【MacOSX10.8にUSB接続する】 MacOSX10.8にKindle Fire HDをUSB接続するには、「Android File Transfer」のインストールが必要。 ヘルプから飛べるところにおいてあるバージョンでは接続不可。Macがフリーズします。 こちらから入手を!! [・・・] [ ↑ 直リンクしたら消された・・・(・_・;) ので修正 ] Kindle Fire HDでコミックを買って読んでみましたが、なかなかいいですね。 ただ、本棚?に並ぶ順番は変です。「ジョジョの奇妙な冒険」を懐かしくてPart1-1から順に買ったのですが、並び順をタイトル順に変えてもキチンと並んではくれません。文字列で判別して並べているだけのようで、Part1-1、1-2、1-3って並んでくれないのは、続編モノを読むときには不便かな〜。 ただし、Android AppsはAmazonからのみ購
しかし習近平氏もまた、現実主義者かつナショナリストであり、しかも戦略的思考に長けた人物だ。 現実主義的で戦略的な考え方をするナショナリストの2人が相対することには、プラスの面もある。いずれの側にも譲歩する余地はなく、したがってある意味ではそれが状況を安定化させる。つまりもし一方が弱腰または予測不可能に見えれば、他方が強い態度に出ようとする。しかしもし双方が同程度にしっかりとした動じない姿勢を貫けば、緊張緩和策を模索するインセンティブが働く。どちらの側も緊張が高まるのを望まないからだ。 ともに海洋を重視する戦略的なナショナリストである安倍氏と習近平氏が相対することで、日中両国は緊張緩和に向けた戦略を指向する方向に動くだろう。 安倍氏がこの状況を有利に展開するには、米国をはじめとする海洋諸国との関係を強化しなければならず、韓国と争うことはできない。 中国政府高官と会って感じたこと 安倍氏は深く
その一方で、安倍氏の周りには、保守的だけれども賢明で戦略的な思考に長けた人たちがいる。元外務事務次官の谷内正太郎氏、自民党の塩崎恭久氏、JR東海の葛西敬之氏などがこのグループに含まれる。 彼らはそれなりに愛国心が強いけれども、特定の行動が国際社会の中で生み出す影響が見えている。また、とりわけ中国に対処するうえでも、積極的に日本の国力と影響を強化しようとしている。 選挙運動期間中というのは特殊な時期だ。右派の石原慎太郎氏や橋下徹氏が注目を集めようとしており、一般の人々は日本がこれまで外国からいいように扱われてきたことに戸惑いを感じ、安倍氏はいまだに河野談話に憤慨している。このような文脈の中で、イデオローグたちが勢いづくのは驚くことではなく、どこの国においても選挙期間中にはよくあることだ。 しかし、いったん政権を担当する側に回れば、戦略的な考え方に長けた人たちが優勢になると思う。安倍氏はかつて
しかし、オバマ政権内部の人たちは、安倍氏に関するこのような見方を共有していない。オバマ政権においては、発足当初からずっと、アジアにおける勢力の均衡を重視するグループと、中国との戦略的協力を推進する必要があると考えるグループとが対立してきた。 中国が南シナ海および東シナ海で挑戦的な動きを見せたため、両グループの違いは狭まり、米政権内部では「アジア重視」で足並みがそろってきている。 ところが、尖閣問題については、一方の側を支持するのは挑発的すぎるのではないか、という議論が政権内部にある。 米国が、領土問題については「中立」の立場をとるとする一方で、「尖閣諸島は日米安全保障条約第5条の適用範囲内だ」と明言することについて、オバマ政権内には難色を示す高官が複数存在する。これら高官は中国から、「米国が日米安保条約の第5条に言及することは挑発的であり、米国は中立的立場をとるとだけ明言すべきだ」と告げら
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私たちの郵便貯金と簡易保険はどうなるのか FINANCAL TIMUS 2005/08/09 参議院議員の森田高氏が、参議院会議で使用した資料の資料6(内容は英フィンシャルタイムズ紙が、小泉売国選挙の時「もう少し待てば日本人の貯金350兆円が手に入る!」と書いているもの) これをプリントアウトし赤で「日本人の貯金350兆円が手に入る」と書き加えて、これをコピーして配ってます まだまだ知らない人も多く、たいていびっくりされます。 http://www.moritatakashi.jp/index.files/yosan100127.pdf ここからプリントアウトしたものです。 参議院選挙で開票マシンが使われた 国会で衆議院で可決された郵政改革法案は参議院で民主党と国民新党が賛成すれば成立するはずであったのが、管内閣は参議院選挙後に優先的に審議し成立させると公言して廃案にした。しかし今回の参
