「このまま放置すると、いずれ中国社会は大変なことになる」…これまでの中国には「存在しなかった人」とは（近藤 大介）
中国は、「ふしぎな国」である。 いまほど、中国が読みにくい時代はなく、かつ、今後ますます「ふしぎな国」になっていくであろう中国。 そんな中、『ふしぎな中国』の中の新語.流行語.隠語は、中国社会の本質を掴む貴重な「生情報」であり、中国を知る必読書だ。 ※本記事は2022年10月に刊行された近藤大介『ふしぎな中国』から抜粋・編集したものです。 啃老族（ケンラオズー） 流行語というのは、はやりすたりであって、通常は一、二年もすれば忘れ去られていく。それは日本でも中国でも同じである。 ところが、何年も流行語であり続け、栄えある中国社会科学院語言研究所編纂の『現代漢語詞典』（第6版、2012年）に「格上げ」（収録）された流行語がある。それが「啃老族」だ。 「啃」は「齧る」。「老」は「親」を意味する。すなわち「啃老族」は、「親のすねかじり族」。いい年して、いつまでも親のすねばかりかじっている若者を指す
じつは「紅麹」よりも圧倒的にヤバい…大事故が起きていないのが不思議な「最近、増えている身近な食べ物」（川口 友万） @moneygendai
小林製薬の紅麹サプリメント事件。原因が本当に紅麹なのかがわからない中で、マスコミ報道が過熱、紅麹という言葉だけが広まり、まったく関係のない麹味噌などの不買まで起きてしまった。 実際の犯人が判明するにはまだ時間はかかりそうだが、これを機会に、発酵＝健康という単純な風潮も見直されると良いかと思う。「発酵生活」と呼び合い、非常にラフに自宅で発酵食品を作るし人が増えているからだ。自宅で作る発酵食品は、今まで大事故が起きていないのが不思議なくらい、管理が雑だ。 紅麹に罪はない 小林製薬の紅麹サプリメントが腎臓病を悪化させたという話が、なかなか収束しない。紅麹自体に問題はなく、小林製薬社製の紅麹原料を入手している企業173社に対して、厚生労働省が聞き取り調査を行い、過去に健康被害が起きた例は皆無であることが判明した。 紅麹は昔から味噌や醤油、酒などに広く使われてきた。健康被害があるのであれば、とっくに
通称「渋谷の北朝鮮」…！異常ルールで支配する管理組合を相手に立ち上がった住民たち…！ルポ「秀和幡ヶ谷レジデンス」（週刊現代,栗田 シメイ） @moneygendai
相場と比べて格安になった 老朽化マンションの増加にともない、管理組合による行き過ぎた監視体制も問題化している。住民がマンション自治への無関心を続けた結果、いつのまにか組合理事会の権限が強くなりすぎ、それによってトラブルが起きるケースが各地の築古マンションで頻発しているのだ。 住民側は泣き寝入りするしかないケースが大半を占めるなか、それでも「異常管理組合」を打ち負かした稀有な例もある。 京王線・幡ヶ谷駅（渋谷区）から徒歩4分。「秀和幡ヶ谷レジデンス」は、総戸数298、築約50年の大型分譲マンションだ。 デザイン性の高い外観でファンの多い「秀和シリーズ」の一つであるうえ、立地も良い。しかし、幡ヶ谷レジデンスは最近まで、付近の相場と比べて格安な価格で取り引きされていた。 その理由は、管理組合の理事会による独裁だ。住民を縛り付ける異常なルールが数多く存在し、不動産価値が下落。幡ヶ谷レジデンスはSN
なぜ日本では「人手不足」が深刻化しているのか、ごくシンプルな理由（河合 雅司）
人口減少日本で何が起こるのか――。意外なことに、多くの人がこの問題について、本当の意味で理解していない。そして、どう変わればいいのか、明確な答えを持っていない。 100万部突破の『未来の年表』シリーズの『未来のドリル』は、コロナ禍が加速させた日本の少子化の実態をありありと描き出している。この国の「社会の老化」はこんなにも進んでいた……。 ※本記事は『未来のドリル』から抜粋・編集したものです。また、本書は2021年に上梓された本であり、示されているデータは当時のものです。 人手不足の要因は、薄利多売のビジネスモデル 日本社会で起きている構造的変化は、深夜時間帯に働く人手の不足が深刻化していることだ。少子化に伴って、学生アルバイトをはじめ深夜勤務に耐えられるだけの“体力の持ち主”が減ったのである。 だが、人手不足の要因はこれだけではない。深刻なのは、むしろ24時間営業が売上額の拡大成長を目指す
