タスク管理の新提案！ Office 365 Plannerとは？
クラウド版グループウェアサービスであるOffice 365に新たにタスク管理の新提案となるOffice 365 Plannerが導入されました。ここではOffice 365 Plannerを実際に業務で使用している著者が、Office 365 Plannerを使うことで得られる業務上のメリットや解決した課題等をご紹介します。 はじめに Office 365を導入後、そのまま利用していると解決できない問題として、チームでの情報共有やタスク管理が挙げられます。個別ではOffice 365の機能で補えますが、一歩踏み込むとある程度の工夫や設定が必要となり、それらを解決するために別のグループウェアを活用するということもあるようです。 今回は、日本の企業でも活用しやすいグループウェア機能やタスク管理機能を提供する、Office 365 GroupsとOffice 365 Plannerをご紹介します
オープンソース導入が「散々な結果」に--MS製品に回帰した伊ペーザロ市の場合
Federico Guerrini （ZDNET.com） 翻訳校正： 川村インターナショナル 2015-08-26 06:15 地方自治体は、オープンソースソフトウェアとプロプライエタリなソフトウェアのどちらを使うべきなのだろうか。これは、両陣営の議論が白熱するテーマだ。オープンソースの支持者は、ライセンスが不要になることによるコスト削減を強調する。一方、プロプライエタリなソフトウェアを好む人々は、プロプライエタリな製品はほぼトレーニングなしで使用することが可能で、一般的にオープンソースの製品より豊富な機能群を備える、と主張する。 イタリアのある事例が、後者の意見をよく表わしている。2011年～2014年、マルケ州のペーザロ市当局は500人の職員に対し、「OpenOffice」の使用方法についてトレーニングを実施した。しかし、2014年、同市は再びMicrosoftに乗り換えて、同社のク
マイクロソフト、「Office 365」にMDM機能を追加へ
Microsoftは現地時間10月28日、スペイン・バルセロナで開幕した「Tech Ed Europe」の基調講演で、「Office 365」にモバイルデバイス管理（MDM）を追加することを発表した。Office 365に直接MDM機能を組み込むことで、デバイスだけでなく、Windows、iOS、Androidが動く端末上のアプリやデータも管理できるようにするという方針を一歩進めることになる。MDM機能により、管理者はポリシーを利用したデバイスの管理が可能となる。必要に応じて、個人データは残したまま企業のデータをワイプすることも可能だ。Office 365向けMDMは、2015年第1四半期に提供を予定している。 Tech Ed Europeではまた、MicrosoftのMDMサービス「Intune」の最新機能も披露された。最新のIntuneは、ユーザーが業務アプリや「Office Mobi
まさにネ申デモ！デバイスからクラウドまで貫く魅惑の「西脇劇場」
10月23日のThe Microsoft Conference 2014の基調講演においてデモを行なったのが、カリスマプレゼンテーターとも呼ばれるエバンジェリストの西脇資哲氏。デバイスからクラウドまで一気通貫する新マイクロソフトのテクノロジーをディープに、わかりやすくアピールした。 20インチ4Kタブレットや3Dプリンターなどを使ってみた 1時間40分におよぶ基調講演の中、西脇氏が最初に登壇したのは樋口泰行社長が法人向けタブレットの需要増加や事例について紹介した後だ。西脇氏は、樋口社長とともに、ステージ後方のひな壇に並ぶ国産のコンパーチブルPC、3万円以下の低価格なタブレット、Surface Pro 3などを次々と紹介。20インチの4KタブレットをTBSでの利用事例のように電子フロップとして掲げ、「ひまわりの画質がそのまま展開できるクオリティ。雨が降っていても大丈夫」とアピールした。軽さや
Office 365サイト活用入門(13) Office Web Appsによる同一文書の共同作業
Office 365では、Microsoft OfficeのWebアプリケーション版ともいえる、Office Web Appsを利用できます。一見して、PCにインストールして使用するパッケージ版Microsoft Officeと画面も機能もよく似ており、文書ファイル形式も同じです。しかし、全く同じというわけではありません。特に、凝ったグラフィックス効果やVBAを使用したプログラムなどは、Office Web Appsでは再現できません。ほとんどの点で、Office Web Appsはパッケージ版Microsoft Officeのサブセットに過ぎません。 しかし、Microsoft Officeをインストールしていない環境で、インターネットに接続できる環境とWebブラウザがあれば使えるというのは大きな魅力です。また、パッケージ版Microsoft Officeが用意されていないLinux O
Microsoft、Office 365の強化計画を発表、新構造「Office Graph」を導入
