VTuber・夜空メルが契約解除に ホロライブ運営「機密情報の漏えいなどがあったため」
夜空メルさんはホロライブの1期生として2018年5月にデビューしたVTuber。YouTubeチャンネルの登録者数は87.8万人いる（16日現在）。なお、カバーでは22年2月にも、元・所属タレントの潤羽るしあさんが情報漏えいなどの契約違反行為を確認したとして、契約を解除した。 関連記事 2021年スパチャ額世界1位のVTuber「潤羽るしあ」が契約解除 理由は「機密情報の漏えい」 バーチャルYouTuber（VTuber）事務所「ホロライブプロダクション」を運営するカバーは、所属タレント「潤羽るしあ」を同日をもって契約解除する。潤羽るしあは2月24日時点で、チャンネル登録者数は約159万人。2021年のスパチャ額は世界1位だった。 2023年、最もスパチャを集めたVTuberは？ 1位はホロライブのあの人 総額は22年よりも“4割減” 2023年で最もスーパーチャットを集めたVTuberは
「年収1500万円」の人が住んでいるのはどこ？ 東京23区だけではありません
「年収1500万円」の人が住んでいるのはどこ？ 東京23区だけではありません：データに隠された真実（1/3 ページ） 年収マップ、今度は「子どものいる核家族」のうち、世帯年収1500万円以上の割合を地図化してみました（図1）。 「世帯年収1500万円」というと、稼ぎ頭が1人の場合、社員数1000人以上の大企業の部長で届くかどうか。共働きであれば、夫婦ともに大企業の30代・係長クラスなら何とか……というところですが、いずれにしてもハードルの高い数字です。全国平均は 3.2％（30人学級で1人）。1位の東京都でも7.5％（30人学級に2～3 人）なので、宝くじの7等（300 円）よりも低い出現確率です。 三大都市圏を拡大すると、「1500万円ファミリー」は「700 万円ファミリー」よりも狭い範囲にぎゅっと凝縮していることがわかります（図2～4）。 大は小を兼ねるというように、高収入の世帯が地価
マッチングアプリみたいに“左右スワイプ”で好みの顔画像を生成 東大「SwipeGANSpace」開発
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 東京大学馬場研究室に所属する研究者らが発表した論文「SwipeGANSpace: 潜在空間の関心次元探索によるスワイプ操作に基づく嗜好画像生成」は、好みの顔画像を簡単なスワイプ操作だけで生成できる手法を提案した研究報告である。 表示される1枚の顔写真を好むか好まないかの2択で左右にスワイプする操作をスマートフォン上で繰り返すことで、最終的な好みの顔画像を作る。この直感的な手法により、顔画像生成においてユーザーの負荷を軽減する。 研究の方法は、Tinderのようなマッチングアプリを模倣し、一度に1枚の画像を表示するところから始まる。ユーザーは
「DMM.make AKIBA」閉鎖へ DMMが作ったアキバのモノづくり拠点
DMM.comは12月18日、同社が運営するコワーキングスペース「DMM.make AKIBA」をクローズすると発表した。同社は閉鎖理由として「昨今の市場の変化に伴うもの」としている。 DMM.make AKIBAは、2014年11月に誕生したモノづくりに特化したコワーキングスペース。製品開発に必要な機材や、技術／ビジネス面など、ハードウェア開発に関するサポートをトータルで提供することで、ハードウェアスタートアップの支援に力を注いできた。 2024年3月29日に新規入会手続きの受け付けを終了し、4月30日で施設全体の利用を停止する。法人化支援オプションを契約されている会員は、退会までに法人登記先を移転するよう案内している。また、1月4日からゲストの招待ルールを緩和。「最後にたくさんの方にお越しいただきたい」としている。 同社は今後、これまでの施設運営で培ってきたノウハウ・ネットワークを生か
東京都、婚活マッチングサービス「TOKYOふたりSTORY」提供開始 利用は無料
