米紙「鳥山明の影響を受けていない現代のポップカルチャーは皆無に等しい」 | 映画やラップ音楽、スポーツ界にも…
『Dr.スランプ』や『ドラゴンボール』など、世界的な人気作品を生み出してきたマンガ家の鳥山明の死去のニュースは、世界中のメディアが速報した。 なかでもいち早く評伝を掲載した米紙「ワシントン・ポスト」は、鳥山作品があらゆる文化ジャンルに与えた影響について紹介している。 「最も影響力ある日本人アーティスト」 現代のポップカルチャーで、鳥山明の作品に影響を受けていない分野はほぼ存在しない。 マーベルの映画には『ドラゴンボールZ』のヤマ場の惑星を破壊する戦いを意図的に再現したアクションシーンがある。ヒップホップの曲には「スーパーサイヤ人になる」という歌詞が出てくる。スポーツ観戦をすれば、自身の努力を主人公の孫悟空のおかげだとするアスリートたちを目にすることだろう。
ジョセフ・ナイ「米国はトランプ2期目を乗り越えられるだろう」 | 「いまよりもひどい時代はあった」
クリントン政権で国防次官補として東アジア政策をリードした知日派であり、ハーバード大ケネディスクールでは学長も務めた国際政治学者のジョセフ・ナイ。11月に大統領選を控える米国の現状を、彼はどう評価しているのか。英紙「フィナンシャル・タイムズ」が聞いた。 ジョセフ・ナイは、国際関係学において影響力のある思想家の一人として、数十年にわたって活躍してきた。彼は「ソフトパワー」という用語の生みの親でもあり、国際政治学者のロバート・コヘインとともに、「国々が経済的な相互依存を強めることで、もはや軍事力は国家間の最も決定的な要因ではなくなる」と主張した。 だが、1月に出版された自身の回顧録『米国の世紀を生きて』（未邦訳）のなかで、ナイはこの国の不安定な現状を、「政治は周期的なものである」というごく単純な考え方で解説している。 「いま人々から『これほどひどい時代を見たことがあるか』と問われれば、私の答えは
なぜ彼らは日本を「捨てる」のか？ 海外就職を目指す若者たちの本音 | 時代遅れの労働文化に囚われて
日本企業に見切りをつけて海外に活路を見いだす20代が増えているという。理由は欧米と日本の賃金格差かと思いきや、そうでもないらしい。彼らが「本当に求めていること」を香港紙が聞いた。 海外転職の活動中 シゲノ・ジュンは新卒でIT系企業に就職したとき、会社の成長に貢献したいと意欲に燃え、新しいスキルを身につける機会にも胸を弾ませていた。4年の大学生活を経てようやく社会人になり、これからは月々の給料で銀行預金が増えることも楽しみにしていた。 それから2年後、シゲノは慢性的に疲労を感じ、友人や家族に会う時間もほとんどなく、預金もわずかに増えただけだと言う。現在24歳の彼は、自分より数年早く入社した同僚たちを見るにつけ、自分に課される負担がこの先ますます重くなるのではと恐れている。 結果として、シゲノは海外に転職先を探しはじめることになり、すでにドイツとカナダの企業に問い合わせているという。 日本が深
ゴキブリ並みの生命力？ ビットコイン価格が上昇し続けている理由 | 2023年秋頃からビットコイン価格が急騰
米国証券取引委員会（SEC）は2024年1月初旬、代表的な暗号資産であるビットコインを運用対象とする上場投資信託（ETF）の上場申請を初めて承認した。これに伴って再びビットコイン価格が上昇している。しかし、この承認がなされる前の2023年秋頃からビットコイン価格は上昇基調にあった。FTXやバイナンスといった大手暗号資産のトップ逮捕が続いたなかで、なぜビットコインは買われたのか？ ゴキブリ並みの生命力 頭を切り落としてもムダだ。ゴキブリは頭がなくても1週間は生きられる。強く叩いても死ぬ保証はない。彼らの柔軟な外骨格は曲げることができ、体重の900倍の重さにも耐えられる。トイレに流しても解決策にはならない。種類によっては、30分以上呼吸を止めることができる。大半の人にとって、ゴキブリは歓迎されざる害虫だ。しかも不死身であるがゆえに、その存在はいっそう忌まわしい。 ゴキブリのような「歓迎されざる