米Microsoftは現地時間2014年3月3日、企業向けクラウド型グループウエアサービス「Office 365」の強化計画について発表した。「Office Graph」と呼ぶ新たな構造を導入し、クラウド、ソーシャル、ビッグデータ、機械学習、モバイル機能を組み合わせることで、よりパーソナル化した文脈に基づく体験の提供を実現する、としている（画面1）。 Office Graphは、常にOffice 365内のコンテンツ、ユーザー間のやりとり、アクティビティストリームを分析し、機械学習技術を利用して相互関係をマッピングする。これにより、各ユーザーと最も関連性の高いコンテンツを高度に結びつけることが可能になるという。たとえば、現在取り組んでいるプロジェクトに関連する情報や、同様のプロジェクトに携わっている従業員を、より効率的に見つけられるようになる。 同社は、Office Graphを活用した新
ニトリ、グループ内の情報共有基盤にOffice 365を採用--海外進出も見据える
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ニトリはグループ全1万7000人が利用する情報共有基盤を12年振りに刷新し、新たにクラウドサービスを用いた環境を構築、運用を開始した。サービスを提供する日本マイクロソフトが3月5日、ユーザー事例として発表した。 新たに導入されたのは「Office 365」。これまで12年間に渡り使い続けてきた社内グループウェア／ポータル基盤を置き換える形で導入が進められた。Office 365に含まれる「SharePoint Online」が既存の基盤で実施していたようなエンドユーザー自身の手によるポータル改善が容易にできること、ニトリグループは海外への進出も加速しているため、グローバル間で使える環境が求められていたことなどが採用の理由だという。 移行
日本でも普及が進む「Office 365」 (1/2)
日本マイクロソフトが、「Office 365」のシリーズ広告を展開している。 写真は一切使わずに、「Now On Office 365」の文字と導入企業名、そして、飛行機やオートバイなど、業界を示すアイコンを表示。シンプルな構成でありながら、大きな文字がインパクトを持った形で訴える内容だ。 「コスト削減や利便性向上などの経営課題に直面し、クラウド化を模索する企業内の意思決定者、上層部、経営者層を中心に展開している広告」だと日本マイクロソフトでは説明する。 今年1月から開始したこの広告は、新聞や雑誌、オンラインメディア、交通広告などで展開。交通広告では、JRや東京メトロ、羽田空港や成田空港のほか、日本マイクロソフトの本社があるJR品川駅自由通路のデジタルサイネージでも展開されている。 これまでに、日本航空、大林組、パソナ、ヤマハ、Helly Hansenなど11社が登場。広告を通じて、多くの
Officeのパッケージとどちらがお得？「Office 365」の実体を解説(1/4ページ)：nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
図1 「Office 365」は、ビジネスに必要な機能をクラウドベースで提供するグループウエアサービスだ。電子メール機能や予定管理を実現する「Exchange Online」、オンラインストレージや社内ポータル、Webサイトを提供する「SharePoint Online」、IP電話やビデオ会議を利用できる「Lync Online」、ブラウザー上で動作するWeb版Office「Office Web Apps」、WordやExcelなどのデスクトップ版Office「Office 365 ProPlus」などを、まとめて利用できる Office 365の第1のメリットは、クラウドサービスとして提供されるため、自社で専用のサーバーを設置する必要がないことである。 従来、マイクロソフトのメールサーバーソフト「Exchange Server」などを利用するには、サーバー専用機（ハードウエア）を設置し、
Office 2003も来年4月にサポート終了、クラウドへの切り替えを急げ
来年4月のサポート終了に伴い、どのようなリスクが発生し、どう対処すべきかなどはWindows XPでは理解が進んでいると思う。しかしOffice 2003のサポート終了でも同様なリスクがあることは、十分に認識されているとは言い難い。いち早く最新のOfficeに切り替え、セキュリティの向上につなげてほしい。 サイバー攻撃の中でも、特に注目されているのが「標的型攻撃」と呼ばれるもので、Officeドキュメントを狙った例が多くなっている。ドキュメントのファイルは従来、比較的安全と考えられてきたが、最近はそうとも言えなくなってきた。ドキュメントのファイルを取り扱うプログラムの脆弱性を突き、悪質なコードを埋め込んだドキュメントのファイルをユーザー側に読み込ませて実行させて任意の動作を行えるようにする、といったケースがある。 サイバー攻撃といっても主に大企業などが標的で、中小企業には関係ないように思え
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「Office 365 Solo」「Office Premium」特典のSkype無料通話、携帯電話への通話も対象に 
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「iPad用Officeアプリでテレワークを」、日本MSが中小向けにOffice 365を販促
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