Microsoft Office 2007までのツールバーメニューの互換機能を搭載する、Microsoft Office互換のオフィス統合ソフト「JUST Office」に新バージョンが登場。画面は表計算の「JUST Calc 3」 ジャストシステムは4月10日、Microsoft Office互換のオフィス統合ソフト「JUST Office 3」を6月10日に発売すると発表した。自社開発のプレゼンテーションアプリケーション「JUST Focus 3」が加わるほか、タッチUIも搭載される。 JUST Officeは、Microsoft Officeで作成した文書の読み込み、保存に対応したオフィススイートで、一太郎シリーズとは別のラインとなる製品。2011年に「Microsoft Office 2003の知識があれば迷わずに使えるユーザーインターフェースを採用し、これまでの操作感で文書作成が
2015年1月12日 10時15分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 一太郎 2015の最上位パッケージには名作「一太郎 dash」復刻版が付属 当時のインターフェイスを忠実に再現し、今なおワープロとして実用性は高い 一太郎を知らないユーザーにも触ってほしいが…… ジャストシステムの一太郎シリーズは、2015年で30周年を迎える。それを記念して、2月6日に発売される一太郎 2015の最上位パッケージには、なんと、かつてのMS-DOSワープロ「一太郎 dash」復刻版というパソコンファンには感涙しそうなスペシャルボーナスが付属しているのだ。 「一太郎 dash」は、今をさかのぼること約26年前のワープロだか、侮ることなかれ。 オマケというにはもったいないくらいの完成度と実用性の高さを誇る。ぜひ、多くのユーザーに触ってもらいたい。 ●一太郎2015の最上位パッ
ジャストシステムは2014年11月17日、業務部門の誰もが簡単に使えることを追求した現場向けBI(ビジネスインテリジェンス)ソフトの新版「Actionista! 2.0」を発表した。12月8日に発売する。新版では、他システムとの連携機能を強化した(画面1)。集計表やチャートの単位で他のWebポータル画面に組み込んで表示できるようにしたほか、集計表のデータを定期的にExcelファイルやCSVに自動出力できるようにした。価格(税別)は、「Basic Edition」で820万円から。 Actionista!は、業務の現場向けにデータ分析の専門スキルがなくても使えるようにしたBIソフトである(関連記事:ジャストシステム、簡易な分析を追求したウィザード型のWeb BIソフトを発表)。分析軸(店舗名など)や値(売上金額など)のパーツをドラッグ&ドロップするだけで、分析画面となる集計表やチャートを作成
あいざわ ひでたか/関税外為等審議会委員、厚生科学審議会委員、工業所有権審議会臨時委員、産業構造審議会臨時委員、知的財産戦略本部検証評価企画委員会委員などを務める。東京大学経済学部卒、筑波大学専任講師、助教授、早稲田大学助教授、教授を経て、現職。この間、東京大学客員教授、同大学特任教授、ハーバードロースクール客員教授などを歴任する。編著書には、『知的財産法概説 第5版』(西村あさひ法律事務所と共編 平成25年 弘文堂)、『電子マネーと特許法増補版』(平成12年 弘文堂)などがある。 IT&ビジネス 業界ウォッチ IT業界で話題の新サービス・新製品のニュース、これから話題になりそうな新ツール、知っておきたい各種の統計調査……などなど、経営効率化に寄与するIT業界の今のうごきをレポートします。 バックナンバー一覧 パソコンの画面表示やウィンドウ、メニューなどの操作感を指すUI(ユーザーインター
ジャストシステムは、ユーザー部門向けに同社が開発・提供するデータ分析・活用製品群を強化する。具体的には、データ分析ソフト「Actionista!(アクショニスタ)」の新版を年内に投入。10月20日から提供を開始するデータベースソフトの最新版「UnitBase 4.5」との連携機能も、年内に追加する。 データ分析ソフト「Actionista!」の特徴は、研修不要で使える操作の分かりやすさ。Excelの操作ができるユーザーなら、すぐに使い始めることが可能。予実分析やABC分析など、よく使われる分析レポートについては、ウイザード形式によりマウス操作だけで作成できる(図1)。昨年発売された現行版は、大企業の事業部門や、中小企業に採用されている。導入企業のほとんどは研修なしで使っているという。 「UnitBase」もまた、専門知識を必要としないことが特徴のデータベースソフト。新版4.5ではカレンダー
オレが月刊アスキーでアルバイトを始めたのは1982年で、ちょうどNECのPC-9801が発売になったころ。ホビー的には8bitが主流で、アルバイトのお仕事としてゲームの移植や、パソコンを恒温槽に入れて何度で暴走するかテストしたり、98の全パーツを並べて写真を撮ったりしていた。 PCに搭載されていたBASICはもちろんマイクロソフトBASICを元にしたものだが、各社・各機種ごとに方言があって、例えばPC-8001用のゲームはN-BASICで記述してあり、PC-8801や9801では動いても、富士通のFM-7や8で正常に動かすためには、F-BASICの文法に書き換えてやる必要があった。そういえば、テープアスキーというゲームが入ったカセットテープのマスター作りもバイトの仕事だったね。
ジャストシステムは2014年10月1日、データベースアクセスを伴うWebアプリケーションをノンプログラミングで開発するソフトの新版「UnitBase 4.5」を発表した。10月20日に提供開始する。新版では、Excel帳票をデータ入力フォームとして利用し、これを外出先からUnitBaseにメールするだけでデータを登録できるようにした。さらに、カレンダー形式でのデータ参照/登録を可能にした。 UnitBaseは、顧客管理システムなどのデータを登録して検索/活用するタイプの業務アプリケーションをノンプログラミングで構築するための開発/実行環境である(関連記事:ジャストシステム、業務フローとの親和性を高めたノンプログラミングDBソフト新版を発表)。マウスによるドラッグ&ドロップ操作だけで、Web型で動作するデータベースアプリケーションを開発できる。各種Windows上で稼働する。 新版では、We
