令和3年6月7日 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 計算化学を駆使して地衣類が放射性セシウムを保持する謎に迫る ―量子化学計算が明らかにする地衣類代謝物の放射性セシウム錯体形成力― 【発表のポイント】 地衣類とは、藻類と共生している菌類の総称で、岩の表面、樹木の幹、家屋の壁、コンクリート等至る所に生育しています（図1左）。地衣類は放射性セシウムを長期間にわたり保持することが知られていますが、その詳細な機構は分かっていません。このような性質を持つ生物は少なく、その謎の解明は重要な研究対象となっています。 日本原子力研究開発機構と国立科学博物館は、地衣類が合成する代謝物の一部が放射性セシウムの保持に関係すると考え、福島県内で観察されるウメノキゴケやキウメノキゴケなどの地衣類が産する5つの代謝物とセシウムが作る錯体(※1)形成力を世界で初めて量子化学計算（※2）手法を駆使して求めることに成

令和3年1月20日 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 森林内の放射線量を決めている要因をシミュレーションにより解明 ―2017年以降、森林の放射線量の大半が土壌表層5cm内の放射性セシウムに由来することが判明― 【発表のポイント】 森林は福島県土の70％程度を占めるため、森林内の放射線量の経時変化は林業従事者や付近住民だけでなく福島県民全体の大きな関心事となっています。 森林内の放射線量は東京電力福島第一原子力発電所事故により放出された放射性セシウムが森林内のどこにどれくらい存在するかにより決まります。 日本原子力研究開発機構は森林研究・整備機構及び筑波大学と連携し、両機関の観測結果を基に森林内に放射性セシウムが分布する精緻なモデルを構築し、放射線シミュレーションを実施しました。 その結果、2017年以降、森林内の放射線量の大半が森林土壌の表層5cm以内にある放射性セシウムに由来する

令和3年2月4日 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 国立大学法人東京大学大学院理学系研究科 廃棄豚骨が有害金属吸着剤に ―廃材を利用した安価で高性能な金属吸着技術を実現― 【発表のポイント】 鉱山や工業地帯周辺などでは、有害金属による環境汚染について、以前よりさまざまな防止対策が行われています。また、東日本大震災に伴う東京電力福島第一原発事故以降、放射性物質の流出及び広域拡散を防止する技術の重要性が改めて認識されています。環境中における有害金属の広域拡散を防止するためには、高性能かつ安価で大量に生産可能な吸着剤の確立が必要とされています。 食品廃棄物として多量に排出される牛骨や豚骨は、高い有害金属吸着性能を持つことが知られています。そのメカニズムについて調べた結果、骨のアパタイトに含まれる炭酸が金属吸着性能に大きく寄与していることを発見しました。 食品廃棄物の豚骨ガラを重曹水溶液に漬

平成２９年６月７日 国立研究開発法人 日本原子力研究開発機構 大洗研究開発センター 原子力機構大洗研究開発センター燃料研究棟における汚染について 平成29年6月6日（火）に発生した燃料研究棟（PFRF）における汚染について、同日プレス発表後の状況を以下のとおり報告します。 施設の対応状況 当該貯蔵容器は、現在、蓋がされており、容器が置かれたフードのシャッターも閉鎖した状態にある。フードの状況は監視カメラで常時監視するとともに、排気ダストモニタ及びモニタリングポストによる24時間連続測定を行っており、核燃料物質の新たな飛散等異常のないこと、外部への影響がないことを確認している。 現在、立入制限区域に設定した燃料研究棟108号室の汚染状況を確認している。今後、本事象の汚染状況を踏まえ、除染、フード内の核燃料物質の片付けを実施するとともに原因調査を進める。 作業者への対応状況 核燃料サイクル工学

平成27年4月23日 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 東京農業大学 ヨシはなぜ塩水でも育つのか ―根の中でナトリウムを送り返す動きをポジトロンイメージングで観ることに世界初成功― 【発表のポイント】 イネ科のヨシが高い塩分濃度に耐えられる仕組みを探究 放射線を利用した画像化技術により、ヨシの根にナトリウムを排除する動きが常にあることを初めて発見 将来、塩分の高い条件でも栽培可能なイネの作出につながることを期待 ヨシは河口付近の淡水と海水が混じる場所（汽水域）でよく見かける植物です。同じイネ科でありながら、塩分に弱いイネとは対照的に、高い塩分濃度に耐えられるのはなぜなのか――その仕組みを明らかにする研究を、国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（理事長　児玉敏雄、以下「原子力機構」）と東京農業大学（学長　髙野克己）は共同で進めてきました。このたび、放射線を利用した画像化技術（植物ポジ

平成27年6月1日 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構 原子力機構高崎研のイオンビーム育種技術支援が民間の花の新品種作出に貢献 【発表のポイント】 原子力機構高崎研におけるイオンビーム育種により、新たな特徴が付加された新品種作出に成功 文部科学省の「先端研究施設共用促進事業」により、新規の民間団体・企業ユーザーが専門家の利用支援を受けたことによる成果 国立研究開発法人日本原子力研究開発機構（理事長　児玉敏雄、以下「原子力機構」）は、文部科学省の「先端研究施設共用促進事業」等1)による「明日を創り、暮らしを守る量子ビーム利用支援事業」2) において、原子力機構高崎量子応用研究所（以下「高崎研」）のイオン照射研究施設（TIARA）3) 等を駆使した先進的量子ビーム技術の産業分野への利用拡大を進めています。その中で、イオンビームが誘発する突然変異を利用した植物などの有用品種の作出（以下「イオ

平成26年4月18日 独立行政法人日本原子力研究開発機構 DNA損傷が正常な染色体にも影響を与えることを発見(お知らせ) －放射線の生体影響の解明に向けて－ 【発表のポイント】 DNA損傷させた染色体を照射していない正常な細胞中に移入すると、本来正常であるはずの染色体にも異常が生じることを発見。 DNA損傷による染色体異常の誘発メカニズムの解明に期待。また放射線による細胞のがん化のメカニズムの解明や低線量被ばくの人体への影響評価に大きく貢献する可能性。 独立行政法人日本原子力研究開発機構（理事長　松浦祥次郎）先端基礎研究センター放射場生体分子科学研究グループの漆原あゆみ任期付研究員（現大阪府立大学大学院理学系研究科・客員研究員）と横谷明徳グループリーダーは、大阪府立大学（理事長・学長 奥野武俊）の児玉靖司教授と共同で、DNAが損傷を受けることで、細胞中の被ばくしていない正常な染色体にも異常

平成24年6月22日 独立行政法人日本原子力研究開発機構 国立大学法人東京大学 公立大学法人秋田県立大学 NaI(Tl)スペクトロメーターでセシウム134と137を個別に定量する簡便な手法を開発(お知らせ) 【発表のポイント】 安価で広く用いられているNaI(Tl)スペクトロメーターを用いてセシウム134とセシウム137を個別定量する手法を開発 一般的な表計算ソフトを用いるシンプルかつオープンな手法のため、追加コストを掛けずに、現場の様々な事情に合わせてアレンジ可能 福島をはじめとする被災地復興の一助となることを期待 独立行政法人日本原子力研究開発機構【理事長　鈴木篤之、以下「原子力機構」という】は、国立大学法人東京大学【総長　濱田純一、以下「東京大学」という】、公立大学法人秋田県立大学【学長　小間 篤、以下「秋田県立大学」という】と共同で、放射性セシウムの測定に広く利用されているタリウム