日本の離島を購入した中国人女性に「軍事基地にして」との声が集まる | 「みんなも遊びに来て」と呼びかけるが…
「皆さん、私の後ろにある、あの小島を見てください。あれが2020年にわたしが購入したものです」──カメラの前で自慢げにそう話す中国人女性。驚くべきは、彼女が購入したのは、中国の小島ではなく、日本の離島なのだ。 中国メディア「红星新闻」は、日本の離島を購入した30代の中国人女性に独占インタビューを行ったと報じた。報道によると、女性は山東省の出身。レストラン事業を経営しており、家族は不動産や金融業を営んでいるという。 家族の会社の名義で、島を購入したと語る女性。オークションを経て購入したようで、入札の開始価格は60万元（約1150万円）だったと明かした。島に存在する917筆の土地のうち、720筆を購入したとのことで、広さは全部で70万平方メートルに及ぶという。残りの土地には、現地の島民などが住んでいるそうだ。その後の報道で、この島が沖縄県にある「屋那覇島」であることが明らかにされた。 購入した
「うるさい、うざい、高慢ちき」 職場で“声のデカい”女性はなぜ叩かれるのか | 男性は何も言われないのに！
女性が職場で主張したり声を張ったりしたら、「攻撃的」「やかましい」「偉そう」などと批判されやすい。男性の同僚が同じことをしても何も言われないのに、女性はなぜ情熱や自信を見せただけで叩かれるのか。 女性が会議で発言すると… 声の大きな女性であるにもかかわらず、ジュディス・ハウエル（49）は自分の声を聞いてもらうために、とてつもない努力が必要だった。政府のロビイストだったハウエルは、職場でよくこんな経験をしたという。 「信じがたいほど男性優位で、会議で私が発言すると、他の人がまるで自分の意見かのようにそれを話すんです。それで私は少し強引になったり、強く主張したり、話を遮ったりして、怒鳴ることはなくても声を張り上げなければなりませんでした。それを疎ましく思う人もいました」 ハウエルは自分の声が大きいことを明るく認める。「私は男兄弟のなかで育ちました」と太く響く声で言う。「それに幼い頃から歌を習っ
米国人の40％超が「東京五輪にまったく興味なし」NBCの視聴者数はガタ落ち | アスリートの感動物語はもうたくさん？ | クーリエ・ジャポン
東京五輪の人気を見込んでIOCに巨額の放映権料を支払っている米NBCだが、視聴者数がリオやロンドン大会に比べて激減。アメリカでは五輪への関心が低いことに加え、アスリートの感動物語を押しつけようとする姿勢にも問題があると米紙が報じている。 過去33年間の開会式で最低 東京五輪が開幕する前、NBCの幹部らは記者会見を開き、いつもとは違う今回の大会にどう臨んでいくかについて語った。 「この五輪は私たちの人生のなかで最も意味のある大会になると信じています」と、五輪番組の制作総責任者を務めるモリー・ソロモンは断言した。「世界が苦難を経てきたいま、人々はきっと共通の経験を求めていると思います。アスリートたちの物語以上に、私たちが一体になれるものなど他にあるでしょうか？」 そのメッセージは希望であり、同時に東京五輪をパンデミック終息の象徴にしたいというNBCの願いでもあった。ついに日常を取り戻した人類の
大坂なおみの姉が「ナイキCM」に言及「日本には差別がないと思っている人たちへ」 | 日本の外国ルーツの子供たちに大坂が伝えたいこと
