AI(人工知能)と顔認証でテロ対策と混雑緩和をまとめて解決!? NECは、2020年東京オリンピック・パラリンピックでAI技術を使った顔認証システムをオリンピック史上、初めて導入すると発表しました。IDカードを作る際、顔を事前登録しておけば会場の出入り口で自動的に照合でき、テロ対策だけでなく、入場時間の短縮や暑さ対策にもつながるとしています。対象になるのは選手やスタッフなど約30万人で、観客には適用されません。
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人の長期記憶に残るポイントを押さえる ビジネスシーンでも日常生活でも、最も多くある出来事の一つが自己紹介です。初対面の人に自分のことを魅力的に思ってもらい、覚えてもらえるかは、ビジネスで成果を出すときにも、面接などでも非常に重要です。 とはいえ、日本人は自己アピールが苦手な傾向にありますし、あまり自慢し過ぎると煙たがられてしまうこともあります。だから遠慮して、自分の現在の所属先である企業名と部署名と名前だけ名乗るか、名刺交換するだけで自己紹介が終わってしまいます。 最初のあいさつはそのくらいがちょうどよいかもしれませんが、たとえば事業のパートナーになってもらう、継続的にサービスを利用してもらうといったようなとき、どんな人であるかは相手方も気にするはずです。会社や商品の説明はわかったけれど、あなた自身が信頼に足りる人なのか、パートナーとして付き合うことでメリットがありそうなのかなどをシビアに
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オンライン教育の登場は、教育界に大きな変革をもたらした。これまでは、実対面でしか成り立たなかった授業がオンライン上で可能になり、それにより、地域による教育格差の解消や金銭面での問題解消など多くのメリットをもたらしている。 今回、無料で小中高大の授業、スポーツや書道、茶道などの文化教育や、語学に資格講座、職業体験などの教育をオンラインで配信するというサービスが登場した。 FREE UNIVERSITY株式会社は、誰でも無料で学べるオンライン教育プラットフォーム、「FREE UNIVERSITY」を、2018年10月12日に開講する。 ほぼ全ての教育のジャンルを無料オンライン配信 日本の義務教育のシステムは、全国どこに住んでいても同じレベルの教育を提供しており、世界的に見ても稀有な国家の教育として評価されているという。 しかしながら、担任教師との出会いや地域環境、クラスの状態などさまざまな要因
前回は、具体的な業務ハックの取り組みとして、領収書の管理や請求書の発行といったバックオフィスの業務を、人を増やさずに改善してきた方法について紹介しました。 (前回の記事) 総務・経理の社員ゼロで実現するバックオフィス http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/53119 第3回となる今回は、業務ハックに取り組んだ結果として、本社オフィスをなくし、自宅や旅先で仕事ができるようになった経緯と得られたノウハウを紹介します。 社員の自宅は16都道府県にまたがる 在宅勤務やノマドといった、オフィスに通勤しない「テレワーク」に注目している企業が増えてきました。うらやましいと思いつつも、ちょっと難しいなと感じている人も多いのではないでしょうか。 私たちの会社では、創業当初の7年前からテレワークに取り組んできました。今では、社員の自宅が16都道府県にまたがり、半数以上は東京
3年前の最初のセッションでそう仰った社長Aさんとは、今もコーチングが続いています。 「経営者の器」とは「経営判断の質」であること。 「組織の“真”の状態」を知る力を高めていきたい。 Aさんは力強く仰っていました。 「組織の“真”の状態」を知る力とは? エグゼクティブ・コーチングでは、組織の状態を知るために、さまざまなアセスメントやアンケート、インタビューなどを行います。Aさんも、組織診断の結果を経営に活用していきました。 2年目のある時、Aさんがふと言いました。 「アンケートの自由コメントと、私が職場で感じる雰囲気との間に、微妙なギャップを感じる時がある」と。 たとえば、「何でも上司に相談できている」というコメントが多いものの、職場で上司と部下が相談し合っている光景はまれに見るだけだ、というのです。 リーダーシップについて数々の研究を行っているマーク・マーフィー氏は、5年以上にわたり16万
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