最近、出張でインドに行く機会が多いが、現地で興味深い話を聞いた。即席麺市場が急成長しているというのだ。インドの食文化と言えば、「カレー」というイメージが強いが、日本で生まれた即席麺文化が、はたしてインド社会にどのように浸透し、どのように発展しているのだろうか? 現地から報告する。まず即席麺市場の概要をつかんでおこう。世界で最も即席麺が消費されている国がどこかご存じだろうか?世界最大の消費国はどこ?
![インド版カップヌードルの謎? 日本食文化の挑戦 編集委員 小林明 - 日本経済新聞](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/bbc0787dc115207a911bfd01485a9aac4d706fa7/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Farticle-image-ix.nikkei.com%2Fhttps%253A%252F%252Fimgix-proxy.n8s.jp%252FDSXBZO5692229003072013000001-20.jpg%3Fixlib%3Djs-3.8.0%26auto%3Dformat%252Ccompress%26fit%3Dcrop%26bg%3DFFFFFF%26w%3D1200%26h%3D630%26s%3D5ef17675826230559384ccc3b9f3d228)
[新型コロナ] 農業の人手JTBと確保 全農 宿泊業者の副業に JA全農は、大手旅行会社のJTBと、農家の労働力支援に向けた連携に乗り出す。新型コロナウイルス禍で仕事が減った観光業で働く人をJTB経由でマッチングし、副業として農業現場で働いてもらう。実証を兼ねた取り組みを夏から大分県で始めた。全農は特定の企業をパートナーとする労働力支援の体制づくりを各地で進めている。JTBとの連携で体制整備の加速を目指す。 副業は、政府の後押しを受けて前向きな企業が増えているのに加えて、新型コロナ禍の影響で関心が高まっている。仕事が減った人は収入を補うことができ、農家も人手不足の解消につながる。取り組みは、JTBも収益が得られる事業にする。 具体的な仕組みは、大分県の事例が一つのモデルだ。県内では全農おおいたを中核とするJAグループが労働力需要を取りまとめ、パートナー企業の菜果野アグリがアルバイトを送り出
不況と内食文化への回帰 農産物流通・ITコンサルタント 山本謙治 前回のコラムから半年も経ってしまって、大変失礼しました、、、おまけに、その間にまた食を巡る環境は一段と悪くなった。筆者は年間100日以上の出張をしているけれども、どこへいっても食品関連事業者からいい話を聞かない。世界的な不況の波は日本にも大きな影響を及ぼしているが、消費者は、なぜかまっさきに食費を切り詰めるのだ。飲食店は軒並み売上ダウン、調子がいいのは安売り店だけといっても過言ではないだろう。 そんな中、ちょっとした動きが筆者の興味を引いている。それは消費者の内食回帰だ。外食をするとお金がかかる。素材を買って家で作る方が安く済むという当たり前のことに、ようやく消費者が目覚めてきている。 家で作るご馳走レシピの本が売れるようになり、オフィスでもお弁当を広げる姿が増えている。これ、実はユーロが高騰していたころのEU圏でもみられて
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