだから、日本にはIT産業と呼び得るものは存在しない。 これは、ある大手ISP（インターネット・サービス・プロバイダー）の経営者の発言だが、なかなか素晴らしい暴論である。「この視点は気付かなかったなぁ」と感心して、この人の名調子を聞いていたのだが、ふと思った。ひょっとしたら日本にはIT産業だけでなく、まともなIT利用産業も存在しないのではないだろうか、と。 まず、「日本にはIT産業が無い」の話だが、日本の今のIT業界の状況ではインフォメーションテクノロジーの産業とは言い難い。「テクノロジー」を冠する以上、その産業の主要プレーヤーは研究開発型の企業でなければならない。とい
中小ベンダーが狙う「クラウドで運用代行」
最近、パッケージベンダーや小規模なソフトハウスが、ユーザー企業からシステムの運用を請け負うケースが増えている（表）。クラウドや、Chefのような新しいタイプの運用管理ツールの活用で、人手に頼らずシステムを運用できるようになったからだ。大きな投資を行わずにシステム運用代行ビジネスができるようになったことから、新規参入が増えた。 例えばワークスアプリケーションズは2012年9月から、同社のERP（統合基幹業務システム）パッケージ「COMPANY」の運用を請け負うサービス「COMPANY on Cloud Managed Service」を開始した。ITインフラには「Amazon Web Services（AWS）」を使用し、アプリケーションの運用は自社製の運用管理ツール「Wc3」で自動化した。AWSの管理用APIを呼び出すことで、仮想マシンなどの操作を自動化している。 同社はこれまでも、人手に
ユーザー企業がITベンダーを駆逐する
まもなくITベンダーがユーザー企業の軍門に下る時が来る。どういう意味かと言うと、ユーザー企業がITベンダーの事業領域を侵食したり、ITベンダーを買収したりすることが当たり前の時代になるということだ。つまり、ユーザー企業の“IT企業化”が進み、既存のITベンダーの手ごわいライバルとなるのだ。 「何をバカな事を言っているんだ」と呆れる人がいると思うので、まずは非常にシンプルな例を挙げておく。アマゾン・ドット・コムである。「なんだ、そんなことか」と逆にしらけられても困るので、さらに先回りして言っておく。IaaSサービスはアマゾンが覇権を取ったが、SaaSなどの業務系のITサービスもユーザー企業が主要プレーヤーになる可能性が高いのだ。 “ネットの本屋さん”から小売業の巨人となったアマゾンは、システム面でもその巨大な調達力にモノを言わせて、IaaSサービスを破壊的な低料金で提供している。その結果、既
Hyundai wants your NFC-enabled smartphone to be your car keys – Old GigaOm
As we’ve pointed out, NFC isn’t just about payments and Hyundai is showing how it might be used to replace your next set of car keys. The auto maker is testing a new prototype of its Connectivity Concept, which allows users to access their car and interact with it using NFC-enabled smartphones. The technology, which won’t actually go into production until 2015, allows a user to unlock and lock the
ITビジネスinスマートシティ必修講座
【第6回講座 会場変更のご案内】 9月28日（金）開催の第6回講座は、会場が「秋葉原UDX カンファレンス」に変更となりましたのでご来場の際はご注意ください。会場の詳細は、サイト下部の案内をご確認ください。 人口増加や高齢化、環境問題といった様々な問題を解決する手段として、世界中で都市をスマートシティ化する試みが始まっています。 日経ＢＰクリーンテック研究所では、『世界スマートシティ総覧2012』（発行：日経ＢＰ社）において、スマートシティにおけるエネルギー分野の市場規模を2030年に累積4000兆円になると予測しています。また、社会インフラ及び、インフラ上で提供される各種サービスを加えれば、市場規模は倍以上に膨らむでしょう。 この巨大なスマートシティ市場において、重要な役割を担うのが「IT」です。 しかし、都市の“スマート”化に十分に応えられるIT人材は決して多くはありません。医療、自動
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