中国で、自閉症の診断時間を短縮するための人工知能システムの研究が進められている。 2018年10月、「広東省精神・神経疾患研究センター」が、中山大学付属第三病院内にオープンした。同センターは、児童発育行為センター、精神心理科、神経内科、神経外科、脊椎外科、リハビリテーション科、バイオ治療センターなど脳関連の担当科と協力。細胞技術やビッグデータAIプラットフォームをベースとした、自閉症、脳神経損傷、神経損傷後のリハビリ、うつ病などの医療研究を進める。今後、国家レベルの脳科学医療プラットフォームとして位置づけられる予定だ。 人工知能とビッグデータを活用するというのが、同センターの主要な研究方針だ。最近では、子供の自閉症の早期補助診療、成年うつ病の精密診療などの活動が始まっている。今後、病院連盟に所属する58の医療機関と協力し、数百の専門連盟臨床機関からビッグデータを収集。人工知能を使った補助診

先日、公務員の近藤顕彦さんが初音ミクとの結婚を告白。有名情報番組のコメンテーターなどからは「理解できない」との声が相次いだが、人間とAIもしくはロボットとの婚約・結婚という現象は世界各地で報告され始めており、今回のケースが唯一無二というわけでは決してない。 中国の人工知能エンジニア・Zheng Jiajia氏（31歳・男性）は今年4月、自から開発したAIロボット「インイン」（Ying Ying）とパートナーとなる契りを交わした。インインは、簡単な文章であれば話すことができ、漢字や画像を認識することができる能力を持つ。Zheng氏は地元テレビ局に対し、妻に歩いたり、家事をする能力を与えるため、アップグレードを施していく計画だと語っている。なお非公式に行われたふたりの結婚式には、母親と友人らが出席。インインは中国伝統の赤いスカーフなどを身にまとった。 フランスにも、ロボットと婚約した女性がいる

英シュロップシャー州に拠点を構える農業ロボットメーカー・Small Robot Companyは、トラクターの代わりに小型ロボットを使って、農場の収穫高や収益性を高めることを目標としている。 農業ロボットであるトム（Tom）、ディック（Dick）、ハリー（Harry）は、環境に優しく効率的、かつ正確な生産環境を整えることを手伝ってくれるという。同社は、農場における化学物質の使用、および耕作に必要なエネルギーを最大95％まで減少させることができると主張している。 クラウドファンディングなどを通じて資金を調達することに成功した同社は、今後、「種まきロボット」であるハリーの商用化に乗り出す計画だ。ハリーのプロトタイプは、IET（Institute of Engineering and Technology）とHVMC（High Value Manufacturing Catapult）から、イノ

日本の主要畜種の飼養戸数は、すべての畜種において減少が続いている。農林水産省の「畜産統計」によれば、2005年に8万9600頭だった肉用牛は、2015年には5万4400頭となった。担い手の高齢化や後継者不足による離農が原因と見られている。 一方で、1戸当たりの飼養頭羽数は増加しており、大規模化が進展している傾向も見られるという。担い手不足と大規模化が進む畜産業において、大きな期待を寄せられているのが人工知能（AI）の活用だ。 ■牛一頭一頭にウェアラブル端末 例えば、ファームノート社の「Farmnote Color」というサービスがある。牛の首にウェアラブル端末を装着して、活動量や休息時間などの活動データを収集。そのデータは牛群管理システム「Farmnote」に保存され、データを人工知能が個別的に学習することで、牛の発情や疫病兆候などの異常を正確に把握することができるという。 効率的に牛を生

先月、九州各地を襲った大雨は、1時間の雨量で6月の過去最多を更新した。熊本県では、豪雨により河川が氾濫し、ハウスの倒壊や田植え直前の田んぼに土砂が流入するなど大きな被害が出た。震災からの復興道半ばで、豪雨被害が追い打ちをかけた形だが、農業現場の落胆は大きい。 このような気候変動による農業への影響が懸念されているなか、さらに安定した食糧供給システムを構築するための手段として農業 のIT化に期待が高まっている。 近年では、ビッグデータ、ドローン、ロボットなど最新のテクノロジーを駆使した新しい農業が生まれているが、特にデータを活用した作業は様々な効果を発揮している。 アメリカ航空宇宙局(NASA)の人工衛星であるランドサット(Landsat)は、撮影した上空の画像を受信して地球表面を観測。環境データを提供する。このような技術は、とりわけ発展途上国における圃場整備などへの応用が期待されている。とい