結婚を希望する18歳以上の独身で、東京都内に在住・在勤・在学する人が利用できる。利用料は無料だが会員登録が必要な他、独身証明書や本人確認書類などの提出が必須。会員登録後、価値観診断テストの一つ「EQアセスメント」の結果から、AIが自動的に相手を紹介し、お互いが会いたいと希望すれば「お見合い」フェーズに進み、面会できる お見合いはオンラインでも可能だが、この時点では個人情報は交換できない。お見合い当日には、相手との連絡手段として「クラウド電話サービス」も用意。発信者番号が通知されない状態で、5分間まで通話できる。こちらも通話料金は無料。お見合い後、お互いが合意すれば「交際」フェーズとなり、自由に連絡が取れるようになる。 交際後、双方が希望すれば「真剣交際」へと進む。真剣交際になれば、他の相手とのお見合いや交際は中止となり、新たな相手は紹介されなくなる。相手を探す最中、専門のスタッフにオンライ
SteamやSteamVRゲームをMeta Quest シリーズで楽しめる「Steamリンクアプリ」無料公開
Meta Questの公式ストアで「Steamリンク」が公開された。対応VRデバイスはMeta Quest Pro／Meta Quest 3／Meta Quest 2で、無料で利用できる。 PCゲームプラットフォームの「Steam」を運営するValveが、Meta Quest公式ストアで「Steamリンクアプリ」（Steam Link）を公開した。ダウンロードは無料で、対応VRデバイスはMeta Quest Pro／Meta Quest 3／Meta Quest 2となる。 従来、Meta QuestシリーズでSteamのVRゲームをプレイするには、「Qculusアプリ」やサードパーティー製の「Virtual Desktopアプリ」などを使う必要があった。しかし、本アプリをMeta Questシリーズに導入し、同じネットワーク内にあるPCでSteamアプリを起動（要Steam VRアプリ）
OpenAIを辞任したブロックマン社長、アルトマンCEO解任の顛末をポスト
OpenAを辞任したブロックマン社長が、アルトマンCEO解任について「知っていること」をXにポストした。取締役会長だった自身以外の全取締役がアルトマン氏にGoogle Meetで解任を言い渡したという。 それによると、アルトマン氏は16日の夜に共同創業者でチーフサイエンティストのイリヤ・サツケバー氏から17日の正午に話したいというメールを受け取り、その時刻にGoogle Meetに参加したところ、取締役会長のブロックマン氏以外の取締役全員が参加しており、サツケバー氏から解雇を言い渡されたという。 ブロックマン氏は12時23分にサツケバー氏からGoogle Meetに招待され、その場でアルトマン氏の解雇と自身の取締役解任、社長としての留任について知らされた。OpenAIはそのタイミングでアルトマン氏が辞任するという公式ブログを公開した。 これらの決定については、暫定CEOに就任したミラ・ムラ
GPT-4やLlama 2の透明性をスタンフォード大HAIが評価 トップはMetaでOpenAIは3位
米スタンフォード大学Human-Centered AI Institute（HAI）は10月18日（現地時間）、AIの基盤モデルを公開している10社の透明性を評価するスコアリングシステム「Foundation Model Transparency Index」（FMTI）を公開した。 基盤モデルとは一般に、教師なし学習で大量の生データでトレーニングされたAIニューラルネットワークを指す。例えば米OpenAIのGPT-4や、米Googleの「PaLM 2」などで、それぞれChatGPTやBardを介して一般人も利用している。 HAIの基盤モデル研究センター（CRFM）のリシ・ボンマサニ氏は、基盤モデル分野の企業の透明性が低下していると警鐘を鳴らし、FMTIは透明性評価のために設計したと語った。 システムは、基盤モデルの構築方法、機能方法、ユーザーにどのような形で使われるかなど、透明性に関する
X（旧Twitter）有料化テスト開始 新規登録＆投稿するなら年1ドル「Not A Bot」 一部地域で
米X（旧Twitter）は10月17日（現地時間）、投稿可能な新規アカウントに対して少額課金するプログラム「Not A Bot」のテストを、ニュージーランドとフィリピンで開始した。 読み取り専用アカウントなら無料だが、書き込みたい場合は年1米ドル相当を支払う必要がある。スパム・ボット対策のための施策としている。同社は「テストの結果を近々お知らせする」としている。 両国で作された新規アカウントはまず、電話番号認証が必要。他ユーザーのアカウントをフォローしたり、投稿を読むだけなら無料でアカウントを利用できるが、投稿やリポスト、返信などを行う場合は、現地通貨で年額1ドル相当の支払いが必要だ。 Xのオーナーであるイーロン・マスク氏は9月、ボット対策として、「Xシステム利用料を少額課金する方向に移行している」と、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相とのライブストリーミングの対談で話していた。 関連
