YouTubeが「スキップ不可の5連続広告」まもなく開始、先行実装されたユーザーから阿鼻叫喚の声 | Buzzap！
YouTubeを見ていればイヤでも目にする動画広告ですが、今後その量がどんどん増えていくようです。詳細は以下から。 海外メディアの報道によると、YouTubeは動画上で最大5枠のスキップできない広告を試験的に導入しており、今月中にも実装されるそうです。 通常、無料ユーザー向けに挿入されるものは1つか多くても2つ、さらに2つ目はスキップできるのが普通。長さも5秒から30秒と行ったところ。 しかしここ数日、Twitterやアメリカの巨大掲示板Redditにて、スキップ不可能の広告を5つも見ることになったという報告が続出。 Twitter公式アカウントのTeamYouTubeは、これは「バンパー広告」と呼ばれるものだと説明。各広告は6秒だけなので、ユーザーが見るのは通常と同じ30秒の範囲を超えないとのこと。 まだすべてのユーザーが受信しているわけではなく、どれくらい多くのアカウントに展開されるか
BOGOF(1個買うと1個無料)がなぜ強いか解説する
ドミノピザで話題になってる1個買うと1個無料だけど、海外だと規制されるくらい強力なんよね。 これ、マーケティングでいろんな半額値引きキャンペーンの中で1番デメリットが少なくて強いって言われてる。その解説が面白かったので紹介してみる。 ・価格50％off 人間は値引きされると、値引きされた商品の価値が減損したって認識する。安易な値引きがブランディング傷付けるのは有名な話だけど、これもそう。乱発すると普通の価格の時に買い控えが起こる。ただシンプルに訴求力は強いので、メディアで宣伝効果狙える商材(アプリとか)だと結構よく使われる。 ・半額キャッシュバック 半額パックも50％offと同じだけど、こちらは商品券とかポイントでキャッシュバックする方法。単純な値引きと違って店舗への再来店施策として使われる。もう一度来店が必要だったり、金券使用に上限があったりで多少訴求力が弱い。 ・2個を1個のお値段 2
記事広告PR表記問題やネイティブアドの論争が不毛と思う理由（徳力基彦） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ここ一週間、記事広告タイトルのPR表記や広告表記の有無の問題の議論が盛り上がっているようです。 起点になったのは、バズフィードによる人気ライターのヨッピーさんインタビュー記事。 ■「おもしろい広告」ってどうやって作るの？人気ライターのヨッピーさんに聞く インタビュー自体は非常に良いインタビューだと思うのですが。 この記事中で、ヨッピーさんが「記事のタイトルにもPRと入れろ」という人達に対する反論をしている発言に刺激される形で、ウェブ業界では有名な編集プロダクションのノオトの宮脇さんがFacebookで同意する言及をしたことが発火点になっています。 まぁ、正確に言うと、元々は確か昨年末に誰かが、ヨッピーさんはなぜ自分の記事広告の件名にPR表記をいれないのだろう、という趣旨の問題提起をしたのがきっかけで、宮脇さんと、ネットウォッチャーとして有名なおおつねさんを中心にした人達が平行線の議論になっ
Amazon Dash Buttonは何がヤバイのか
Amazon Dash Buttonについて、人と話す機会が何度かあったので、 いかにAmazon Dash Buttonがヤバイかを毎度説明するのだが、 「あんな電池が一年で切れるデバイスは使えない」 「商品がドラッグストアよりも高いのに買うやつはいない」 といった的外れな答えが割と帰ってきて、もんにょりすることが多いので、私が思うヤバさを解説してみようと思う。 エンジニアリング的なヤバさ Amazon Dash Buttonは、どう考えてもビジネスモデルから逆算してハードウェアを設計しているので、ハードウェアから設計して、ビジネスモデルを作ろうとしている連中は絶対に勝てない。 ビジネスモデルによってハードウェアに対する要求は大幅に変わる。 IoTデバイスはコスト、大きさの面でリソースが限られているため、限られたリソースをどこに割り振るかで、要求を満たせるかどうかが決まる。 Amazon
キリン「生茶」が販売終了寸前から再ヒットした理由
1972年、愛知県生まれ。早稲田大学卒業後、広告代理店に入社。その後、雑誌記者に。小学館「DIME」の『ヒット商品開発秘話 UN.DON.COM』や講談社「週刊現代」の『社長の風景』などを連載中。著書に『大停電（ブラックアウト）を回避せよ！』（PHP研究所）などがある。 ヒット商品開発の舞台裏 よい商品やサービスが必ずしも売れるわけではなく、ヒットするには何かの仕掛けが必ずある。ユニークな技術から、消費者の心をつかむマーケティングまで、ヒット商品・サービスの秘密に迫る。 バックナンバー一覧 2014年頃、キリンビバレッジの『生茶』ブランドは存亡の危機にあった。00年に発売してから5年間は、緑茶市場の拡大とともに販売数も右肩上がり。しかし競合の躍進もあり、売上は最盛期の半分にまで落ちていたのだ。ここで、マーケティング担当者が考えた「秘策」とは？（ジャーナリスト 夏目幸明） シェア20％の大ヒ