日々忙しいビジネスマン&ウーマンに代わり、世に溢れるメディアの中から、知れば“絶対に”人に話したくなる報道や記事を紹介。日常でなんとなく耳にするあのニュース・情報の裏側や、テレビなどでは報じられないタブーに迫ります! 【今回ピックアップする報道】 『TXN衆院選SP「池上彰の総選挙ライブ」』(テレビ東京/12月16日放送) 衆院総選挙が終わりましたね。選挙前はいろいろと言われていましたが、フタを開けてみたら、「自民圧勝」「民主大敗」「維新微妙」「未来論外」という感じでしょうか。 結果として、民主党や維新の会はサプライズを起こすことができず、自民党が圧勝してしまいました。選挙前の新聞各紙の世論調査では、自民党圧勝(300議席の可能性もある)と予想されていました。「世論調査の方法に偏りがあって、正確ではない」と批判する人もいましたが、かなりの精度で、老舗メディアの面目躍如といったところでしょう
1 ギコ(栃木県) 2012/12/17(月) 08:32:45.92 ID:isUviaWp0 ?PLT(12009) ポイント特典
「ショッピングサーチ.jp」は2018年12月31日をもちましてサービスを終了いたしました。長い間ご愛顧いただき、誠にありがとうございました。
スロウでローファイ Xをやめてから急に写真を撮る速度が落ちたようで、そういえば最近このblogにもフィルム写真の話題を書いていない。 写真に飽きたわけではなくペースが落ちただけなのだが、よくよく考えてみれば写真なんて分野はそうそう目新しいことが起きるわけでもなくイノベーショ…
イチ @t_bisco 以前、JR有楽町駅と京葉線東京駅は一旦改札出なくても、乗車券を見せればそのまま乗換出来るよーと呟いたら「駅が違うのに出来るわけないし」というリプを割と頂いたので自分でやってみたよ。こういう用紙が貰えて、正規の手段として乗換出来るんだよ。 http://t.co/0oTaJo3A
本家記事より。「指輪物語」といえば 2001〜2003年にかけて3部作で劇場映画が製作されて「ロード・オブ・ザ・リング」といういささか妙なタイトルで日本でもヒットしたが、支払われるべき収益を受け取っていないとして、原作者 J.R.R.トールキンの遺産管理を行っているトールキン財団など(Tolkien Trust、Tolkien Estateと出版元のHarperCollins)が、映画を製作したニューラインシネマを提訴したとのこと(AFPBBの記事)。 財団側の主張によると、制作前に手付金として支払われた62,500ドルに加えて、さらに収益の 7.5%を受け取ることになっていた。DVDの販売などを含めた映画の全世界での収益は約60億ドルに達しているが、未だ支払いが行われていないとして、1億5000万ドル(約 160億円)もの損害賠償に加えて懲罰的賠償、さらに先頃発表された「ホビットの冒険」
「ギター譜1曲も電子書籍1冊」「画像1枚が1冊」「Wikipediaも1冊」としてまでタイトル数を増やしていく姿勢自体に、大きな疑問符がついた。 キンドルがこうした難点をすべてクリアしていれば、今度こそ「電子書籍専用端末の墓場」行きは免れるかもしれない。では、キンドルには、日本で大ブレークする力があるのだろうか? キンドルが、これまで日本で発売された電子書籍専用端末と決定的に違うのは、3G回線が無料で利用できることと、ネット通販の会員を大量に持っていることの2点だろう。それ以外、たとえば、日本語書籍のタイトル数、価格などは、これまでの日本の電子書店とほぼ変わらない。 ただ、前述した2点は、これまでの日本の端末にはなかったことだけに、売れると見る向きが多い。値段も当初は8480円として楽天のコボより500円高くしたが、11月7日に突如500円引き下げて7980円とした(現在のコボは6980円
実は私も、当時の「電子書籍元年」の掛け声に動かされ、自身の小さな出版プロデュース会社で電子書籍の制作に乗り出した。そのためにキンドルも「iPad」も買った。キンドルに至っては、アメリカで売れ出したときにすぐ第二世代のキンドルとキンドル・デラックスを購入した。「iPad」も日本発売が待ち切れず、アメリカの友人に頼んで購入した。当然、その後も、日本で発売された電子書籍専用端末はほとんど買って試してきた。 そうしてみていま言えるのは、どの端末も中途半端、結局、これで本を読む気はしないということだ。 たとえば、ソニーの「リーダー」は、当初、通信機能がなかった。USBコードでPCに繋ぎ、そこからダウンロードした電子書籍を端末に取り込まなければならなかった。当然、こんなものを買うユーザーはほとんどいなくて、慌てたソニーは無線LANモデルの「PRS-T1」、無線LANに加え3Gの通信機能を備えた「PRS
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社内昇進のトップではなく、社外から来た人であっても改革は難しい。一つ間違えると裸の王様になる。それで失敗しているケースもある。欧米でCEOといったら、そういうもので偉いとみんなが思っているからいい。だけど、日本のCEOというのは社長だとダサいからCEOと付けていますといったなんちゃってCEOなんだ。 上でギャーギャー言えば聞くほど、日本の企業も官僚機構も甘くない。あからさまに抵抗してきたら鎮圧できるからまだいいが、面従腹背されたらどうしようもない。「はいはいわかりました」と言われて牛歩戦術されたらどうしようもない。「障害がありまして、苦労して前に進んでいます」といった報告で時間稼ぎをしながら、腹の中では「どうせこいつは3~4年でいなくなる」と思っている。 経営者は紅衛兵を持て その中で、企業を変えていくというのが、まさに経営者の腕の見せ所でもある。執行役、部長、課長などそれぞれのレイヤーの
