『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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10月19日から22日までロサンゼルス近郊のサンタモニカで開催されたDigital Hollywood Fall 2009は、ハリウッドの映画スタジオ、テレビ局、広告代理店などが集まるコンテンツ、メディア関連のカンファレンスだ。現在、米国のコンテンツサプライヤーが注目しているのは、インターネット動画配信をいかにマネタイズするかという点である。 インターネットの動画配信市場では、YouTubeが圧倒的なシェアを保持している。米国調査会社comScoreによると、YouTubeの動画視聴回数は2009年8月の1カ月間で100億回を超えた。2008年7月は月間約50億回だったので、1年で2倍に増えていることになる。オンライン動画視聴が増加するにつれ、動画サイトへの広告需要も高まっている。存在感を増すYouTubeの動向を取材するために、Googleが出席するセッションにいくつか参加し、その動画配
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材(うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材)を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
独立系ブロガーが、製品のレビュー記事を書いて報酬をもらったり、無料の製品提供を受けたりした場合に、これを明らかにしないと米連邦取引委員会(FTC)から最高1万1000ドルの罰金を命じられる可能性のあることが、FTCが米国時間10月5日に公開した改訂版「Guides Concerning the Use of Endorsements and Testimonials in Advertising(推奨広告と証言広告の利用に関する指針)」で明らかになった。 この指針が改訂されたのは、1980年以来のことだ。 FTCが公開したリリースには次のように書かれている。 改訂版の指針には、広告主と製品推奨者の間に消費者が想定していない(金銭の授受や無料での製品提供といった)「具体的結びつき」がある場合には、それを明らかにすべきだとする長年の原則を明確化するための事例も、新たに加えられている。これは、ブ
ディーツーコミュニケーションズ(D2C)は、ディー・エヌ・エー(DeNA)と共同で、DeNAが運営するモバイルポータルサイト「モバゲータウン」におけるSNSタイアップキャンペーンの広告効果を検証し、9月8日に結果を発表した。なお、D2Cはモバゲータウンの広告枠を販売する代理店の1つだ。 このキャンペーンは、プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)の商品「プリングルズ」について、2月17日から3月10日にかけて実施したもの。具体的には、モバゲータウンのゲームコンテンツにおいてタイアップアドバゲーム「しゃべワングランプリ」を展開した。このゲームの参加者にはゲームプレイ後、その成績に応じたスコアを付与し、上位1万名にはオリジナルアバターをプレゼントした。 このゲーム参加者に、プリングルズについて最近見聞きした媒体を確認したところ、「モバゲータウンのキャンペーン・ゲーム」という回答が62
デジタルマーケティングの世界的イベント「ad:tech tokyo」初日の9月2日、ブログのマーケティング活用に関するパネルディスカッションが開かれた。パネリストはライブドア 執行役員 メディア事業部長の田端信太郎氏、サイバーエージェント アメーバ事業本部ゼネラルマネージャーの小池政秀氏、ブログウォッチャー 代表取締役社長の羽野仁彦氏。モデレーターはアジャイルメディア・ネットワーク 代表取締役の徳力基彦氏が務めた。 企業によるブログ活用を推進する立場の4人が登壇したため、徳力氏はあえてネガティブな話題をパネリストに振った。ブログといえば、コメント欄が炎上して逆に企業のイメージが崩れてしまうという不安もつきまとう。企業が100%コントロールできないメディアをあえて活用するメリットはどこにあるのか。というのが最初の質問だ。 これに対してライブドアの田端氏は、旧来の雑誌や専門誌、テレビなどのメデ