まだChatGPTを使ってない人は「人生を悔い改めた方がいい」――孫正義節が炸裂
「ChatGPTを使ってない人は『人生を悔い改めた方がいい』」 会場で「ChatGPTを毎日使っている人は？」と孫氏が投げかけると、挙手したのはたった1割ほど。これに孫氏は「もうやばいと、手を挙げなかった人は人生を悔い改めた方がいい。自分自身の人生を、自分はどういう考えで生きてきたんだと。ChatGPTは何回もテレビにも新聞にも雑誌にも出ているのに、それを自分自身で毎日活用してないと。もうそれは電気を否定するとか自動車を否定する人と同じ」と孫正義節ともいえる持論を展開。 また、米国企業の51％がChatGPTを活用しているのに対し、日本は7％。しかも日本企業の72％がChatGPTの利用を禁止、あるいは禁止を検討しているという調査結果を引用し、「（ChatGPTを）使ってないだけならやる気にさせれば良いが、禁止していると……。どうなってんだ日本は。もうはなはだ問題であります」と壇上で嘆き、
Google、Gmailスパム対策で一括送信者に購読解除ボタン設置を義務付けへ
米Googleは10月3日（現地時間）、Gmailユーザーをスパムから守る対策の一環として、メールの一括送信者に対する新たな要件を設けると発表した。 一括送信者とは、アカウントに1日当たり5000件以上のメールを送信するユーザーを指す。 まず、メール内に1クリックで購読解除できるボタンを設置することを義務付ける。送信者は、解除ボタンがクリックされてから2日以内に対応することが求められる。この要件はオープンスタンダードに基づいて構築されており、Gmail以外のメール受信者も恩恵を受けられるとしている。 また、GoogleはGmailヘルプの一括送信者向けのページ「一括送信ガイドライン」を更新し、メールの認証要件についての説明を追加した。メールが迷惑メールに分類されないように、ドメインに対して認証を設定する必要があるというものだ。 一括送信者は、2024年2月までにこれらの要件を満たすことが義
社員に“AWS手当” SIerが福利厚生で
SIerの日本ナレッジスペース（東京都港区）は10月2日、社員への福利厚生として「AWS費用補助制度」を始めたと発表した。エンジニアのスキルアップを目的に、プライベートでAWSを使うときの利用料を補助するという。 上期（4月～9月）と下期（10月～3月）にそれぞれ最大1万円ずつ、合計で年に2万円まで補助する。同社はこれまで、動画や書籍での学習制度・資格取得の奨励制度などを設けていたものの、得た知識を実践・定着させる場が不足していると感じていたという。そこで今回の補助制度を設け、クラウドに関するスキルの定着を促進するとしている。 関連記事 AWS、日本のスタートアップに最大1150万円相当のクレジット付与 ヘルスケアや宇宙事業など求む AWSジャパンが、条件を満たす日本のスタートアップ企業を対象に、AWSの利用料などを支援する取り組みを開始。ヘルスケアや宇宙事業などを手掛ける企業に、最大10
「iPhone 15」シリーズの「予想より熱くなる」問題、「iOS 17.1」で解消するとApple
米Appleが9月22日に発売した「iPhone 15」シリーズが過熱するとAppleのコミュニティなどで話題になっている問題について、Appleは30日（現地時間）、米Forbesや米Bloombergにコメントを送った。 Appleはメディアに送ったコメントで「iPhoneが予想よりも熱くなる原因となる可能性のあるいくつかの条件を特定した」と語った。この現象はiPhone 15のハードウェアの問題ではなく、「iOS 17」のバグと、一部のサードパーティ製アプリの最近のアップデートによるシステムへの過負荷問題が原因だとしている。 iOS 17のバグについては、「iOS 17.1」で修正する予定（リリース時期は不明）。サードパーティ製アプリの問題は、「アプリ開発者と協力して修正プログラムを展開中」だ。 システムに過負荷をかけるサードパーティ製アプリとして、Appleは「Instagram」
イーロン・マスク氏、X（旧Twitter）を有料化する「方向に移行中」と語る
