フラウフェン@ジョー @hz2uHyoP7hTW9Pk タマネギ…みなさんもし良かったらタマネギを沢山、家庭で使ってください。 タマネギが暴落まっしぐらしてます… ブイヨンや下ごしらえ系に使用が多いので外食で多用されていたためこの情勢で受給バランスが壊れています… 乳製品もそうなんですがタマネギも宜しくお願いします。 pic.twitter.com/K7lSK1pY8U 2020-04-28 09:03:10
じゃじゃまる @JajacircleS 花椒ってシビ辛みたいなのがフォーカスされがちですが、ホールを使ってスープにしてみると「塩味を超強化する」という特性が際立つので、これはもしかしたら減塩レシピの最強アイテムかもしれません。小さじ半分くらいの塩で1リットルくらいの「塩気の強いスープ」ができます。 2020-04-27 22:33:59 じゃじゃまる @JajacircleS 参考までに。花椒は「青花椒」ってやつ使いました。茹で鶏は冷ます工程こそありますが、基本的には鍋に入れて沸騰したら火を止めるだけの思考停止メニューなので朝とか夜にやっとけば良いですし、そこからは30分あれば余裕なので十分に「簡単なもの」だと思います。料理は段取りです。 pic.twitter.com/2CFztqPFTw 2020-04-29 12:30:41
牛乳のパッケージには簡体字(中国語)とハングル(韓国・朝鮮語文字)で商品名が併記されていた。 コンビニ大手のローソン(本社・東京)では、この春からPB(プライベートブランド)商品の一部で、商品名の多言語表記を始めた。牛乳、食パン、豆腐など、いわゆる「白物」と呼ばれる食品を対象として、従来の日本語・英語併記以外に、前述した2か国語も加えられたのである。 多言語表記はいまや社会の趨勢だ。街中の案内板や鉄道機関をはじめ、各所で外国語の併記が進められている。インバウンド対策であることはもちろん、在留外国人数が300万人にも迫る現在、多言語表記は単なる配慮というよりも、多国籍の日本社会を生きるうえで必要な責務ともいえよう。 ところが──。差別と排他な気分に満ち満ちた者たちが、こうした動きに横槍を入れる。 コンビニ商品の多言語表記もまた、差別主義者たちの理不尽な攻撃を受けることになった。 ヘイトスピー
みなさんは図書館についてどのようなイメージを持っているだろうか? 近年、さまざまなタイプの図書館が増え、家でも仕事場でもない第三の居場所「サードプレイス」としても注目されている。おしゃれなカフェを併設したり、毎日イベントを開催したり、訪れる人が楽しめる取り組みを行っている図書館も多い。従来の図書館のように”本を借りる場所”としてだけでなく、“地域のつながりをつくる場所”としての役割を担うようになってきた。 『これからの図書館』(平凡社)の著者であり、図書館流通センターの取締役・谷一文子さんに、図書館の最新事情とこれからの姿について話を伺った。 ※新型コロナウイルスの影響で多くの図書館が休館中となっている。開館状況については各ホームページなどでチェックを 芸術×図書館など「複合化」がキーワード 全国のさまざまな図書館を見てきた谷一さんから見て、近年の図書館はどう映っているのだろうか。 「以前
新型コロナウイルスの影響で大量に余ったじゃがいもに頭を抱えたベルギーのじゃがいも協会が、少なくとも週に2回はフライドポテトを食べるよう国民に求めている。
国会に上程された種苗法の改正案について、女優の柴咲コウさん(38)がツイッターで一時批判したことから、ネット上で論議になっている。 一部の新聞なども批判しているが、何が問題なのだろうか。農水省の担当課にも話を聞いた。 「日本の農家さんが窮地に立たされてしまいます」 「新型コロナの水面下で、『種苗法』改正が行われようとしています」。柴咲さんは2020年4月30日、ツイッターでこう切り出した。 ネット上では、感染拡大への対応ぶりに注目が集まる陰で、政府が論議のあるいくつかの重要法案を国会で通そうとしていると、話題になっている。柴咲さんは、そのことを意識したらしく、次のように問題提起した。 「自家採取禁止。このままでは日本の農家さんが窮地に立たされてしまいます。これは、他人事ではありません。自分たちの食卓に直結することです」 著名人の発言だけに、柴咲さんのツイートは大きな反響を呼び、その反応を報
