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> mediologic > my thoughts on media/communication/marketing and everyday life. 山本一郎氏につっこまれ、火中の栗を拾うのが得意な徳力くんが、しっかり今朝拾ってます。 あ、僕は友人だろうが後輩だろうが先輩だろうが、やはりそれ間違ってんじゃないの?と思うことにはちゃんと突っ込みますし、正しいと思うことについては両手で賛同します。 でもね、 AMNで使っている「アンバサダー」というのは、「インフルエンサー」とは真逆の意味の言葉なんです。 は、どうなのよと。。。。 さて、、、以前から一部では指摘をしているように(というか徳力くん本人にも伝えてるように)、AMNで普及させようとしてる「アンバサダー」というのは、世界のPR業界で使われている意味とはズレてるか全く真逆なんじゃないと思われる。 「アドボケイツ」と「アンバサダー」
「『F1層』も『M1層』も、もういません」――Google日本法人は12月16日、複数のデジタルデバイスを利用しているマルチスクリーンユーザーの行動分析に基づき、情報接触行動に関する5つのタイプを発表した。男女や年代による傾向はあまり見られず、「単純な区分けは意味を成さなくなりつつある」とまとめている。 インテージのシングルソースパネル「i-SSP」を利用し、テレビ、PC、スマートフォンの3つを保有し利用している20~60代の男女500人を対象に、それぞれのツールの使用時間や視聴・行動内容をデータで取得して分析を行った。意識的に回答するアンケートに比べ、ユーザーの先入観やバイアスが入らないのが特徴の手法だ。 情報接触行動データに基づき、同社が類型化した5タイプは以下の通り。 1.キマジメ大食らい(全体の22%) デバイス利用時間が全体的に長く、朝起きたらすぐにテレビの電源をオン。情報番組が
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2012年1月、グルメ情報の口コミサイト「食べログ」に端を発する“ステルスマーケティング(ステマ)騒動”が起き、5月には消費者庁がステマに関する見解を発表するなど、口コミサイトの信頼について語られる機会は少なくない。 このような中、はてなが提供する匿名投稿可能なブログサービス「はてな匿名ダイアリー」に、結婚情報の口コミサイト「ウエディングパーク」の“やらせ”を疑う投稿が7月末にあった。 その内容はこうだ。2012年2月半ばにウエディングパークに投稿された口コミの投稿者のニックネームが「あおと★」「智瀬毅▽」といったように、「名前+記号」という組み合わせだったり、「エミヤ」「エミナ」「エミホ」「エミカ」といったように、頭文字が同じだったり、法則性のあるものが続くなど不自然な書き込みが多い。これがステマ、つまり会社側や関係者らが自ら投稿しているのではないかというのだ。 同社ではこういった不自然
連載第5回目「日本のソーシャルメディアマーケティング事例」を担当させていただきます、アジャイルメディア・ネットワークの長谷部です。 ここ数年、ソーシャルメディアの存在がより身近になり、皆さんの周りでもソーシャルメディアを活用したキャンペーンを見る機会が増えたことかと思います。今回は「日本のソーシャルメディアマーケティング事例」と題しておりますが、ソーシャルメディアマーケティングが現在のように注目される前の事例も含めて、ご紹介させていただきます。 また、今回のセレクトはあくまでも私が個人的に選ばせていただいたものである、という点をあらかじめご了承いただければと思います。それでは、一緒に楽しんでいただけると幸いです。 ソーシャルメディア活用における5ステップとは? 事例に入る前に弊社がお手本としている、「グランズウェル」(翔泳社)という、企業のソーシャルメディア活用のバイブルとでも言うべき書籍
前回はソーシャルメディア・マーケティング全般と3つのメディア(トリプル・メディア)のメディア特性や強みについて触れましたが、今回はソーシャルメディアをどのように活用すればよいか?具体的にお話をしたいと思います。 これからご説明する内容は、前職のゲームメーカーで海外事業に関わっていた頃、実際に私自身が経験したものです。 それはiPhoneアプリがきっかけでした。2008年7月にサービス開始したApple社のAppStoreが開始され、日本に居ながらにして誰でもゲームアプリを配信できるという、開発者にとっては夢のようなサービスでした。 その反面、どうやって海外のユーザーに向けてアプリを訴求すればよいか、新たな課題に突き当たったのです。 私の所属は海外事業部でしたので、言語に堪能なスタッフが多く言葉の壁はありませんでしたが、新たなマーケットへのプロモーション手法の模索が始まりました。 その時(2
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
Amazon has agreed to acquire Indian video streaming service MX Player from the local media powerhouse Times Internet, the latest step by the e-commerce giant to make its services and brand popular in smaller cities and towns in the key overseas market. The two firms reached a definitive agreement for…