ミャンマーの山岳地帯にある「巨大詐欺団地」に中国人が誘拐され働かされていた…その数なんと12万人！ミャンマー北部で起きている「驚愕の混乱」と「中国の困惑」（ふるまい よしこ） @gendai_biz
ミャンマーの山岳地帯にある「巨大詐欺団地」に中国人が誘拐され働かされていた…その数なんと12万人！ミャンマー北部で起きている「驚愕の混乱」と「中国の困惑」 中国人に広がる「ミャンマー詐欺産業」による被害 中国との国境に近いミャンマー・コーカンで内戦が激化し、中国人民解放軍は雲南省の国境付近で11月24日に実弾を使った射撃、銃撃訓練を開始した。中国側はあくまでも国境の安全を守るための訓練だと主張したが、ネット上では内戦を逃れてきたものの、中国が築いた鉄条網のフェンスに遮られた人々が、中国側から発射されたと見られる催涙弾に逃げまどう姿を捉えた動画がアップされている。 この内戦は10月27日に「三兄弟同盟」によって仕掛けられた。「三兄弟」とは、コーカン地区の元実力者だった故・彭家声が設立した「ミャンマー民族民主同盟軍」（MNDAA）と、コーカン西部に暮らすタイ系民族のトーアン民族解放軍（TLNA
《独自》ビッグモーターも「社名変更」へ…販売台数が3割以下に激減した同社に異変…「スポンサー決定」ではじまる「本当の新体制」（加藤 久美子,現代ビジネス編集部） @gendai_biz
中古車販売大手・ビッグモーターをめぐっては、自動車保険の水増し請求をはじめ、数々の不正行為が発覚したことにより、7月25日には兼重宏行社長と兼重宏一副社長の退陣が発表された。 その後も街路樹問題や社員の不当解雇など、驚きのニュースが多くのメディアで報じられ、ビッグモーターの売り上げは大幅に落ち込んでいる。店によって違いはあるが、中古車販売台数は月販1万～1.5万台を販売していた最盛期の3割以下となっている店も少なくない。 これまで2回にわたって主要取引先である銀行団との会合を行っており、8月中旬の会合では90億円の借り換え要請が拒否されたものの、9月の会合では「10月末を目標に金融支援をしてくれる企業（スポンサー）を選定する」ことを明らかにした。
「全ての権利は太陽系全域において、事務所に独占的に帰属する」だって!?...ジャニーズ事務所の「専属契約書」の中身が予想の遥か上だった（週刊現代） @gendai_biz
「全ての権利は太陽系全域において、事務所に独占的に帰属する」だって!?...ジャニーズ事務所の「専属契約書」の中身が予想の遥か上だった 今まで明らかになっていなかったジャニーズ事務所とタレントの契約内容。独占入手した「契約書」に並んでいたのは、一般社会では考えられない驚きの文言だった。新たなパンドラの箱を開ける。 契約はこれで解消します '94年当時、ジャニーズ事務所は、東京・六本木にある雑居ビルの7～8階に間借りしていた。地下鉄の乃木坂駅近くにある現社屋から徒歩で20分ほどの距離だが、現在はそのビルの姿はなくなり、ホテルに建て替えられている。 「メリーさんが呼んでいるよ」 アイドルグループ「忍者」の一員だった志賀泰伸氏が、マネージャーからそう告げられたのは同年の夏頃。メリー喜多川副社長（'21年死去）の執務室に入ると、志賀氏の顔を認めたメリー氏はこう言い放ったという。 「もう忍者のメンバ
じつはいま中国人が急速に増えている「日本の都市」があった…その名前と「移住の理由」（中島 恵） @moneygendai
