競走馬のサラブレッドを育てる際の「扱いやすさ」を決める遺伝子を見つけた、と京都大学の野生動物研究センターと文学研究科の研究チームがこのほど発表した。馬の性格、行動パターンと遺伝子型の違いとの関係を調べた研究は少ない。研究チームによると、飼育の仕方の決定や乗馬のほか人間を癒す「ホースセラピー」に向いた馬の識別に役立つかもしれない、という。研究成果は、英科学誌に掲載された。 研究チームは、サラブレッドを育てる際に人間や馬具などに慣らす難易度といえる「扱いやすさ」に着目。北海道のJRA日高育成牧場で飼育中の、本格的に調教する前の1歳サラブレッド167頭を調べた。 実験では、牧場の職員に馬を洗ったり馬具を付けるなど17の刺激を馬に与えてもらい、「新しい物や人間への不安」「身体接触への不安」「大きなものに対する恐怖」「新しい環境への慣れにくさ」「反抗的態度」の5項目で167頭を評点した。さらに、脳内

日本学術会議が6日、提言「科学者コミュニティにおける女性の参画を拡大する方策」を公表した。提言の中に同性婚の容認や性的少数者に対する差別的待遇の禁止を盛り込んでいるのが目を引く。 政府は、12月に「第4次男女共同参画基本計画」を策定する予定。提言は計画に科学者コミュニティの要望を反映させることを狙い、同会議の科学者委員会男女共同参画分科会(委員長・井野瀬久美惠甲南大学文学部教授)がまとめた。 提言はまず、研究者の世界においても男女共同参画が進んでいない現状を紹介している。「研究者に占める女性割合は 14.6％と、英国の 37.8％、米国の 33.6％、ドイツの 26.8％、韓国の18.2％などと比べて一段と低く、OECD(経済協力開発機構)加盟国の中で最低レベルにある」。こうした2014年の「男女共同参画白書」の記述を引用した上で、科学者コミュニティ自体の努力不足も認めている。「役員等の選

アトピー性皮膚炎など慢性的なかゆみに対し、脳に微弱な電気刺激を与えると抑制効果があることを、自然科学研究機構生理学研究所の研究者たちが確認した。慢性的なかゆみに悩む患者は、患部を過度にかく結果、さらに症状を悪化させることが少なくない。今回効果が確認された方法は、副作用の恐れもないとみられ、新たな治療法として期待できる、と研究者たちは言っている。 生理学研究所の柿木隆介(かきぎ りゅうすけ)教授と中川慧(なかがわ けい)研究員(現広島大学大学院医歯薬保健学研究院助教)らは、治験者の皮膚に化学物質ヒスタミンを浸透させてかゆみを誘発した後、大脳皮質に弱い電気刺激を与える方法を試みた。経頭蓋(がい)直流電気刺激法(tDCS) と呼ばれる方法で、治験者は感覚運動野に電気刺激を与えるため25平方センチの大きさの電極二つを頭に取り付けられる。1ミリアンペアという弱い電流を15分流し続けた結果、電流を流し

情報・システム研究機構統計数理研究所と外資系企業のSAS Institute Japanが、ビッグデータの活用を推進する「ビッグデータイノベーションラボ(BIL)」を共同で設立することになった。9月に活動を開始、一般企業をはじめさまざまな組織に、ビッグデータを活用するための実践的研究の場を提供する、としている。 情報通信技術(ICT)の進歩により、膨大なデータの蓄積とそれを利用した新しい知見やサービスの創出が期待されている。しかし、統計数理研究所とSAS Institute Japanによると、ビッグデータを分析し、成果を創出する肝心の人的資源は圧倒的に不足している。さらに、データ科学に関する高度な知識とビッグデータを扱う環境を提供、支援する組織や場が国内に存在しない、という現実もある。 統計数理研究所は、大規模で複雑なデータから有益な情報を抽出するためのスーパーコンピューターやクラウドシ

主要な温室効果ガスの一つであるメタンの排出を抑え、かつ収量も増えるイネの新品種が、米、スウェーデン、中国の研究機関、大学によって共同開発された。英科学誌ネイチャー7月30日号に成果が報告されている。 米バテル記念研究所によると、新品種は同研究所が運営管理する米国のパシフィック・ノースウェスト国立研究所と、スウェーデン農業科学大学、中国福建省農業科学院，中国湖南農業大学の協力で生まれた。パシフィック・ノースウェスト国立研究所の研究チームはまず、転写因子とよばれる特別なタンパクが作られる場所を調節することにより、植物内で炭素と生産物である糖がどのように蓄積されるかを解明した。 さらに、光合成により大気中から取り込んだ炭素の大半を葉や種子だけに供給し、根や土壌には回さない働きを持つSUSIBA2と呼ばれる転写因子をオオムギから発見した。根や土壌への炭素供給を断てば、イネの根や土壌中のメタン発生源

炎症と染色体の末端にある塩基配列の長さが長寿と深い関係を持つことが、超高齢者を対象とした慶應義塾大学と英ニューカッスル大学の研究チームによる大規模調査で明らかになった。 さまざまな副作用がある現在の抗炎症薬に代わる安全な代替薬が開発できれば、高齢者の生活の質を大きく改善し、さらに老化に伴って炎症が起こる理由を解明することで、新しい健康増進法の開発につながることも期待できる、と研究者たちは言っている。 慶應義塾大学医学部百寿総合研究センターの新井康通専任講師、広瀬信義特別招聘教授と英ニューカッスル大学のトーマス・グリニツキー教授らは、100歳以上の超高齢者(684人)とその直系家族、85−99 歳の高齢者、計1,554人を対象に、長寿に関係があると考えられる造血能(貧血)、代謝、肝機能、腎機能の働き、炎症と、細胞老化の指標とされるテロメア(染色体の末端にある塩基配列)の長さを調べた。 この結