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先に掲載したmixiの「見た目で自社広増えてない?」という思いから書き上げた記事【「最近mixiに自社広告が多くない?!」と思って色々と調べてみた】には多数のご意見をいただくことが出来た。中には非常に役に立つ、参考になるものもあり、頭の下がる思いだ。その中でも【yoshitetsuの日記】はシンプルで分かりやすく追加資料・情報が寄せられていたので、さらにそれをこちらで再構成。今後の自己資料としても、使えるようにしてみた。 ●前々から「SNS」(などCGMの広告効果)は低いことが知られていた タイトルそのままだが、SNSに限らずCGM(Consumer Generated Media、利用者が内容を創って行くメディアのこと)の広告効果が低いことは、広告業界では知られていたことだという。先のIDC(アメリカの市場調査会社、International Data Corporation)の資料も去
【ミクシィ(2121)】が運営する日本国内最大手のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)【mixi】。当方(不破)も初期から入会しており、今でも時々アクセスをするのだが、特に今年度に入ってからか気になることがあった。いわゆる「自社広(自社広告。広告スペースが空いている時に挿入される、運営会社自身の広告)が増えてないか?」ということ。初めは気のせいかとも思ったが、気になって調べてみたところ、mixiに限らずSNS全体の問題として、広告モデル上の問題点が表面化している可能性が見えてきた。そこでここでは、それら「SNSと広告の課題」についてまとめてみることにする。 「mixi」には多種多様なスペースに広告設置エリアが用意してあり、その場所の特性やサイズなどで広告を出すための料金が異なる。もちろん人気のある(注目されやすい、閲覧回数の多い)部分は料金が高い。 例えばポータルサイトの「ヤフ
今、C-teamというサイトの開発に関わっているのですが、あまりに効果が高くてスゴイので、結構ショックだったので紹介します。 C-team 今までWebディレクターとして、バナー制作をしたり、自分のサイトのバナーを制作会社に頼んでいたりしたんですが、これがいかに非効率だったかということを思い知って反省したので、紹介してみます。 自分の関わっているサービスをスゴイスゴイ言うと宣伝くさくなるので避けてたんですが、これは本当にびっくりしたのです。通常のバナーの作り方 通常のバナー広告って以下みたいな手順をふむことが多いですね。 1. 宣伝したいサイトの運営者(ディレクター)が欲しいイメージを制作会社に伝える 2. 制作会社のデザイナーさんがいくつか作る 3. そのバナーでよさそうなものを運営者が選んでそのバナーを出す ここでの問題は、1も2も3も「こういうのがいいんじゃないか」って勝手に想像して
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 日経ビジネスオンラインでコラムを書かせてもらっていることもあり、ぼくは日経ビジネスオンライン自体の熱心な読者でもあります。読んだ記事に影響を受けて、さまざまな行動をすることも珍しくありません。先日も「超ビジネス書レビュー」を読んで、西原理恵子さんの『この世でいちばん大事な「カネ」の話』を書店で買い求めました。一気に読んで、あらためて筆者の西原理恵子さんはすごい人だなぁと思い、「もしかしてブログを書いていたりするかしら?」とグーグルで検索してみたら、自分のところのアメブロで書いているということを知り、しかもほぼ毎日更新されていて、過去に遡ってこれまた一気に読みました。 本の中でも、ブログの中でも、外国為替証拠金取引、いわゆる外貨FXを西原さんが
2009年1月20日 広告主、メディア、代理店の“隙間”を埋める グーグル辞めてもミッションは同じ スケダチ 高広 伯彦氏 杉本 昭彦 IT・通信 広報・マーケティング マーケティング 1/3ページ 博報堂、電通、グーグルと職場を変えながら一貫してネット広告、マーケティングに携わってきた高広伯彦氏(関連記事1、2)は2009年1月初旬にグーグルを退社。「スケダチ 高広伯彦事務所」を屋号として、広告代理店、メディア、広告主を対象に、広告ビジネス企画/開発サポート、広告キャンペーン企画を中心としたコンサルティング、プランニング事業を個人事業主として始めた。同氏は博報堂、電通を経て2005年12月にグーグル入社。その業務だけでなく個人ブログ「mediologic/weblog」などを通じて広告業界における影響力は大きく、独立は話題を呼んだ。その背景と高広氏が考えるネット広告、ネット
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