米X（旧Twitter）のオーナー、イーロン・マスク氏は9月18日（現地時間）、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相とのライブストリーミングの対談で、「we're moving to having a small monthly payment for use of the X systems.（Xシステムの月額使用料を少額課金する方向に移行している）」と語った。 Xでは現在、X Premiumユーザーにのみ課金しているが、全ユーザーに課金するという意味だ。 具体的な価格には言及しなかったが、「 It's the only way I can think of to combat vast armies bots（大量のbotと戦うために思いつく唯一の方法だ）」という。サブスク料金が必要になればbotのコストが高くなり、botによるヘイトスピーチや誤情報などを防げると同氏は説明した。 マ
「Amazonを不正利用された」──SNS上で報告相次ぐ 「二段階認証を突破された」などの声も
「Amazon.co.jpを不正利用された」──X（元Twitter）では9月上旬からそんな投稿が相次いでいる。「Amazonギフトカードを大量購入された」「二段階認証を設定していたのに、それを突破された」などの報告が上がっている。 Xでは「（アカウントに）二段階認証を設定していたにもかかわらず不正アクセスされ、Amazonギフトカードを大量に購入された」と被害を訴える声が多く見られる。特に話題になっているユーザーの投稿によると「注文履歴を非表示にされ、不正利用に気が付かないままクレジットカードの請求が来た」と語っている。 このユーザーがAmazonのサポートに問い合わせしたところ「同様の案件が多発している」「現状では手口が分からないのでどうやって侵入してるのか調査中」などと返事があったという。その後、被害額は全て返金してもらったとしている。 Amazonではサイバーセキュリティ対策の一環
「iPhone 15」シリーズ日本価格まとめ 「14シリーズ」から最大1万円の値上げに
Apple Japanは9月13日、米Appleが発表した「iPhone 15」シリーズの日本価格を公開した。最も安いiPhone 15のストレージ128GBモデルは12万4800円（米国では799米ドル）。最も高い「iPhone 15 Pro Max」の1TBモデルは24万9800円（同1599ドル）に。円安の影響もあってか、前モデルの14シリーズよりも最大1万円の値上げとなった。 iPhone 15／Plusの日本価格は14シリーズ発表当時からそれぞれ5000円の値上げ。15の容量別に、128GBモデルが12万4800円、256GBモデルが13万9800円、512GBモデルが16万9800円。15 Plusは128GBモデルが13万9800円、256GBモデルが15万4800円、512GBモデルが18万4800円。いずれも1ドル139円前後の換算とみられる。
なぜ日本の論文数は増えないのか？ 生成AIが“現状、救世主になれない”理由とは
科学技術大国日本──今、その足元が揺らいでいる。内閣府「科学技術指導2023」によれば、ここ10年ほどで出された論文数は世界全体で急増しているものの、日本ではほぼ横ばい状態。そのため2000年から2010年までの10年間と比べ、シェアの割合が減り、ランクを1つ落としてしまっている。「Science」や「Nature」といった著名な科学ジャーナル誌での論文数シェアも低い。 一方、生成AIの出現によって、業務効率化を図る企業や自治体などが増えつつある。教育・研究機関でも同様に恩恵を受けられそうだが「現状、日本の論文数は増えていない」と、研究活動の支援事業を手掛けるカクタス・コミュニケーションズ日本法人（東京都千代田）の代表取締役である湯浅誠さんは話す。 なぜ日本の論文数は増えないのか。生成AIはその救世主になり得ないのか。日本の教育・研究機関の現状を探る。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
Apple Watchに「Series 9」「Ultra 2」登場 画面に触れずに“指で操作”できる新機能も
「iPhone 15」発表 USB-C採用、11年ぶりにコネクター刷新
「iPhone 15 Pro」発表 USB-C（10Gbps）採用、チタニウムでPro最軽量に Pro Maxは「5倍ズーム」
