博多大吉さんが2022年4月6日放送のTBSラジオ『たまむすび』の中でダウンタウンのお二人が『伝説の一日』で31年ぶりに漫才を披露したことについてトーク。なんばグランド花月の舞台袖から見たダウンタウンの漫才について話していました。 （赤江珠緒）大吉先生はあれでしょう？　吉本さんは、もう……。 （博多大吉）そうですね。（たまむすび）10年の後に言うのもあれですけども。110周年のイベントがありまして。まあ、山ちゃんもしゃべっていたと思いますけど。もう本当、この時の記憶というか、感じたことが抜けないね。まだ夢見心地というか、ちょっとボーッとしている自分がいますね。 （赤江珠緒）そうですか。4月2日、3日と2日間開催で。 （博多大吉）僕らは3日、千秋楽と言われる回の……2日と3日でね、8公演あったんですけど。1日で4公演ずつ。で、4公演目。つまり両日とも、4公演目は『さんまの駐在さん』なんですよ

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「食べログ被害者の会」の立上げについて恣意的かつ差別的な「食べログ・チェーン店ディスカウント」による被害が全国約4,000チェーン店飲食店に上る可能性 飲食店経営者各位、報道各位 株式会社韓流村（本社：東京都港区、代表取締役：任　和彬、以下当社）は、株式会社カカクコムが運営するグルメ・サイト「食べログ」が２０１９年５月２１日以降、チェーン店だけを狙い撃ちにし点数を差別的に下げる不当なアルゴリズム（以下「チェーン店ディスカウント」）を設定・運用したことを明らかにするため、被害を受けている可能性がある全国約４，０００チェーン飲食店による「食べログ被害者の会」を立ち上げ、株式会社カカクコムに対して、集団で法的措置を取ることを提案します。 当社は、２０２０年５月に、株式会社カカクコムに対して、食べログにおけるチェーン店飲食店の差別に関する損害賠償請求訴訟（訴額６億３９０５万４４２２円）を提起し単独

米Twitterは4月5日（現地時間）、向こう数カ月中に編集機能のテストを、まずはTwitter Blueラボで開始すると発表した。 投稿をツイートした後で編集する機能については長年強い要望があったが、共同創業者で前CEOのジャック・ドーシー氏は「おそらく絶対に追加しない」としていた。同氏は昨年11月に退任した。 Twitterは4月1日にも「編集ボタンに取り組んでいる」とツイートしたが、エイプリルフールのジョークなのかどうか判断のつかないものだった。 今回のツイートでは「昨年から編集機能に取り組んできた。アンケート結果のせいではない」としている。 アンケートというのは、Twitter株式を大量に買収して筆頭株主になり、取締役に就任したイーロン・マスク氏が4日にツイートで行った「編集ボタンは欲しい？」というアンケートを指す。まだ締め切られていないが、本稿執筆現在、「yse」（イエス）が73

　新型コロナウイルス禍で困窮した人に生活資金を無利子・保証人不要で貸し付ける国の「生活福祉資金の特例貸付制度」の申請期限が、3月末だったのが6月まで延長された。延長は8回目で、困窮者支援の主要政策になっている。ただ制度を巡っては、返済が難しいとみられる人にも積極的に貸し、生活再建につながっていないとの指摘も。窓口の東京都社会福祉協議会（社協）には自己破産の連絡が700件以上相次ぎ、返済が始まる来年1月には全国的にも相当の返済不能な人が発生するとみられ、識者から懸念が出ている。（中村真暁） 生活福祉資金の特例貸付制度　厚生労働省の制度で、コロナ禍で生活に困窮する人に、最大20万円を貸す「緊急小口資金」と、最大60万円を貸す「総合支援資金」がある。各地の社会福祉協議会が貸し付け業務を担う。全国社協によると、制度利用額はリーマン・ショック後の2010年度の49倍にあたる1兆3700億円に迫る。

米Teslaが2021年8月に開発を表明した二足歩行ロボット「Tesla Bot」。ロボットの格好をしたダンサーがパフォーマンスを披露した発表会以来、まだ実物は公開されていないが、4月2日に投稿されたとある動画が広く拡散した。「Tesla botを試すことができて興奮しています」と書かれたそのツイートには、女性に向かって歩いてくるTesla Botの姿が映し出されている。 投稿したのは、テック・ライフスタイル系YouTuberのShelby Churchさん。Tesla Botは、スムーズに歩行しながら、周囲を見回したり、手を振ったりとロボットっぽさはありつつも、人間のような振る舞いを見せる。 動画には、9000近くのリツイート、3万を超えるいいねが集まった。コメントには、「テスラのロボットすごい」「ペプシマンっぽい」といった声以上に、「怖い」「夜に出会いたくない」などの意見が多く見られた

ここ最近、「サイバー攻撃被害が増加」といった報道や緊迫する国際情勢の動静を意識した情報発信が散見されます。JPCERT/CCにも各方面から「国内へのサイバー攻撃は増えていますか？」といった問い合わせをいただくことが増えてきました。 先日来、注意喚起等を行っているEmotetの感染被害急増など、特定の種類の攻撃被害は確かに増加していますが、これらの攻撃被害の増加の原因／背景について技術的に不正確な解説も見受けられ、正しく対策が行われない、または対策に必要な情報が適切に伝わらないことが危惧されます。今回は攻撃の「動向」というものをどのようにとらえ、社会全体で危機感を共有していくのか、JPCERT/CCの今の考え方を解説します。 攻撃の「増減」は立場によって見え方が異なる ①観測者による見え方の違い 一口に「サイバー攻撃」といっても、無差別にバラまかれるフィッシングメールやマルウェアに感染させる