2023年4月からアニメ第4期の放送再開が決まった『ゴールデンカムイ』は、明治末期の北海道を舞台にした金塊を巡るサバイバルもので、原作漫画は累計発行部数2300万部超の大ヒットを記録した。 ｢週刊ヤングジャンプ｣誌上で2022年4月に約8年の連載に幕を下ろしたが、作者の野田サトル氏は早くも次回作の準備をしているという。それは、“10年前に打ち切られた”連載デビュー作『スピナマラダ！』の完全版だ。 同作は2011年〜2012年に連載していたアイスホッケーに挑む高校生たちの物語。野田氏は過去インタビューにおいて｢絶対にうまくいくと信じていたが、反応が全くなくて落ち込んだ｣と述べている（2017年1月8日・朝日新聞デジタル）。 一度完結した作品をイチから描きなおすことは出版業界の中でも珍しい事例だ。一体どのような理由で“再創生”に至ったのか。野田氏へのインタビューと担当編集の大熊八甲氏への取材を

ビクトリアズ・シークレット（Victoria's Secret）がブランディングを変えた時にクレームを付けたのは、ほとんどが男性だったと同社のCEOが明かした。 ビクトリアズ・シークレットは店頭から性的にきわどい広告を排除し、"エンジェル"を廃止し、ショーの開催を取りやめた。 ビクトリアズ・シークレットには男性客たちから、同社がブランドを｢毀損している｣と主張するメールが寄せられたという。 ビクトリアズ・シークレットは、そのブランドイメージを大幅にトーンダウンさせてきた。 同社は店頭から露出度の高いモデルたちの写真を排除し、毎年恒例だった"エンジェル"と呼ばれるモデルたちが下着姿でランウェイを歩くショーの開催を取りやめた。 着心地の良さとあらゆる人を受け入れようとする姿勢を重視した同社の新たなブランディングは、今のところ顧客の共感を呼んでいるようだ。売り上げの減少が何年も続いた後、ビクトリ

東京地裁の小田正二裁判長は投稿とリツイートについて名誉毀損を認め、3人に計110万円の支払いを命じた。 はすみさんは30日、ブログを更新し｢判決を重く受け止めたい｣とコメント。今後の動きについては｢考え中｣としている。 代理人弁護士が明かした｢賠償金の不払い｣問題 伊藤さんと代理人の山口元一弁護士らは30日の判決後、記者会見を開いた。 伊藤さんは7月にもTwitter上の名誉毀損をめぐり、元東京大学大学院特任准教授でAIベンチャーDaisy代表取締役CEO（Twitterプロフィールより）の大澤昇平さんを訴えた裁判で勝訴している。 こちらの判決で東京地裁は、大澤さんに対し当該ツイートの削除と33万円の損害賠償を命じている。 30日の会見では大澤さんとの訴訟についても話が及び、大澤さん側が判決後も裁判所の求めに応じず、損害賠償金を支払っていないことを山口弁護士が明かした。 こうした賠償金の不

東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長は、大坂なおみ選手を聖火リレーの最終走者にしたくなかったと、Daily Beastが報じた。 森元会長は、ニューヨーク・ヤンキースなどで活躍した松井秀喜さんのような｢純粋な日本人男性｣を望んでいたという。 7月の開会式では、日本人の母とハイチ系アメリカ人の父を持つ大坂選手が聖火台に火をともした。 女性蔑視発言で辞任した東京オリンピック・パラリンピック大会組織委員会の森喜朗元会長は、テニス界のスターでバイレイシャルの大坂なおみ選手ではなく、｢純粋な｣日本人を聖火リレーの最終走者にしたがっていたと、Daily Beastが報じた。 森元会長はニューヨーク・ヤンキースや読売ジャイアンツでプレーした元野球選手の松井秀喜さんを推していたと、組織委員会の職員がDaily Beastに語った。 職員によると、森元会長は｢（松井は）純粋な日本人男

2019年12月にフィンランド首相に史上最年少で就任したサンナ・マリーン。 Stephanie Lecocq/Pool via REUTERS 2019年12月に史上最年少の34歳でフィンランド首相に就任したサンナ・マリーンは、8月24日に与党・社会民主党の会合で基調講演に登壇。 党首就任直後に掲げた目標のひとつである｢労働時間の短縮｣を実現するため、｢明確なビジョンと具体的なロードマップ｣を打ち出す必要があると強調した。 現地紙｢ウーシ・スオミ｣の報道によると、マリーン首相の発言の核心部分は以下の通り。 ｢労働時間の短縮という目標は、決して脇に押しやられるべきではありません。そして、労働時間を短縮することと、高い就業率や堅固な財政を維持することとは、まったく矛盾しないのです｣ ｢社会全体として、企業として、従業員として、それぞれが労働生産性を向上させるために努力する必要があります｣ ｢富