東京に拠点を持つ中国人 近年、国内の政治情勢などを背景に、日本に移住する中国人が増えているが、在日中国人が最も多く住んでいる地域はどこか、ご存じだろうか。法務省の在留外国人統計（2022年6月末時点）によると、それは東京都で、約22万2000人となっている。在日中国人総数は約75万人なので、約3～4分の1が東京都に居住していることになる（続いて多いのは、埼玉県、神奈川県、大阪府、千葉県の順）。 さらに、都内での居住地域を細かく見てみると、最も多いのは江東区だった。2位は足立区、3位は江戸川区、4位は新宿区、5位は板橋区となっており、新宿区を除いて住宅地のイメージが強い地区となっている。中華料理店が多いイメージがある池袋を含む豊島区などはトップ5には入っていない。 なぜ、中国人はこれらの地域に多く住んでいるのか。同じ在日中国人でも、居住地域によって住んでいる人の特徴に違いはあるのか。各行政区
「元ヤクザのスタッフ」「猿岩石が死にかけた瞬間」いまなら絶対許されない『電波少年』の放送できない裏のウラ側（週刊現代） @gendai_biz
ある時は芸能人をハリセンで叩きに行きまたある時は、政治家の眉毛を切る—怖いものなしで視聴率30％を超えた「バラエティ番組」はどうしてできたのか。 前編記事「『進め！電波少年』を語ろう 土屋敏男×松村邦洋×鮫肌文殊（前編）」に引き続き、ひも解いていく。 駄洒落を言うため海外へ 鮫肌 ただ、僕ら作家は「ブレーキを踏め」とは一度も言われなかったから、常にアクセル全開で安心してネタを考えられました。海外版である『電波少年インターナショナル』でやったキャイ〜ンの国境駄洒落シリーズも普通はボツ企画ですよ。 松村 「この帽子、ドイツんだ、オランダ！」ね。あとは「チェッコだけよ、あんたもスロバキアね」、というのもあった。 土屋 鮫肌は駄洒落を考えるのが上手だったよね。 松村 駄洒落を言いたいがために海外ロケをする。ネタ優先なんですよね。 土屋 明子のアラファト議長へのアポなし訪問も、チェリッシュの『てんと
50歳からでも「格好いい肉体」を手に入れられる…じつは若者とはまったく違う「中高年のトレーニング法」（フィンク ジュリウス）
「最近、血圧が高くなってきた」「運動しても昔みたいに痩せない」――体調や体型に悩みを抱える中高年は実に多い。かつてのような健康で若々しい体を手に入れるにはどうすれば良いのだろうか。 そんな疑問に答えてくれる1冊が『50歳からの科学的「筋肉トレーニング」』だ。中高年の体の中で起こっている変化などを解説し、科学的な根拠に基づいたトレーニング方法を一挙紹介している。本稿では、そんな"中高年必携"の１冊の中から、読めばトレーニングへの考え方がガラリと変わる、「科学的なメソッド」について紹介している部分を特別に抜粋してお伝えする。
日本の衝撃的な未来に備える…「1億総農民・1億総アーティスト」の時代がやってくるかもしれない（河合 雅司,森永 卓郎）
出生数80万人割れ、物価高・低賃金、増負担時代……人口激減＆家計大苦難時代に私たちはどう生き延びることができるのか、日本の企業はどうすべきか？ 話題の新刊『増税地獄 増負担時代を生き抜く経済学』（角川新書）の上梓した経済アナリスト・森永卓郎さんと、累計100万部突破シリーズの最新刊『未来の年表 業界大変化』（講談社現代新書）著者のジャーナリスト・河合雅司さんの特別対談後編！ （撮影：村田克己） 前編はこちら：「資本主義はあと2年でダメになる」「東京を捨てて逃げたほうがいい」…森永卓郎が本気でそう考える理由 3年かけて実現した「自産自消」の生活 河合：人口が急激に減っていく中で都市から「地方」に移住する選択は魅力的である半面、物質的な便利さを享受できなくなりますよね。いざ実行に移すとなると、多くの人はためらってしまうのではないかと思うのですが。地方移住してみたものの理想と現実のギャップの大き
もううんざり！ 競争社会から降り始めた現代のディオゲネスたち（木澤 佐登志）
私たちはなぜ有用な人間であることを証明しつづけなければならないのか？ 「生産性」という病に取り憑かれた社会を解剖し、解毒剤を練り上げる、気鋭の著者による待望の新連載！ 第1回は、寝そべり主義、＃最後の世代、ゴブリンモード、大量離職、サイレントテロなど、生産性のロジックを基盤とした苛烈な競争社会に対して静かなる抵抗を始めた、「現代のディオゲネスたち」を追う。 （毎月1日頃更新） 寝そべることで見えてくる世界の真実 ふたつの記事からはじめたい。 ひとつ目は、『ダイアモンドオンライン』に掲載された「中国の過酷な受験戦争を勝ち抜いた若者が「寝そべり族」になってしまう理由」という二〇二一年七月の記事。 経済の急速な発展による社会競争の激化。格差のとどまることを知らない拡大。壮絶さを極める過酷な受験戦争。そんな厳しい競争社会である中国、そこで生きる若者たちがいま、静かに競争から降りようとしているのだと
