ゲームプレーヤーを精神疾患にするディストピア――久里浜医療センター「ゲーム障害の有病率5.1％」論文のからくり/井出草平 - SYNODOS
ゲームプレーヤーを精神疾患にするディストピア――久里浜医療センター「ゲーム障害の有病率5.1％」論文のからくり 井出草平 社会学 社会 エグゼクティブ・サマリ 久里浜医療センターの樋口進氏らのグループが発表した論文から、ゲーム障害を過剰診断していく方針が読み取れる。この論文は厚労省・文科省の政策にも影響があると考えられ、ゲーム好きの健康な子どもや若者たちが、精神疾患とレッテルを貼られ精神科病棟に入れられる未来も現実味を帯びてきた。 先日、ゲーム障害の有病率調査が久里浜医療センターによって発表された。【注1】英語論文として発表されたため、まだ一般には知られていないが、専門家の間ではかなり話題になっている。というのも、久里浜医療センターはゲーム障害でない人を診断しようとしているのではないか、と、いわゆる過剰診断を懸念する声が湧き上がっているからである。 本稿では、久里浜医療センターの研究を紹介
人工知能――より多様に理解するための5冊/大山匠 - SYNODOS
2010年代初頭に大きなブレイクスルーを迎えてからというもの、「人工知能（Artificial Intelligence, AI）」はあっという間に私たちの生活のすみずみに浸透した。周りを見渡せば、手元のスマートフォン、そこからアクセスするさまざまなウェブサービスやアプリケーション、あるいは自宅で稼働する種々の家電の中にも、形の違う「人工知能」のアルゴリズムが稼働している。 そうしたものの中にはあからさまに「AI搭載！」と打ち出しているものもあれば、サービスの裏側で静かに仕事をしているものもあるだろう。いずれにせよ、今や「人工知能」に全く触れずに一日を過ごすことは難しいほどである。その広がりを時系列にして書き起こしてみれば、スピードに驚かされるに違いない。 だが、改めてこの「人工知能」という言葉の意味するところを考えるならば、そこで指し示されている事柄は曖昧であると言わざるを得ない。かつて
大学入学共通テストはデジタル化可能か？――フィンランドのデジタル大学入学資格試験からの示唆/髙橋亜希子 - SYNODOS
大学入学共通テストはデジタル化可能か？――フィンランドのデジタル大学入学資格試験からの示唆 髙橋亜希子 教育学 教育 新型コロナウイルスの流行により、現在、大学関係者は来年度の入学試験の実施の形態に頭を悩ませている。入学試験においては、多数の受験者が一か所に集まるため「三密」が避けられないためである。 「三密を避ける」という観点から、大学の授業では現在、パソコンを用いたオンライン授業が行われている。それでは、パソコンを用いるデジタル大学入試が実施できれば、一つの解決策となりうるだろうか。慶応義塾大学教授の土居丈朗は、昨年の2019年2月に「大学入試で『デジタル試験』導入は可能なのか」という論稿を記している（注１）。土居は、費用・コストの面から大学でのデジタル入学試験導入について否定的であり、「受験生を外界から遮断して他人の助けを借りられないようにして、本人の能力を問うことができる」「廉価
人工知能を基礎情報学で解剖する/西垣通 - SYNODOS
しばらく前のことだが、マイクロソフト社の開発したチャット・ボット（おしゃべりロボット）Ｔａｙがツイッターで不適切な発言をしたということで大騒ぎになった。ヒトラーの名をあげて人種差別的な攻撃をしたり、口汚くみだらな発言をくりかえしたりしという。一時的にサービスは停止され、マイクロソフト社は謝罪せざるをえなかった。ＴａｙはＡＩ（人工知能）の自然言語処理技術にもとづくチャット・ボットだが、ソフトウェアそのものが悪いのではなく、一部のユーザが対話を通じてＴａｙに「好ましくない調教」をほどこした、というのが真相のようである。 だが、なぜそんな大事件になったのだろうか。同様の差別発言をする人間は幾らでもいる。チャット・ボットつまりＡＩの発言だから非難が集中したわけで、そこにはＡＩは公平中立であり正確な知識をもっている、という一般人の思い込みがある。つまり、レイ・カーツワイルやニック・ボストロムなど超人
フェイクニュースが蔓延するメディア構造はいかにして生まれたか/藤代裕之 - SYNODOS
「ポスト真実」とならび現代の情報社会のトレンドワードとなった「フェイクニュース」。しかし、フェイクニュースが広まる情報産業の構造は、1990年代から構築されていた。ニュースの無料化、個人ブログのニュース化、そしてソーシャルメディアの拡大。その影響と今後とるべき対策について、専門家に伺った。（取材・構成／増田穂） ――そもそも、「フェイクニュース」とはどのような情報を指すのでしょうか。 オーストラリアのマッコーリー辞典では、「政治目的や、ウェブサイトへのアクセスを増やすために、サイトから配信される偽情報やデマ。ソーシャルメディアによって拡散される間違った情報」とされていますが、定義はとても難しい状況になっています。基本的には、「フェイク」ニュースですから、事実とは異なるニュースということになりますが、私は不確実な情報もフェイクニュースだと考えています。 一方でアメリカのトランプ大統領が、CN
「TSUTAYA図書館」と「図書館論争」のゆくえ/山口浩 - SYNODOS
このところ、図書館が、かつてないほどの関心の対象となっている。 そのきっかけを作ったのは、佐賀県の武雄市図書館だろう。「改革派」の市長（当時）が、TSUTAYAを運営するカルチュア・コンビニエンス・クラブ（株）（以下「CCC」）を図書館の指定管理者にする方針を打ち出し、賛否うずまく中でスタートした新しい図書館が、その後もさまざまな議論を呼び起こし続けている。武雄市に続いて神奈川県海老名市がCCCを指定管理者とする図書館をオープンし、宮城県多賀城市、岡山県高梁市、山口県周南市などでも計画が進行中である。こうした流れを受け、それまでの「武雄市図書館問題」から、「TSUTAYA図書館問題」と呼ばれるようになった。 「「TSUTAYA図書館」神奈川県・海老名市に誕生が決定 市が発表」（ハフィントンポスト2013年11月22日） http://www.huffingtonpost.jp/2013/1
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