ドーナツ屋が警官にコーヒーを配る深い理由
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2020年東京オリンピック招致でIOC委員へ巨額の賄賂らしき裏金の存在が暴露される、電通の名も
2020年のオリンピック開催地が東京に決まった招致レースに関して、東京オリンピック招致委員会側から、オリンピック開催地を決める総会で投票権を持ち、国際オリンピック(IOC)委員会に大きな影響力を持っていた当時の国際陸連(IAAF)会長に、不正な金銭支払いの疑惑があるとThe Guardianが報じました。 Tokyo Olympics: €1.3m payment to secret account raises questions over 2020 Games https://www.theguardian.com/sport/2016/may/11/tokyo-olympics-payment-diack-2020-games The Guardianが報じる賄賂とおぼしきお金の流れは下の図で解説されています。 オリンピック招致レースが行われていた2013年当時、Lamine Dia
東京オリンピック招致裏金問題で事件相関図を海外メディアが報道→日本では電通の名前が消された図が報道される:ハムスター速報
TOP > ニュース > 東京オリンピック招致裏金問題で事件相関図を海外メディアが報道→日本では電通の名前が消された図が報道される Tweet カテゴリニュース 0 ：ハムスター速報 2016年5月13日 08:41 ID：hamusoku ホントだー。 いまさっきのテレ朝のニュースでも、オリンピックの賄賂報道でキレイに電通が相関図から消えてる。電通も恐ろしいけど、アッサリと魂を売り渡す日本のメディアのほうがもっと恐ろしい。 やっぱ信用しちゃいけねーんだな。 マスゴミ報道 ホントだー。 いまさっきのテレ朝のニュースでも、オリンピックの賄賂報道でキレイに電通が相関図から消えてる。電通も恐ろしいけど、アッサリと魂を売り渡す日本のメディアのほうがもっと恐ろしい。 やっぱ信用しちゃいけねーんだな。 pic.twitter.com/qaXMLDHTH1— イケブクロ (@ikebukuroe320)
ついにニューヨーク・タイムズが広告非表示ユーザーに対して記事を非表示に
Adblock Plusに代表されるウェブサイトの広告を非表示にするツールは、ページの表示速度を高めたり、通信容量を節約したりできるため、利用しているユーザーは多いものです。しかし、多くのウェブコンテンツが広告収入で成り立っていることから、「広告ブロック機能はウェブコンテンツ制作者の収益を横取りしている」「広告収入が奪われれば質の高いコンテンツを作るのは不可能になってしまう」という意見もあり、その是非を問う声が高まっています。そんな中、アメリカの大手新聞社The New York Times(ニューヨーク・タイムズ)のトップが「ウェブ版の紙面を広告ブロック利用者は閲覧できなくする可能性」を示唆して話題になっていましたが、ついに「広告ブロック・ブロック」テストの導入が始まったようです。 The New York Times Begins Testing Ad Blocking Approac
｢イソジン｣が､カバくんに別れを告げた理由
うがい薬の代名詞である「イソジン」ブランドを、明治ホールディングス傘下のMeiji Seikaファルマが2016年3月に手放すことになった。 50年以上育ててきた主力ブランドに別れを告げる。イソジン商標を持つ米国の製薬会社ムンディファーマが、明治とのライセンス契約の解消を求めたためだ。 うがい文化の定着に貢献したイソジン 「イソジンブランドを手放すのは本意ではなかった」と、明治でイソジンのマーケティングを担当する秋田康一郎・機能性栄養食品グループ長は、打ち明ける。 明治はムンディとの提携で、イソジン製品の国内における開発・製造から販売・普及までを担ってきた。1961年に医療用医薬品の外用消毒剤を発売し、1983年には一般用医薬品としてうがい薬を発売。 1985年からはカバのキャラクター「カバくん」を登場させ、テレビCMや小学校・幼稚園でのうがい教室などを通じて“うがい文化”の定着を図ってき
ヤフーとCCC、ユーザー情報の連携強化
ヤフーは11月10日、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）との情報連携の内容を更新。連携する情報の幅を広げた。 新たに、CCCのレコメンドサービスでヤフーが保有する情報を利用できるようにした。ヤフーは、特定のユーザー個人を識別できない情報をCCCに提供する。情報は、ユーザーが閲覧したページや広告、利用したキャンペーンの履歴に関するもの、ヤフーが独自の基準で分類したユーザーの興味・関心分野に関するものだ。 CCCはそれらの情報を、電子メールを含むダイレクトメールや店頭クーポンなどで、「ユーザーに最適なサービス」や「お知らせ」を案内するレコメンドサービスの精度を高めるために利用する。12月1日から連携するとしている。 そのほかの更新箇所は次の通り。 「1.クライアントに対する統計レポートの提供」内 （更新前） 特定のクライアントによって出稿された広告に関する閲覧履歴情報を、特定の個人を
