TikTokのインフルエンサーたちを洗脳し、支配したとされるカルト集団をテーマとしたドキュメンタリーが話題となっている。 ネットフリックスが5月29日に配信をスタートした、『ダンスは悪魔のために: TikTokカルト7Mの実態』は、同プラットフォームの全世界ランキング（英語作品）の2位に初登場した。 3話で構成されるこの作品は、7M Filmsと呼ばれる謎めいたマネジメント会社と契約したTikTokで有名なダンサーたちが、家族や友人から引き離され、カリフォルニア州の教会で洗脳されたと描写している。 この作品は、妹のメラニーとともに「Wilking Sisters」という人気のTikTokチャンネルを運営していたダンサー兼コンテンツクリエイターのミランダ・ウィルキングに焦点を当てている。2人のチャンネルは数百万人のフォロワーを抱え、大手ブランドとの契約も獲得していた。 ミシガン州で妹と暮らし

米国食品医薬品局（FDA）の諮問委員会は2月2日、黒人やアジア系などの患者の健康状態をパルスオキシメーターで測定する場合に、どのようにして精度を上げるべきかの協議を行った。 パルスオキシメーターは、指先に装着して動脈血の酸素飽和度を測定するデバイスで、主に肺や心臓の疾患を抱えた患者に使用されている。しかし、このデバイスは、有色人種の患者に使用した場合、白人に比べて測定の精度が低下することが米国肺協会のレポートで指摘された。 FDAは、新型コロナウイルス感染症の流行により、このデバイスの使用が急増したことを受けて、2021年に「パルスオキシメーターは有用ではあるが、限界がある」との警告を行っていた。同局のジェームス・リー部門長は、今回の協議でパルスオキシメーターの精度が、肌の色やマニキュア、周囲の照明などの影響を受けやすいと指摘した。 昨年11月には全米の20以上の州の検事総長がFDAに書簡

人工知能（AI）やフィンテック関連を含む数多くのスタートアップが利用するプロジェクト管理ツールが「Linear」だ。4年前、同社CEOのカーリ・サーリネン（Kaari Saarinen ）がLinearをリリースすると、開発者を中心に2カ月で1万人が登録した。その1年後に一般公開されたときには、すでに1000社以上が利用していた。 同社のウェブサイトには、顧客企業としてAIユニコーンのCohere（コヒア）やRunway（ランウェイ）、フィンテックユニコーンのRamp（ランプ）など、飛ぶ鳥を落とす勢いのスタートアップの名前が記載されている。 Linearは今、大企業の顧客を獲得しようとしており、その実現のためにシリーズBラウンドで3500万ドル（約52億円）を調達した。このラウンドは、ベンチャーキャピタルのアクセルが主導し、テック企業の創業者らが多く参加した。関係者によると、Linearの

社会問題に関する考えの硬さと、認知的柔軟性の間にある興味深い関係に光を当てる新たな研究結果が、Psychological Research誌に発表された。研究チームは、保守主義や排外主義（ゼノフォビア）、根拠のない主張をするといった特徴が、問題解決における認知的硬直性を予測できるかを調べた。 論文の筆頭著者で、イタリア・ローマのジョン・カボット大学（JCU）心理・社会科学部教授、米テキサス大学オースティン校精神医学・行動科学部准教授のカローラ・サルビは「問題解決能力の高い人は、社会問題を理性的に解決しなければならないときにもオープンマインドな姿勢を持つ」と説明する。 「人の柔軟な思考は、さまざまな場面に反映される。例えば、数学の問題を解くときや、社会問題について推論するときなど。人間の思考におけるこの2つの側面に、関連性はあるのか？　この研究では、柔軟な思考をする人とはどのような人なのかを

ハリウッド女優が艶めく髪を大胆になびかせながら、自信に満ちあふれた微笑みを浮かべる──。長年、テレビで流れてきたお決まりのCMだ。 でも、これって本当に、私たちが憧れるべき「美しさ」なのだっけ？ ユニリーバのLUX（ラックス）が、そんな問題提起をするプロジェクトをスタートした。 「LUX」は1989年にヘアケアブランドをスタートした。ハリウッド女優を起用したCMの影響もあり、“海外発のブランド”というイメージが強いが、実はヘアケア商品を売り出したのは日本が初めてだった。 当時の日本は男女雇用機会均等法が制定され、女性の社会進出への機運が高まっていた。その中で、美しい髪を通じて女性に自信を与え、女性の活躍を後押ししていくというLUXのブランド姿勢は、日本の女性たちの心を掴んだ。現在もヘアケア市場全体のブランド別売上高でナンバー1を誇るなど、変わらぬ人気を誇っている。 一見順調に見えるLUXだ

2月の大型連休の春節の前に、新型コロナを封じ込めようと奮闘する中国当局は、肛門に綿棒を差し込む新たな検査方法を北京で導入した。 中国中央テレビ（CCTV）は、この検査は高リスクの人々を対象に計画的に実施されるものだと報じたが、ブルームバーグなどの複数の海外メディアは、一部の人々に予告なくこの検査が実施されたと伝えている。 1月27日のブルームバーグとワシントン・ポストは、北京に到着する乗客や隔離された地域の住民らが肛門の検査を受けたと報じており、現地の当局によると、ウイルスにさらされた可能性のある1000人以上の学校の子供や教師らも対象になったという。 この検査では、綿棒を直腸に1～2インチほど挿入してウイルスの検査を行うという。 「肛門の綿棒テストは鼻や喉のテストよりも精度が高い可能性がある」と、北京佑安医院の呼吸器および伝染病部門副部長のLi Tongzeng は、国営メディアの取材で

