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2009年に公開されたアニメ映画『サマーウォーズ』は、興行収入16億円以上とヒットし、今でもファンが多い作品だという。物語の主軸は仮想空間（メタヴァース）で発生した極めて重大なサイバー犯罪との戦いであるため、コンピューターやセキュリティに関する描写が多数登場する。ただ、アニメに限らずコンピューターやハッキングを扱った作品にはありがちなことだが、多少なりとも知識を持った人物からすると違和感を覚える場面も少なからずあるようだ。 筆者は今までこの作品を見たことがなかったのだが、明日金曜日（7月3日）にテレビ放送されるということで、それに合わせて「技術的な部分を評価してほしい」とサイバーインシデントレポート編集部より依頼を受け、初めて鑑賞した。正直、純然たるフィクションの設定に突っ込みを入れるのも野暮だとは思うが、見ていて気になる部分が多々あったのも確かなので、特に気になったものをいくつか挙げたい

Netflixは第2の黒船？　KADOKAWA角川歴彦会長が思う「21世紀型企業」の姿：コンテンツ東京2015リポート 当日になって急きょ「Netflixの台頭とコンテンツ産業の未来」と講演内容が変更されたコンテンツ東京2015の基調講演。KADOKAWA取締役会長、KADOKAWA・DWANGO取締役相談役の角川歴彦氏がコンテンツ産業とこれからの企業の姿について論じた。 7月3日まで東京ビッグサイトで開催される「コンテンツ東京2015」。7月2日の基調講演には、KADOKAWA取締役会長、KADOKAWA・DWANGO取締役相談役の角川歴彦氏が登壇した。 講演の題目は当初、「一億総クリエイター時代の本格的到来とコンテンツ産業の未来」と案内されていたが、当日になって急きょ「Netflixの台頭とコンテンツ産業の未来」に変更された。今秋から日本向けに映像配信サービスを開始予定のNetflix

オレもやばい。 プロフィール画像、背景画像、アイコンのどれかにポルノ画像（二次も含む）があるとマズイのは確実なようですが、現状ではこれといった決め手にかけるようです。 詳しくはまとめ本文にて。 ※一部鍵垢ツイートが読めないのはオレ用の仕様です。諦めてください。

ことの発端は、安倍首相に近い自民党の若手がつくる「文化芸術懇話会」（代表＝木原稔・党青年局長（当時））が６月２５日に開いた、百田尚樹氏を講師に招いた勉強会で、百田氏が暴言をくり返すとともに、出席した議員らが憲法２１条で保障された表現の自由（報道の自由）を抑圧する言論統制発言をしたことです（詳しくはこちら）。憲法尊重擁護義務を負う国会議員がこのような発言をするのは二重に憲法違反です。 「処分」の内容福岡の青年会議所理事長の時、マスコミをたたいたことがある、と豪語する井上貴博議員自民党の谷垣幹事長は、会の主催者だった木原稔党青年局長（４５）を更迭して１年間の役職停止処分、言論統制発言をした大西英男、井上貴博、長尾敬の各議員（以下「言論統制三人組」といいます）は「厳重注意」としました。 これについて、ＮＨＫは大西氏らについても「処分」を受けたと報じました。東京新聞ですら記事の見出しを「４氏処分」

たまに聞かれる偽ブランド品販売で逮捕というニュースでは、商標法違反容疑のケースがほとんどです。しかし、偽物の販売を防止できるのは商標法だけでありません。 先日報道された「衣料販売会社社長ら逮捕＝人気ブランド模倣の疑い―大阪府警」という事件では、人気ブランドのデザインを模倣した服を販売していた会社の社長らが不正競争防止法違反（商品形態模倣行為）容疑で大阪府警に逮捕されました。このGRL（グレイル）という会社、楽天等にも出店し、有名タレントを使って宣伝していた結構有名所で、社長は再三の警告を無視していたそうですが、商標登録されていない、あるいは、類似商標（ブランド名やマーク）を使用していないから大丈夫と高をくくっていたのでしょうか？ 不正競争防止法「商品形態模倣行為」とは以下の規定です。元々は刑事罰対象では無かったのですが、平成17年の改正で刑事罰が付加されました。 不正競争防止法2条1項3号

