子どもの通学から日米の違いを考える｜河野太郎公式ブログ ごまめの歯ぎしり
ニューヨーク出張４８時間。 ランチ、ディナー、カンファレンス、ディナー、朝食会。時差ぼけがひどかったが、直すと帰国してからがまた大変なので、眠いのを我慢する。 滞在中に出席した米日財団の理事会で検討した今年度に米日財団が助成するプログラムの一つに、バージニア大学の「The Slow Way Home」というドキュメンタリーがある。 これまで全く考えたこともなかった視点で日米の通学方法を比べようというものだ。非常におもしろい。 １９６０年代まで、日本でもアメリカでもほとんどの子どもは歩いて小学校、初等学校に通っていた。 しかし、その後の５０年間に、アメリカの子どもたちは歩いて初等学校に通わなくなった。最近の調査では、４７％の子どもは自家用車で学校まで送られ、４０％の子どもたちはスクールバスで学校まで通ってくる。わずかにアメリカの子どもの１２％だけが徒歩又は自転車で通学している。 しかし、日本
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Profile 1951年生まれ。京都府京都市出身。名古屋大学理学部卒業、同大学院理学研究科修士課程修了。高校教諭を経て1994年より松阪大学政治経済学部（現・三重中京大学現代法経学部）助教授、1999年同教授を経て2004年より現職。博士（学術）（総合研究大学院大学数物科学研究科核融合科学専攻）。著書に『LaTeX2e 美文書作成入門』、『基礎からわかる情報リテラシー―コンピュータ・インターネットと付き合う基礎知識』（ともに技術評論社）などがある。 Tweet 1 2 全文 電子化を上手に活用、紙にこだわる必要は全くない 1951年京都市生まれ。名古屋大学理学部卒業、同大学院理学研究科修士課程修了。高校教諭を経て94年より松阪大学政治経済学部（現・三重中京大学現代法経学部）助教授、99年同教授を経て2004年より三重大学教育学部教授。学生時代から、パーソナルコンピュータ（当時のマイコン）
リクルート、「19歳・雪山ブーム」の仕掛人
この1年ほど、全国のスキー場に19歳の若者が詰め掛ける現象が起きている。その数は実に、日本に住む19歳の10人に1人。 バブル期、空前のスキーブームが到来し、全国の日本人がスキー場に押し寄せた。ところがバブル崩壊後、1993年をピークにスキー人口は急減。全国の２割のスキー場が廃業し、現在も多くのゲレンデで閑古鳥が鳴く。そのスキー場に、なぜ今、若者が戻ったのか。 その動きを生み出したのが、リクルートの「雪マジ！19」というキャンペーンだ。19歳であれば、全国100以上のスキー場で何十回リフトに乗っても無料、というものだ。 企画立案したのは、リクルートライフスタイルの研究員・加藤史子。 現在は研究員という肩書きの加藤だが、入社以来、長く歩んで来たのはネットビジネスの世界、それもほとんどが“立ち上げ”だった。詳しくは後述するが、その加藤だからこそ思い浮かんだのが、雪山の世界に“フリーミアム”を導
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