音楽業界はここ数年、ストリーミングの普及によって収益を伸ばしている。この状況が続けばCDの黄金期に並ぶほどの売上も夢ではないと思われたが、気になる兆候が見え始めている。 音楽業界の幹部は、パンデミックの間にストリーミングの数が急増すると予測したが、実際はその逆だった。ビルボードは先月、「Streaming Is Stalling: Can Music Keep Up in the Attention Economy?（ストリーミングの失速：アテンション・エコノミーの中で音楽業界は維持できるか？）」と題した記事を掲載した。 そこでは、3月のロックダウンの初期の数日間、ストリーミングの楽曲の再生回数が13%の減少になり、週あたりの再生回数が150億回を下回ったことが指摘された。その後の数カ月で再生回数は徐々に回復し、6月の下旬には、以前の水準をやや上回る週あたり175億回に戻ったが、それ以降は

交流サイト（SNS）のゴーストライターである私は、SNS上で活動することがまさに仕事だ。クライアントであるリーダーたちのストーリーや体験を魅力的で簡潔な投稿に作り替えて発信するこの仕事のほかにも、自分自身のコンテンツも執筆・投稿し、オーディエンスと交流している。 私はまた、SNSを社会貢献に活用する活動にも大きく賛同している。SNSで啓蒙的なメッセージや、力を与えてくれるような前向きなメッセージを広めれば、人々を扇動・分断するのではなく、コミュニケーションを改善してつながりを深めることができる。 そんな私が、SNSの通知をオフにしなさいと言うと、驚かれるかもしれない。 SNSの問題は、アプリが人々の注意を強引に引きつけ、できる限り多くの時間をSNS上で過ごすよう促すようできていることにある。通知を受けると、脳では快楽を生む神経伝達物質ドーパミンが放出される。脳はドーパミンを欲するため、人は

新型コロナウイルスとは一体何なのか。実際にかかると、一体どのような症状が出て、どのような状況に陥るのか。 3月22日に発熱し、4月1日現在も新型コロナウイルスに伴う肺炎で入院中のGlobality CEOの渡辺一誠さんが、闘病の中、フェイスブックで症状や自身の思いを綴っています。1万字を超えるその手記を、本人の許可を得て、一部編集の上お届けします。 あくまで手記であり、刻一刻と状況が変化しているため、医学的に正確であるかどうかは明らかでない箇所や、症状や感じ方についての個人差などはありますが、いま、まさに闘病中の貴重な患者の記録としてご紹介させていただきます。 「メッセージ性を薄めたくないので、実名で紹介しても構わない」との渡辺さんの思いを汲んで、ご一読いただけましたら幸いです。 「うつしたら、間違いなく恨まれるであろうほど辛い」 3月28日20時21分の投稿 こんばんは。 多分、知りたい

学費無料、24時間365日オープン、教師なし──。 従来の常識を覆した革新的な教育システムによって、就職率100%を実現。2013年にフランスで開校して以降、世界中から注目を集めている民間発のエンジニア養成機関「42（フォーティーツー）」。2016年にシリコンバレー校が設立されたのも記憶に新しいが、この「42」がついに日本にもやってくる。 11月13日、DMM.comはフランスのエンジニア養成機関「42」の東京校として、一般社団法人「42 Tokyo（フォーティーツートーキョー）」を設立したことを発表した。同法人の事務局長を務めるのは、半年前まで「42」のフランス校に通っていた長谷川文二郎だ。 本日から第1期生の募集を開始し、2020年1月に入学試験「Piscine（ピシン）」を実施。その試験を経て、2020年4月に開校する予定だという。 5年間で50億円を投資 「ひとまず5年間で約50億

俳優のロバート・ダウニー・Jrは4日夜、ラスベガスで開かれたアマゾン・ドット・コムのイベント「re:MARS」で、最先端技術を使って地球を浄化する新プロジェクト「フットプリント連合（Footprint Coalition）」を発表した。 ダウニー・Jrは「ロボット工学やナノテクノロジーを使えば、10年以内に地球のすべてとはいかずとも、大部分をきれいにできるだろう」と語った。プロジェクトの発想は専門家らとの夕食会で得たという。フォーブスはダウニー・Jrの保有資産額を8100万ドル（約88億円）と推定している。 現時点でプロジェクトの詳細は不明で、簡素な公式ウェブサイト（footprintcoalition.com）が公開されているのみ。ダウニー・Jrは、プロジェクトの正式な立ち上げは2020年4月に予定しているとし、「向こう数カ月できちんと準備し、本当にスマートな人々を集めるつもりだ」と語っ

リセッション（景気後退）が近づいていることを示す兆候は、イールドカーブ（利回り曲線）の逆転だけではない。企業の不祥事の増加もまた、同じことを指すものだ。 企業のスキャンダルはいつも、ビジネスサイクルの終わりに最も増加するようだ。その理由として考えられるのは、企業の最高経営責任者（CEO）も人間であるということだ。人間は全てが順調に進んでいると、自信過剰になる。 1980年代後半、S&L（貯蓄貸付組合）の経営破綻を原因とする危機に見舞われた米国はその後、1990～91年にかけて景気後退に陥った。2000年代初頭には、エンロンやタイコ、ワールドコムなどを巡るスキャンダルが発覚。深刻な不況のきっかけとなった。 その後に起きた金融危機の最中には、（米ナスダックの元会長）バーナード・マードフによる巨額詐欺事件が明るみに出た。その数年前には、コモディティ・ブローカーのレフコが、CEOによる数百万ドルの