肥満により自己免疫疾患を含む炎症性疾患が発症しやすくなる仕組みを、千葉大学の研究チームが解明した。症状悪化をもたらすことが分かった脂肪酸合成酵素を制御することで、肥満によって引き起こされる自己免疫性炎症疾患の治療につなげることが期待できる、と研究者たちは言っている。 肥満が糖尿病や動脈硬化性疾患の症状を悪化させることはよく知られている。しかし、自己免疫疾患、ぜんそく、がんなど免疫担当細胞と関わりの深い疾患の発症リスクも高めることが明らかになってきた。千葉大学医学研究院の遠藤裕介(えんどう ゆうすけ)特任講師、中山俊憲(なかやま としのり)教授、横手幸太郎(よこて こうたろう)教授らは、免疫機能に大きな役割を果たしているヘルパーＴ(Th)細胞に狙いを定め、マウスを使った研究を進めた。 高脂肪食を与えて肥満状態にしたマウスのTh細胞を調べたところ、ACC1と呼ばれる脂肪酸合成酵素が増えているこ

低エネルギーの光を高エネルギーの光に転換する技術的難題の解決に近づく新たな研究成果が、九州大学の研究者によって得られた。太陽電池や人工光合成の効率を飛躍的に向上するといった再生可能エネルギー技術への応用が期待できる成果だ、と研究者たちは言っている。 自然界では、植物や藻類が太陽光を利用して効率の高い光合成を行っている。この際、利用される太陽光は、大部分が低エネルギー(可視〜赤外光)領域で光の密度も低い。こうした利用しにくい低エネルギーの光を人工的に高エネルギーの光に変換し再利用可能にしようとする研究は、「フォトン・アップコンバージョン」と呼ばれる。中でも、光のエネルギーを吸収したドナー(増感剤)の分子が励起三重項状態と呼ばれる電子状態になる現象に着目した研究が、内外で注目されている。この研究の鍵を握るのが、光を吸収して励起三重項状態となったドナー分子のエネルギーを効率よく受け取るアクセプタ

女性の肥満と運動習慣は関連あることが、東北大学東北メディカル・メガバンク機構が宮城県内で実施しているコホート調査から裏付けられた。 この調査は、三世代コホート調査と呼ばれるもので、同機構が2013年7月に始めた。県内に住む妊婦と、生まれてくる子供を含めたその家族三世代を対象に、健康に関わるさまざまなデータを10年間、追跡・蓄積する大がかりな調査だ。今年5月18日までに調査に参加した妊婦10,817 人とその家族合わせて26,769 人(家族は県外在住も含む)を対象とした調査結果が、中間報告として公表された。 妊娠する前のボディ・マス・インデックス(BMI＝肥満度を表す指数)が25以上で肥満と見なされた妊婦は、調査対象の12.6％だった。地域差があり、BMI2.5以上の妊婦の割合が全体の平均以下だったのは仙台地区の10.8％だけ。残りの7地区は13.3〜15.3％と、軒並み平均を上回った。

一般社団法人日本経済団体連合会(経団連)が6日、「新たなエネルギーミックスの策定に向けて」と題する提言を公表し、2030年に原子力の比率を25%超とする電源の組み合わせを求めている。 2011年3月の東京電力福島第一原発事故の影響で、現在、日本の原発はすべて運転停止の状態が続く。経団連の提言は、原子力を引き続き主要なエネルギー源として利用すべきだという産業界の意思を明確に示す内容となっている。 提言は、「再生可能エネルギー比率20%程度を掲げて取り組む必要がある」「産業界としても省エネ技術の開発・普及に最大限取り組んでいく」「成果を海外に普及させることを通じ、エネルギー安全保障、地球温暖化問題といった地球規模の課題の解決に貢献するとともに、新たな市場を開拓することが可能となる」など再生エネルギーと省エネルギーの重要性と、産業界として積極的に取り組む意欲も強調している。 また、再生エネルギー

2000年代に日本の研究論文数の伸びが鈍った原因は、代表的な競争的資金である科学研究費補助金(科研費)を得られない研究に関する論文が減少したためであることが、科学技術・学術政策研究所の調査で裏付けられた。 同研究所が1日公表した調査資料「論文データベース(Web of Science)と科学研究費助成事業データベース(KAKEN)の連結によるわが国の論文産出構造の分析」は、2006-2008年に発表された日本の論文数の約47%、トップ10%補正論文と呼ばれる注目論文数の約62%に科研費が関与していることを明らかにしている。科研費は日本の論文産出の量と質に確実に寄与していることが裏付けられた形だが、安心できるわけではない。科研費が関与する論文数とトップ10%補正論文数の世界シェアは、2000 年代前半をピークに低下傾向にあることも、同時に明らかになったからだ。 2001-2003年と2006

平成27年4月1日より独立行政法人通則法(平成26年6月13日改正)が施行され、独立行政法人が新たに3つに類型化されます。その類型の1つである国立研究開発法人は、科学技術の水準の向上を通じた国民経済の健全な発展その他の公益に資するため研究開発の最大限の成果を確保することを目的としています。 なぜ、国立研究開発法人という類型ができたのでしょうか。 科学技術の研究開発は、計画通りに進むとは限らず、狙った成果が生み出せないことや狙っていなかった成果が生み出されることがあり、不確実性、予見不可能性という特性があります。また、生み出された成果が社会で使われる形になるまでに20年以上という長い時間がかかることもあります。科学技術をもとにイノベーションを興し、世界と競争して、日本の発展に貢献していくためには、このような研究開発の特性を踏まえた環境を整備することがとても重要になります。 そのため、従来の独