日本の場合、圧倒的な専制君主になれるのは創業者だけだ。創業者ではない人が中興の祖になるにはミドル層に軍団を作らないといけない。そうしないと日本の会社は回らないから。トップダウンでビジョナリーであることに加えて、中堅層を上手に使うことができるリーダーが必要だ。 トップダウンとボトムアップの二つの力を働かせないと日本の組織は動かない。上からだけ歯車を押そうとすると、下から抵抗する力が働く。すると、歯車が動かないか、下手をすると逆回転する。そうではなく、下からも歯車が回る方向にきちんと押すように裏側でオルグしておかないといけない。 「米国流CEO」は通用しない 日本の電機メーカーのトップが、「俺はアメリカ流のCEOだ」とわめいてみても組織は動かない。「こいつは何を言っているんだ」でおしまい。アメリカ流のCEOだと言ってみたところで周りがそう思わなければそうならない。 では、創業者ではない経営者が
日本のエレクトロニクスメーカーは渋く行くべきです。GEのモデルです。B2Cのようにみんなに知られている必要はない。渋いところで日本の社会基盤を支える。情報通信やITやコンピュータやエネルギーマネジメントといったところでB2Bベースの渋いビジネスをやっていればいい。地味でもそうしたビジネスのほうが堅い。 B2CビジネスはAKB48と大差ない まず、B2Cはパワーゲームになってしまう。プラス、お客様の感性に振り回されるので、ボラティリティが高い。流行り廃り商売だから、極端に言ってAKB48と大差ない商売です。 家電売り場で、自分が使っているテレビがどこのメーカーかを考えずに新しいテレビを買う。これまでと違うメーカーのテレビを買っても不都合は感じない。スイッチングコストはかからない。バリアフリーになっていて、お客さんもそれを要求する。それがまさにソニーが苦しんでいる部分だ。 一方で、B2Bという
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日本の電機業界には、アイデア商品は二流の会社が作るもので、テレビのような、大きくて大量にモノをつくるのが一流というヒエラルキーがあった。昔は組み立てメーカーが一番偉かったんですよ。それ以外の部品メーカー、部材メーカーは全部下請けという位置づけだった。 そういうヒエラルキーの幻想から脱却する必要がある。GEのジャック・ウェルチは30年前にその幻想から卒業した。 一流、二流の幻想と京都企業の価値観 東京や大阪の電機業界はそうしたヒエラルキーの序列があった。でも、京都だけは関係なかった。 京都では、「東京や大阪の一流電機メーカーの下請けに入れました」といっても誰も褒めてくれない。京都的には東京も大阪も都ではないから。やはり価値観がキモで、「イケている」とコミュニティの中で思われているのが大事だ。「ウチは今度でっかい注文を松下から取ってきたんだ」と言ったって「それがどうしたんだよ。何がうれしいんだ
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「日本は電子書籍専用端末の墓場だ!」という説が、今日までずっと言われ続けている。といっても、その説を唱えてきたのは私一人だけだが、この説に私はかなりの自信を持っている。 というのも、私自身がここ2年あまりで買い求めた電子書籍専用端末をまったく使っていないうえ、私の周囲の人間も同じように、まったく使っていないからだ。 10月24日、とうとう、アマゾンが「Kindle(キンドル)」の日本発売を発表した。ほぼ同時に日本版「キンドルストア」もオープンし、日本での電子書籍事業に本格的に乗り出すことになった。そこで、日本にもとうとう本格的な電子書籍時代が到来すると、メディアや一部ファンは騒いでいる。 しかし、それでもなお私は、「電子書籍専用端末の墓場」説は生き続けると思っている。キンドルストアの評判は、なかなかいい。キンドルの予約状況もいいと聞いている。しかし、キンドル上陸によって、これまで続いてきた
パナソニックは2013年3月をめどに、プラズマディスプレーパネル(PDP)の新たな研究開発を打ち切る方針を固めた。プラズマテレビや電子黒板などの製品自体の生産と、商品開発は今後も続ける。 ただ、国内大手メーカーで唯一、PDPをつくっている同社が基礎技術の研究開発を打ち切ることで、プラズマ製品がいつまで販売されるか、不透明感が出てきそうだ。 同社は今後、液晶パネルや有機ELパネルへ開発資源を集中。2年連続の大幅赤字となることを受け、採算が悪いPDP事業への投資を抑制する。 続きを読むこの記事の続きをお読みいただくには、会員登録が必要です。登録申し込みログインする(会員の方)無料登録で気軽にお試し! サービスのご紹介は こちら
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