年収450万円でもしんどい生活…安月給で将来が見えない「リーマン氷河期世代」の憂鬱（小林 美希）
平均年収443万円――これでは普通に生活できない国になってしまった。なぜ日本社会はこうなってしまったのか？ 話題の新刊『年収443万円 安すぎる国の絶望的な生活』では、〈昼食は必ず500円以内、スタバのフラペチーノを我慢、月1万5000円のお小遣いでやりくり、スマホの機種変で月5000円節約、ウーバーイーツの副業収入で成城石井に行ける、ラーメンが贅沢、サイゼリヤは神、子どもの教育費がとにかく心配……〉といった切実な声を紹介している。 ここでは、「不妊治療に対する経済的不安……「リーマン氷河期世代」の憂鬱」と題した「年収450万円」33歳男性へのインタビューをお届けする（前回はこちら）。 不妊治療と仕事の両立はキツそう…… 今まで、子育てしながら働きやすい会社には厚生労働省が「くるみん」認定をしてきたじゃないですか。それが今度、2022年4月から不妊治療と仕事を両立しやすい企業に「くるみんプ
中国「痛恨のミス」？元空自情報幹部が「アメリカは偵察気球撃墜のタイミングを待っていた」と分析するワケ（鈴木 衛士） @gendai_biz
前編『【元空自幹部も称賛】米軍による中国偵察気球撃墜は「新幹線で自転車を追うような超難度ミッション」だった』より続く。 先月28日に米国、カナダの上空に飛来した中国のものと見られる偵察気球は、2月4日、大西洋上に出たところで米軍戦闘機により撃墜された。 この米軍による要撃作戦は、実は信じがたいほどに難易度の高いミッションであり、バイデン大統領の「撃墜を成功させた飛行士らを称賛したい」という言葉は、決して大げさなものではなかったのである。 しかしこの華々しいミッションの成功の陰に隠れてはいるが、今回の米国および米軍の動き、作戦の詳細や過去の中国の動向を通して見えてくる真実がある。本項ではそれを指摘したい。 威信をかけたミッションは情報戦 まず、この作戦には、主役となった戦闘機F-22 のほかにも、米空軍のF-15戦闘機や、米海軍からは、タイコンテロガ級ミサイル巡洋艦「フィリピン・シー：CG-
役員は報酬数千万円、保育士は300万円台…独自調査で見えた、保育運営会社「本部経費13億円」の実態（小林 美希）
著書『年収443万円』では、ある保育運営会社の本部に転職した男性（48歳）が管理職として採用されたが、転職前の年収800万円から520万円にダウン。「社長と社長の取り巻き連中の役員だけ報酬が高く、ほとんど仕事をしていない。保育士の待遇改善などについて社長に物申した幹部は、賃金を25％カットされる始末でした」と嘆いていた。 また、これまでの取材で数多くの保育士から「あんなに立派な本部が必要なのだろうか」「本部の経費はどこから出ているのだろうか」「次々に保育園を作る資金に保育士のための人件費が回ってはいないか」という疑問の声が聞こえていた。 筆者は機会のあるたびに事業者に対し、各保育園からいくら本部に運営費を流用しているかの取材を試みたが、回答する事業者はなかった。そこで今回、筆者が東京都に情報開示請求を行うと、保育運営会社が本部経費として都内の認可保育園からいくら運営費を回したのかという実態
「噛まれて頭蓋骨にヒビ」「隠れても無駄」…人喰いヒグマに襲われた男から学ぶ「絶対に守るべき鉄則」（小倉 健一） @gendai_biz