JASRACが徴収した著作権使用料を公正に分配していないというのはよく聞かれる批判です。もちろんその中には真っ当なものがありますが、事実誤認に起因するものも多いように思えます。 まずは実情を理解してから批判すべき所は批判するようにすべきです。まずは、JASRACのWebサイトの「JASACの分配の仕組み」、特に、「分配に関するよくあるご質問」くらいは読んでおくべきでしょう。 特に重要なのはQ3. 「利用の形態によって使用料の分配方法に違いはありますか」だと思います。まとめると以下のようになります（Yahoo!個人のシステム上表組みが作れないのでイメージにしました）。 パターン1は曲の使用ごとに料金が徴収されて、権利者に分配されるケースです。一番公平ですが、CDのように使用回数（販売数）が明確にわかり、かつ、事務作業のリソースがあるケースではないと適用できません。たとえば、飲食店がBGMとし

テレビアニメ「ラブライブ！」が劇場版アニメとなった『ラブライブ！The School Idol Movie』が映画動員ランキングで驚異の3週連続1位を獲得した。同作のようなアイドルを目指す少女を描いた“アイドルアニメ”が熱狂的なファンを増やし続けている。その魅力とはいったい何なのか。 【写真】にこちゃんのウインク！『ラブライブ！The School Idol Movie』 　『ラブライブ！The School Idol Movie』は6月29日時点で、累計興行収入は11億9,442万3,320円と10億円の大台を突破。同作のように深夜アニメから劇場映画が作られたアイドルアニメのヒット作には、昨年100館弱の上映館で累計興収6億7,842万2,000円を記録した『THE IDOLM@STER MOVIE 輝きの向こう側へ!』が挙げられる。この2作品の共通点から“今はやりのアイドルアニメ”を見

■平凡なオーディオライターのこの僕がApple Musicの女性声優ラインナップを調査＆分析しようとしてみた件 日本時間06月30日未明。Appleの定額制音楽ストリーミングサービス、いわゆる聴き放題サービス「Apple Music」が発表からさほど間を置かずにそして日本でも同時に、ささっと開始された（関連ニュース）。 で、音楽配信といえばどんな形態のサービスであっても気になるのは揃えられている曲の数や範囲。公式には「数百万」とアナウンスされている。幅広いチェックは様々なメディアで実施されるだろうから、当連載では安定の女性声優さん縛りでそこを速攻チェックしていこう。 実際のところ「好きな声優さんの曲なんて、ものによっては通常盤とアーティスト盤とアニメ盤を揃えてるからストリーミングには要らないよ！」という方もいらっしゃるとは思う。しかしストリーミング聴き放題が普及すれば身近な友…ネットで「誰

少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ〈ニーサ〉）を広めようと、制度をつくった金融庁は来年にも、職員が一斉に専用口座を開く「職域ＮＩＳＡ」を入れる方針だ。ＮＩＳＡは昨年１月に始まったが利用は伸び悩んでおり、担当省庁が率先して活用する。 職域ＮＩＳＡは、株式や投資信託を扱う金融機関が企業などと契約し、まだＮＩＳＡ口座を持っていない職員や社員が一斉に開くサービス。給与や賞与から天引きや口座引き落としの形で、株式や投資信託を買えるようになる。利益がでても、現在は投資額１００万円分まで非課税となる。金融庁は、複数の金融機関と交渉している。 金融庁によると、昨年末で８２５万のＮＩＳＡ口座があるが、半数は開いているだけで使われていない。今年３月末までの投資総額は４兆４１０９億円で、これを２０２０年までに２５兆円にする目標を掲げる。投資額の６割超は６０代以上からのため、金融庁で働く人たちが利用すれば、現役世代への

紀伊國屋書店と大日本印刷（DNP）の共同出資で4月1日に設立した出版流通イノベーションジャパン（PMIJ）。同社の高井昌史氏社長が7月1日、今後の事業方針について講演会を行った。 高井社長は「返品率の改善を目指してパターン配本に依存しない配本適正化に取り組む」として、出版社と、紀伊國屋書店、DNPグループ書店との直接取引を拡大する考えを示した。一定枠内の返品許諾や時限再販を前提に、買切り条件で希望通りの配本を受けられる仕組みを構築する。 また、紀伊國屋書店とDNPが保有する流通倉庫を活用し、在庫分の消化や補充注文管理、店舗間の在庫偏在を補正する新たな流通体制の構築についても言及。ただし、新刊配本などは従来通り取次�流通を活用し、独自流通についても取次会社と話し合っていく考えを示した。 また、紀伊國屋書店のKinoppyとDNPのhontoの統合、それぞれが展開しているポイントサービスの一本