なおみがマンガで登場 テニス選手の大坂なおみとマンガといえば、昨年初めにスポンサー企業の日清が彼女を描いたアニメ広告で「肌の色を白く」して物議を醸した一件が記憶に新しい。 日清は、非白人のキャラクターを白人化する「ホワイトウォッシュ」をやったとして非難された。大坂は「私の（実際の）肌の色が小麦色なのは明らかなはず」とコメントし、「今度、私を描くときは、まず私に相談してほしい」とつけ加えた。 あれから2年弱、その「今度」は大坂の意見を参考にしながら進められたようだ。 12月28日発売の月刊「なかよし」で、大坂なおみを主人公として描いたマンガの新連載がスタートする。監修は、大坂の姉で、テニス選手でイラストレーターでもある大坂まりが担当した。 ????BIG NEWS???? なかよし2月号(12/28発売)から、#大坂なおみ 選手がキャラとして登場する 「#アンライバルド NAOMI天下一」
日本人がポピュリズムの波に抵抗できている理由は「投票率の低さと自殺率の高さ」 | 英紙が分析
「もしかすると日本人は、自分たちの怒りの声を、投票所ではなく、自殺率で示すことを選んでいるのかもしれない」 トランプ現象やEU離脱は言うに及ばず、世界的にポピュリズムの流れが蔓延している。だが、日本はそうでもない。石原慎太郎や橋下徹は結果的には大きな力はもたなかった。 その背景と理由は何か？ 「フィナンシャル・タイムズ」の名物記者、ジョン・プレンダーが分析する。 ポピュリズム運動が起こらない日本 ドナルド・トランプが米国の大統領となり、英国民はEU離脱を国民投票で決め、イタリアでは2016年12月、憲法改正案が国民投票で否決された。 昨今の先進諸国の政治の動きを見ていると、グローバリゼーションやテクノロジーの進歩に取り残された人々たちによって政治が大きく変わろうとしているかのように思える。蔓延しているのは、政界のエリートへの怒りである。 ところがポピュリズムの運動が起きていない先進国もある
移民はダメでも「技能実習生」なら受け入れる日本の身勝手を米紙が指摘 | 激しい日本の搾取に中国人もベトナム人も怒った
移民はいつまでたっても受け入れないが、抜け道はある。日本の中小工場が長年にわたって外国人労働者を使ってきたのは「技能実習」なる方法だった。しかし、実態は女工哀史そのものの激しい搾取。その実態に、米紙「ニューヨーク・タイムズ」が迫った。 「中国の月収3倍」に惹かれて来日 リュウ・ホンメイは上海の服飾工場での仕事に飽き飽きしていた。労働時間は長いのに、稼ぎが少なかったからだ。 3年前、その仕事を辞めて日本の岐阜県にある縫製工場で働くことにした。この工場は、中国での月給430ドル（約4万8600円）の3倍出すと約束してくれたのだ。息子が生まれたばかりで、増えた家族のためにも数十万円の貯金ができるだろうと期待していた。 彼女は「絶好のチャンスだと思いました」と振り返る。 「チャンス」ではあったかもしれないが、実はこれは「労働」ではなかった。日本で婦人服にアイロンをかけ、包装していた時間は、法的には
本当に世界の人は日本のポップカルチャーに夢中なのか？ 政府の「クールジャパン戦略」はこれだけズレている！
最先端のポップカルチャーを海外に売り出す構想は、なぜうまく行かないのか。日本政府が主導するプロジェクトの問題点と現状を、米有力誌が鋭く指摘する。自分たちがどんなにクールか、ぜひ世界に知ってほしい──。日本はずっとこう願い続けている。 この1年近く、日本政府は、海外進出を目指すプロジェクトに巨額の出資をするという発表を次々と行っている。例を挙げてみよう。 日本のポップカルチャー関連の情報発信やネット通販を行う「トーキョーオタクモード」。外国に積極的に出店しているラーメン店「一風堂」。日本のTVコンテンツを現地語で放送する専門チャンネル「WAKUWAKU JAPAN」……。世界に日本文化を売り込み、ビジネスとしてお金を儲け、2020年の東京五輪への関心をかきたてようというのだ。 10年ほど前から、日本は政府主導で「クールジャパン戦略」を展開し、いわゆる「国民総クール力（GNC）」の向上に力を入
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「え、クリスマスにケンタッキー？」─「日本の伝統」に驚く海外メディア | フォアグラやシャンパン、七面鳥じゃなくて？