リチウムイオン電池は安全か 松永 真理子/中央大学理工学部助教 専門分野 電気化学、薄膜・表面界面物性 本ページの英語版はこちら 筆者が学生時代より研究している電気化学センサは化学物質の分子認識に伴う化学変化を、信号処理し易い電気信号へと変換し、特定の分子を検出するシステムである。化学変化によるエネルギー変化を電気エネルギーに変換して発電し、また逆の反応によって蓄電する電池の仕組みと似通っている。 センサでは電気エネルギーに変換された信号が信号処理や検出が可能な大きさであれば問題ないためエネルギー変化が微小な化学反応を扱うことも多いが、電池は沢山の電気エネルギーを取り出すためにより多量のエネルギー変化を伴う化学反応を選択して利用し、それら全てを効率的に電気エネルギーに変換させることに注力する姿勢が異なる。 東日本大震災以降、新エネルギー技術の導入に期待が高まっている。電池は注目されているも
ハードウエアを活かしきるシステム技術で日本のエレクトロニクスを復興する 竹内 健/中央大学理工学部教授 専門分野 グリーンナノエレクトロニクス、LSIのデザイン 本ページの英語版はこちら 「ものづくりは、もう日本ではムリ」 「ハードウエアはコストの安い韓国や中国でしかビジネスは成り立たない」 「アップルはサービスの会社だ」 「製造業ではなく、音楽配信などのサービスが利益を生む」 最近はとかくハードウエアや「ものづくり」に対する風当たりが強い。私が研究している半導体だけでなく液晶パネルやテレビの製造でもアジアの企業の台頭が著しい。厳しい価格競争にさらされた日本企業のハードウエア事業は、縮小や撤退が相次いでいます。成長が期待される太陽光パネルの製造でも、世界市場でのシェア上位は既に中国企業に占められています。 日本でDRAMを製造する唯一の会社、エルピーダメモリは4480億円もの巨額の負債を抱
トクヴィルで読み解く大阪市長選 ―日本のデモクラシーの課題 高山 裕二/早稲田大学政治経済学術院助教 昨年11月27日に行われた大阪市長選で、前大阪府知事の橋下徹氏が、現職の平松邦夫氏に圧倒的な大差をつけて当選した。ダブル選挙となった府知事選でも、橋下氏が代表を務める大阪維新の会幹事長の松井一郎氏が当選を果たした。 市長選の投票率は60・92%で、前回(2007年)の43・61%から17・31ポイント上昇した。既成政党/政治家に不信を持つ多くの無党派層が「何か変えてくれる」と期待して橋下氏に投票したという。全国の知事選の投票率が戦後大きく減少してきたことを考えれば、大阪ダブル選の有権者の関心の高さは好ましいことだ。 デモクラシーの利点と欠点を最も鋭く論じた19世紀フランスの政治思想家、アレクシ・ド・トクヴィル(1805~59)によれば、デモクラシーを支えるのは地域政治への市民の持続的な関心
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