【5月2日 AFP】新型コロナウイルス流行により閉館している東京のすみだ水族館(Sumida Aquarium)が、一般の人々に向け、館内で飼育するチンアナゴとビデオ通話をしてほしいと呼び掛けている。繊細な生物であるチンアナゴが人間の存在を思い出し、人を見ても怖がらないようにすることが目的だという。 都内の名所、東京スカイツリー(Tokyo Skytree)内にある同館は3月初めから閉館しており、館内で飼育されている生き物たちはこの2か月間で、ほぼ人間のいない環境にすっかり慣れてしまった。 だが水族館によると、こうした前代未聞の状況によって「未曽有(みぞう)の事態」が生じてしまった。 同館は今週、ツイッター(Twitter)の公式アカウントへの投稿で「飼育スタッフ以外と出会うことのなくなったすみだ水族館のいきものたちが、人間のことを、ちょっと、忘れ始めているのです。チンアナゴに至っては、飼
農水省は1日、2018年に発生した農作業死亡事故の概要を発表した。事故死者の高齢化が進み、65歳以上の割合は86・5%と現状の年齢区分で調査開始以降、最高になった。全体の死亡者数は274人で、1971年の調査開始以降で最少となったが、就業人口10万人当たりでは全産業の10倍以上という実態は変わっていない。猛暑を反映して熱中症の事故が急増した。 農家の高齢化に対応した対策が急務だ。65歳以上の死亡者は237人で前年より19人減ったが、事故死者に占める割合は2・3ポイント増。80歳以上は144人で52・6%と、割合は過半数を占め、80歳以上の割合も調査開始以降最高になった。全体の農作業事故死亡者数は09年に400人を超えていたが、農業者の減少などで、18年は前年より30人減り、初めて300人を切った。 就業人口10万人当たりの死亡者数は15・6人と前年から1・1人減ったが、全産業平均の1・4人
生き残りをかけて コロナウィルスによる緊急事態宣言と自粛要請。外食産業は「死刑宣告」「余命宣告」を受けたも同然という状況下、「休業要請と補償はセットだろ」「補償の額が足りない」「もう終わった……」色々な声が聞こえる中、必死に生き残るために動き出す人もいる。 街、メディア、ネットには「テイクアウト始めました!」「デリバリー対応します!」の文字が踊り、Uber Eats(ウーバーイーツ)や出前館などの配達代行事業者は新規アカウントが1ヵ月以上かかるほどの活況ぶりを見せている。 消費者も3月までは行きつけのお店に足繁く通い、「飲んで経済回して、お店を応援するよ!」なんて応援をしてくれたのも遠く昔のことのよう。4月に入ると特に都心部の店では売上昨年対比半分以下は当たり前に。緊急事態宣言による“stay home”は、まさに地獄への扉であった。 その後は嘆き諦めムードの人と、必死に生き残り策を実行に
最近、ニュースやSNSなどで種苗法の改正が取りざたされています。生産農家の権利が著しく制限され、大きな不利益を被るのではないかという論調がちょくちょく見られます。 フリー素材ぱくたそ(www.pakutaso.com) 結論から言うと、今までとほとんど変わることはありません。その理由は順を追って説明していきましょう。 まずはそもそも、種苗法とはどのような目的で作られ、どのように運用されている法律なのでしょうか。ごく簡単に言うと、新品種を育成した人や団体がその育成者権を占有できる権利を認め、保護することが目的です。多額の費用や労力をかけて作り上げた新品種については、育成者がその利益を十分に受けることは当たり前のことですね。この辺りは、特許や実用新案などの考え方とよく似ています。 しかし、時代の変遷とともに従来の種苗法では育成者権の保護が難しくなる事例が出始めました。登録品種の権利侵害について
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