オウケイウェイヴは3月10日、同社のQ&Aサイト「OKWave」にユーザーから寄せられた質問から、ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)についての傾向を調査し、その結果を発表した。 この調査は、2009年1月から2010年2月までの期間にOKWaveへ投稿されたSNSに関する質問のうち、mixiおよびFacebookに関する質問内容をそれぞれ210件ピックアップして分析したもの。 その結果、mixiでは会員登録や写真の投稿の仕方、エラーなど、利用時の問題解決についての質問が全体の38%と最も多く見られた。 一方、Facebookでは、恋愛相談を中心としたコミュニケーションに関する悩み相談が28%と最も多く、mixiでトップを占めた利用時の問題解決は21%であった。
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そんな太っ腹で大丈夫?――都内のボードゲーム店と寿司店で行われた、Twitterユーザー向けの割引キャンペーンが注目を集めている。 「フォロワー数×1円」分を会計から上限なしで割り引くというもので、フォロワーが100人いれば100円、1000人なら1000円、1万人なら1万円をディスカウント。東京・高円寺駅前のボードゲーム店「すごろくや」は1月25日~2月7日まで、東京都品川区の寿司屋「すし処 さいしょ」も2月4日限定でそれぞれ実施していた。 Twitterユーザーは都内で働く30代が多く、それぞれの店との相性も良かったようだ。2店合わせて約150人がキャンペーンを利用し、その様子はTwitterだけでなく、複数のブログやネットメディアにも取り上げられた。 「今しかできないサービスだ」――発案者ですごろくや店長の丸田康司さんは話す。 「すごろくや」は2週間で122人、さいしょは1日で35人
前回の記事に、「ベンチャーキャピタルは2010年に向けて慎重ながら楽観的に期待を膨らませている」と書いたが、その後市況は継続好転しており、さらにIPOを準備している企業の名前を多く聞くようになった。 2010年は50件以上の上場を予想するベンチャーキャピタリストもいる。これは、2009年の13件、2008年の6件からみると大きなジャンプで信じられないような数字ではあるが、2005年、2006年は年間50件以上のIPOがあったことからも不可能な数字でない。 また、IT業界では、出会い系サイトで賛否両論あるFriendFinder Networksや携帯電話アプリのMotoricityが上場に向けた申請をした。これらはまだ大きな赤字を抱えたり、売上げの成長が鈍化したりするなどネガティブな条件が多々ある中、大手投資銀行が積極的に関与していることからもやはり2010年前半はIPOラッシュが続くのか
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若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」(PDF)を発表した。 それによると、M1層(男性20歳〜34歳)、F1層(女性20歳〜34歳)は、M2(男性35〜49歳)、F2(女性35〜49歳)と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す
2010年、モバイルアプリケーションストアが忙しくなりそうである。 Gartnerは最新報告書において、スマートフォンユーザーは2010年、モバイルアプリケーションに62億ドルを費やし、全世界の広告収入はおよそ6億ドルに達すると予測している。2010年のダウンロード件数も大幅に増加し、45億件を超える見込みである。しかし、アプリケーションユーザーにはうれしいことに、ダウンロードされるアプリケーションの82%は無料になるという。 モバイルアプリケーションストアは2009年、ユーザーが購入した有料アプリと広告収入型の無料アプリを合わせて、42億ドル以上もの売り上げを記録した。Gartnerは近い将来の予測として、モバイルアプリケーションのダウンロード件数は2013年までに216億件を超え、全ダウンロードのうちの87%が無料アプリケーションになると見込んでいる。そのころにはモバイルアプリケーショ
10月19日から22日までロサンゼルス近郊のサンタモニカで開催されたDigital Hollywood Fall 2009は、ハリウッドの映画スタジオ、テレビ局、広告代理店などが集まるコンテンツ、メディア関連のカンファレンスだ。現在、米国のコンテンツサプライヤーが注目しているのは、インターネット動画配信をいかにマネタイズするかという点である。 インターネットの動画配信市場では、YouTubeが圧倒的なシェアを保持している。米国調査会社comScoreによると、YouTubeの動画視聴回数は2009年8月の1カ月間で100億回を超えた。2008年7月は月間約50億回だったので、1年で2倍に増えていることになる。オンライン動画視聴が増加するにつれ、動画サイトへの広告需要も高まっている。存在感を増すYouTubeの動向を取材するために、Googleが出席するセッションにいくつか参加し、その動画配
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