開発途中のユーザーレビューでのSuper ATOK ULTIASへの評価は、「遅い」の一言に尽きた。 文字入力時の効率的な予測変換で重要な要素の1つは、言うまでもなく「変換辞書の充実度」だ。しかし、ありったけの言葉を変換辞書に詰め込み、「ミスがあっても補正してくれる」多数の機能を搭載した結果、変換する際の動作がとんでもなく重くなってしまった。 「ユーザーレビューで用いられたバージョンでは、変換エンジンが賢いことはわかってもらえたものの、文字入力で最も重要な"快適さ"が完全に失われていました」(商品企画 吉田氏) いわば、頭でっかちになり足回りの強化が追いついていなかったわけだ。 「当時のバージョンは、動作面のチューニングがまだまだ不足していました。キーを1回押すたびに変換候補が表示するまで待たされ、2テンポ、3テンポも遅れてようやく目的の言葉を入力できる始末でした」(開発チーム 東條氏)
【当初の公開内容に対し編集を加えています】 通信教育大手ベネッセホールディングスの顧客情報が大量に漏えいした問題で、その漏えいした情報を元にした名簿を購入し、ダイレクトメールを送信していた「ジャストシステム」の企業モラルを問う声が高まっていますが、これに関連してちょっとしたおもしろい発見がありました。 7月11日にジャストシステムが「ベネッセコーポレーションの個人情報漏洩の件に対する当社の対応につきまして」という文書を公表したのですが……。 この文書をダウンロードして、文書の属性情報を確認すると……。 なんと、文書タイトルが「Microsoft Word-ベネッセコーポレーションの個人情報漏洩の件に対する当社の対応につきまして」となっています。 この文書はPDFで公開されているのですが、どうやら元の文書はジャストシステムが提供しているワープロソフト一太郎ではなく、Microsoft Wor
ベネッセの顧客情報流出事件、まずは、不正競争防止法容疑で捜査が行なわれているようです。刑事罰の要件がはっきりしているので当然と言えます。他にも、個人情報保護法や消費者保護法上の論点はあると思うのですが、ここでは不正競争防止法のみについて考えてみます。 不正競争防止法には営業秘密の不正取得・使用を禁ずる規定があります。営業秘密とは、(1)秘密として管理され、(2)事業活動に有用で、(3)公然と知られていない情報であり、製造ノウハウ等だけではなく、当然に顧客リストも含まれます。 ここで、この事件の登場人物のそれぞれについて不正競争防止法上の責任について考えてみましょう。なお、不正競争防止法という観点では、顧客情報を勝手に使われた消費者は直接的には関係ありません。 1.ベネッセ 営業秘密を不正取得・使用されたことにより、不正競争によって営業上の利益を侵害された「被害者」です(個人情報保護法や消費
株式会社ジャストシステムは、2014年5月に株式会社文献社(以下、文献社)より257万3,068件のデータを購入し、 これを利用して2014年6月にダイレクトメールを発送しました。 当社は、事業活動の中でご登録いただいたお客様にダイレクトメールをお送りする場合や、 外部の事業者に依頼して発送する場合等がありますが、データベースを購入してダイレクトメールを発送する場合には、 その外部事業者との間で当該個人情報は、適法かつ公正に入手したものであることを条件とした契約を締結しております。 今回、文献社からデータを購入するに際しても、同一の条件が含まれる契約を締結した上で、データを入手致しました。 しかしながら、社内調査により、今回の文献社からの購入において、データの入手経路を確認しながら、最終的にはデータの出所が明らかになっていない状況で契約に至り、購入していたことが判明致しました。したがいまし
/数日前からベネッセの大量情報流出が問題になっている。だが、顧客が怒っているのは、情報を盗まれた同じ被害者の側のベネッセより、盗んだ情報を使って広告を送りつけてきたジャストシステムだ。/ 説明:この記事は、7月10日朝8時のものです。この時点では、前日のベネッセの情報漏洩だけが報道され、マスコミは、例年の一太郎キャンペーンの大スポンサーであるジャストシステムの名前を出そうとしませんでした。しかし、自分の個人情報を盗まれ、DMを送りつけられた本当の被害者である子供たちからすれば、もともと、誰がワルなのか、は、最初から、はっきりしており、だからこそ、事件が発覚したのです。そして、その状況は、いまも変わっていません。どういう入手経路であれ、ジャストシステムは、ストーカーのようにかってに子供たちの個人情報を調べ上げ、自分の商売に利用しようとしたのであり、それは邪悪な不正です。子供たちに謝るべきです
ネットメディアの未来を考える上で、1980年代のパソコンブームが良いモデルになると思うのだよね。当初、「市場」とはみなされていなかったパソコンソフト。趣味の人間が始めて、雑誌ができ、雑誌にプログラムが掲載されるようになり、さらに雑誌社が投稿されたプログラムの販売を始めた。 最初は雑誌に投稿して小遣い稼ぎをしていたプログラマたちが自分で会社を作り、社員1人~数人の小さな会社が無数にできて、パソコンのソフトを販売しだした。全盛期は何かゲームを「出せば売れる」という状態。 しかしそういう状態は長くは続かなかった。10年間ぐらいだろうか。次第に市場は飽和し、倒産・合併によって淘汰が行われ、現在はスクエニやハドソンやジャストシステムなど数えるほどしか生き残っていない。 * * * ネットメディアも、それまで市場とはみなされていなかったので、アマチュアが活躍する余地があった。ただ次第に「市場]
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