ヒグマは、北海道やアメリカのアラスカ、ロシアの全域などに生息している。 ＜ヒグマによる農業被害は増加傾向で、毎年のように死傷者も出ているが、国際的にみれば希少動物で、道内でも個体群の存続が危ぶまれる地域がある＞（毎日新聞・2019年10月29日）のだという。また、＜北海道内で2021年度に駆除や狩猟により捕殺されたヒグマが、北海道庁の統計が残る1962年度以降、初めて千頭を越え、1030頭台に上ることが分かった。農作物被害額は2億6200万円、死傷者数は14人で、いずれも最多となった＞（北海道新聞・2022年12月21日）という。 山に生息しているヒグマは警戒心が強く、本来であれば人間社会には寄り付かない動物だ。山の草木や木の実、昆虫を主食として、肉や魚を一度も口にしないで一生を過ごすクマも多い。 しかし、近年のヒグマは、耕作を放棄された果樹園跡で実る果実や人間の残飯の美味しさを知ってしま
「蹴っていい？」「舐めんじゃねえぞ、日本男児」マウスコンピューター創業者、MCJ高島勇二会長の“衝撃DV音声”（週刊現代） @moneygendai
マウス♪マウス♪パソコンマウス♪」 「おい携帯返せ……」 左手で髪をかき上げながら、一糸纏わぬ姿の男性が近づいてくる。ソファに座った女性は、男性にスマホのカメラを向けた。千代田区にあるタワマンの上層階、柔らかい照明の光を受けて、局部を露にした男性の肌が白く光っている。 「お前！」 次の瞬間、男性は声を荒らげ、右足を腰の高さまで上げて薙ぎ払うような鋭いキックを放つ。蹴られた女性は、ひっくり返るように体勢を崩した―。 全裸の男性は、株式会社MCJの代表取締役会長・高島勇二氏（48歳）。乃木坂46のメンバーが「マウス♪マウス♪パソコンマウス♪」と歌うＣＭでも話題になった「マウスコンピュータージャパン」を起業した経営者だ。 高島氏に蹴られた20代のMさんは元恋人で、黒髪ロング、女優の小松菜奈似の女性だ。Ｍさんが、高島氏にキックされた時の状況を明かす。 「'21年の7月15日のことです。高島が酔って
ラーメン二郎好きが「ニセモノ二郎」に行って痛感…ファンが「二郎」に求めているものの正体（堀井 憲一郎） @gendai_biz
「真似っこ二郎」に行ってみた 先だって、神保町に寄ったついでに、ラーメン二郎神田神保町店を見ると臨時休業になっていた。 そのおりは神保町店をめざして来ていたのではない。近所に、看板の色や何やらをラーメン二郎に似せた店があるのを知っていたので、行ってみた。外に列が並ぶようにしてあったので、時間帯によっては人が並ぶらしい。 そのときはすんなり入れた。席はそこそこ混んでいた。 中は小綺麗だった。 ラーメン二郎インスパイア、早い話が無許可でめちゃめちゃ似せている店、真似っこ二郎である。 直系ホンモノ二郎店だけを信奉する私はその存在を憎むことはあっても、目指して食べにいくことはないのだが、何でも経験だからと入ってみたのだ。 「中は小綺麗だった」という、ここにすでに違和感がある。 二郎直系店（ホンモノ二郎）でもカウンターやらは綺麗にしてあるが、厨房や壁やら天井やらそのへんは長年にわたる「ケモノ的なアブ
「笑いが止まらん」月収1億…!?「無料コロナ検査」税金でボロ儲けの実態と「検体を捨てる」非道な業者たち（週刊現代） @gendai_biz
「極論言えば、陰性の結果だけ出してれば絶対に損しないんですよ、この事業はね」 新型コロナウイルスの「無料検査センター」を東京都内で運営するある業者は、取材にこう語った。 無料検査センターは全国で1万3000ヵ所以上が展開される一方、検査費用が税金でまかなわれることから、すでに存在しない病院の名前で架空申請し検体を捨てる業者が出るなど、不正も明るみになっている。その知られざる実態を明かそう。 「波」が来るたびに儲かる 新型コロナの無料検査事業は2021年末から事業者の募集を開始し、今年の春ごろから全国各地に拡大してきた。国は検査費用として3200億円を計上しており、全国の都道府県が実務を担う建て付けだが、現場で検査を行うのは自治体から委託を受けた民間の事業者である。委託を受けられるのは「医療機関」「薬局」「衛生検査所」のいずれかに認定された業者で、その多くは医療法人だ。 センターでは、PCR
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化石が証明した「ウマの指が消えていく」進化の道筋…じつは「1本になったのは、単なる偶然」かもしれない納得の理由（更科 功）