ワシントン・ポストによると、アメリカでは職場に姿を見せず、会社との連絡を絶つことで仕事を辞める｢ゴースティング｣をする労働者が増えているという。 これは労働市場がひっ迫していることの表れだと、同紙は指摘する。アメリカでは仕事を探している人の数よりも、求人数の方が多い。 突然仕事を辞めるのは大抵、従業員と管理職のコミュニケーション不足の証拠だと専門家は言う。 ミレニアル世代がデートでやる"ある行動"が、職場にも広まり始めた —— ｢ゴースティング｣だ。 ワシントン・ポストによると、アメリカではシンプルに職場に姿を見せなくなったり、会社と連絡を断つことで仕事を辞める労働者が増えているという。 ｢多くの取引先が『ゴースト』されたと話している。ある日突然、従業員が職場に来なくなり、連絡が全くつかない状態だ｣と、シカゴ連邦準備銀行は12月、ワシントン・ポストが引用したレポートの中で指摘している。 同

2017年、全国の弁護士会に複数の弁護士に対する約13万件の懲戒請求があった。 あるブログに扇動された組織的なものが多く、懲戒の理由には｢朝鮮人学校補助金支給要求声明に賛同 ｣したことなどが記されていた。これは、人種差別かつ弁護士自治への挑戦だ。請求者に対し法的措置をとると宣言した佐々木亮弁護士に話を聞いた。 ブログが扇動、きっかけは朝鮮学校の補助金 弁護士の懲戒請求は誰でもできる。請求を受けて弁護士会が調査し、その弁護士が弁護士法や所属弁護士会・日弁連の会則に違反したり、｢品位を失うべき非行｣があった場合には｢戒告｣｢2年以内の業務停止｣｢退会命令｣｢除名｣の処分が下されることになっている。 佐々木さんには2017年6月からこれまで約3000件の懲戒請求があった。 最初の懲戒請求が届いたのは2017年6月。懲戒事由は以下のとおりだ。 ｢違法である朝鮮人学校補助金支給要求声明に賛同し、その

北朝鮮との日朝首脳会談の可能性を打診した安倍政権に対し、北朝鮮当局が｢一切取り合うな｣との指示を出していたことが明らかになった。 平壌の反応が明らかになったのは初めてで、4月27日の南北首脳会談と米朝首脳会談など、国際的対話の枠外に置かれる安倍政権は当面、北との対話の契機をつかめないまま孤立を深めることになる。 歴史的な瞬間となった南北首脳会談。板門店で手を携えながら歩く金正恩労働党委員長（左）と文在寅大統領（右）。 Korea Summit Press Pool/Pool via Reuters 北朝鮮情勢に詳しい在京消息筋によると、日本政府は3月初めに米朝首脳会談の開催が決まって以降、日朝首脳会談を希望する安倍首相の意向を、さまざまなチャネルを通じ北朝鮮に伝えたという。消息筋は｢意向を平壌に伝達したが、本国からは『一切とりあうな』と指示された｣と明らかにした。 ｢謝罪と賠償が先｣と最高

NECパーソナルコンピュータ（以下、NEC PC）は1月16日、個人向けノートPC1種類、液晶一体型デスクトップPC2種類の新製品を発表した。それぞれWeb直販サイトでは発売中。家電量販店などの店頭では1月18日より発売を開始する。 若者を中心に｢PC離れ｣などと言われる昨今。NEC PCはあえて｢学生｣をターゲットに絞った製品群｢LAVIE Note Mobile｣を一新した。 一見平凡だが、意外な｢学生のニーズ｣を満たしている？ LAVIE Note Mobileシリーズは、一見するとごくありふれたPCに思える。Surfaceシリーズのようにキーボードは外れないし、液晶タッチ非対応でタブレットのように使えるわけでもない。スペックは店頭モデルの最上位機｢NM550/KA｣でも、インテル製の省電力CPUであるCore i5-7Y54、メモリー8GB、256GB SSDと、性能的には特別高性

iPhoneは、史上最も成功した製品と言えるだろう。販売台数は10億台を超え、アップルを時価総額世界一の企業にした。 しかし、アップルも安泰ではない。10年前にiPhoneが、iPodや他のコンピューターに取って代わったように、新たな製品がiPhoneの座を奪いとる可能性が出てきている。 スマートフォンは、現在のコンピューティング・プラットフォームの主流だ。しかし、マイクロソフト、グーグル、フェイスブックはすでに、コンピューターグラフィックスを現実世界と組み合わせるAR（拡張現実）への積極的な投資を始めている。今やアップルもそうした動きに加わっている。 AR技術は、いずれ軽くて、携帯可能なスマートグラス製品を生み出し、iPhoneも含めて、現在、私たちが使っているすべてのディスプレイに取って代わると考えられているからだ。 アップルも、他のテック企業と見解を同じくしている。つまり、スマートフ