バーガーキング「ＢＩＧ割」仕掛け人は「マック元女性店長」 （スポーツ報知） - Yahoo!ニュース
ハンバーガーチェーンの「バーガーキング」が王者・マクドナルドの主力商品「ビッグマック」に狙いを定めた利用者参加型のキャンペーン「ＢＩＧ割」が話題を呼んでいる。異物混入問題以降、失速するマクドナルドへの異例とも言える“挑戦状”。ハンバーガー版「仁義なき戦い」の仕掛け人は、バーガーキング・ジャパンのマーケティング部に所属する３３歳の女性だった。戦略の裏側は何か？ 当事者の家永佳奈さんを直撃した。（久保 阿礼） ７０００億円規模とされる国内ハンバーガー市場。業界８位のバーガーキングが王者・マクドナルドを挑発するキャンペーン「ＢＩＧ割」が６日からスタートした。ネット上で大きな反響を呼んでいる企画を発案したのがマーケティング部に所属する家永さんだ。「予想以上の反響で驚いています。インターネットによる口コミの影響も大きいと思いますね」と手応えを口にした。 実は、家永さんが大学卒業後、就職したのが日
東京五輪公式エンブレム問題はやはり電通主導だった！ 社員2名“更迭”だけで、電通の責任は追及されないのか？ - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
東京五輪公式エンブレム問題はやはり電通主導だった！ 社員2名“更迭”だけで、電通の責任は追及されないのか？ いまだ騒動おさまらぬ、2020年東京五輪の公式エンブレム問題。きのう2日、組織委員会は、エンブレム騒動をめぐって2人の人物の退任を発表した。エンブレムの制作を担当した、槙英俊マーケティング局長と、選考で審査委員を務めた企画財務局クリエイティブディレクターの高崎卓馬氏である。2人は、ともに東京五輪のマーケティング専任代理店である電通の出身で、組織委員会は2人の電通からの出向を解除した。表向き退任とはなっているが、もちろん事実上の更迭である。 槙氏は、公式エンブレムの公募開始前に佐野研二郎氏をふくむ8名のデザイナーに応募を要請していたことや、画像の無断転用に関与していたことが、先日明らかになり、戒告処分が発表されたばかりだった。そして、エンブレムの審査委員も務めていた高崎卓馬氏は槙氏とと
エンブレム問題、森喜朗の“共犯”は組織委にいる「電通」社員!? 背後に五輪利権を支配する巨大広告代理店の思惑が - 本と雑誌のニュースサイト／リテラ
エンブレム問題、森喜朗の“共犯”は組織委にいる「電通」社員!? 背後に五輪利権を支配する巨大広告代理店の思惑が 東京五輪のエンブレム盗用問題は、ここにきてようやく佐野研二郎氏だけでなく組織委員会や審査委員の責任を追及する動きが出てきた。永井一正審査委員長、武藤敏郎組織委事務総長、そして、審査委員に無断で佐野氏の修正案にダメ出しをして、最終案を採用決定していたことが発覚した森喜朗組織委会長。 だが、このエンブレム問題にはもうひとり、その責任を問われるべき人物がいる。それは、やはりエンブレムの審査委員である大手広告代理店・電通の社員、高崎卓馬氏だ。 ただし、高崎氏はただの審査委員ではない。東京五輪については、招致活動のときから関わり、招致委員会にも名前を連ねている。そして、開催が決まると、組織委員会のクリエイティブディレクターに就任。組織委の役職と審査委員を兼ねる唯一の人間として、広告やビジュ
Googleマップを使った新広告システム「Google Here」計画が頓挫
By Vince Smith Googleが秘密裏に開発を進めてきた新たな広告プラットフォーム「Google Here」の計画が、2015年初頭に中止されていたことがForbesの調査で明らかになりました。Google Hereは同社の人気アプリ「Googleマップ」を活用して端末に広告を表示させるというもので、BLE(省電力Bluetooth)を使った「Beacon」を組み合わせることで個別のユーザーに対して情報を発信する仕組みを備えていました。 Google Here: Google's secret plan to put ads inside Google Maps - Fortune http://fortune.com/2015/08/31/google-here-google-maps/ ありとあらゆる広告戦略の開発を続けているGoogleですが、いまやほとんど全てのスマート
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ベクトル社が名指しステマ記事にホームラン級にアレな反論をして広告業界大困惑の巻(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
ユナイテッド他、偽装子会社を使いリワード広告用の小遣いアプリを複数運用(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース