名前は知っているが、実際にはあまりなじみがない――。そんな存在だったハンモックが最近、生活に浸透し始めた。アウトドアで使うだけでなく、インドアにハンモックを常設するカフェや、自宅新築に合わせ最初から設置する人が出ている。この秋、極上の開放感を低価格で実現できるハンモックを試すのはいかがだろう。　◇　　　◇　　　◇JR御徒町駅（東京・台東）から歩いて5分、山手線の高架下にある「カフェ　アサン」に

以前、バーチャル空間内の物体に“触れられる”ウェアラブル触覚デバイスとして、exiiiの「EXOS Wrist DK1」と「EXOS Gripper DK1」を紹介したが、Wristに後継モデル「EXOS Wrist DK2」が登場した。また、一般の法人にも販売を開始し、サブスクリプション型のプランも導入する。 EXOSは、カーデザインや大型機械の設計など、作成したCAD（製品設計などに使用するソフト）データ内のオブジェクトに触れるために開発されたデバイス。カーデザインの現場では、CADで設計したオブジェクトをレビューするために、1台1000万円ほどかかるクレイモデルを制作して立体化する必要がある。しかし、設計変更した場合には、クレイモデルを作り直すため、コストも開発期間も増大してしまっていた。 EXOSを使うことで、設計したモデリングデータに直に触れることができるため、運転席からのインパ

このコンテストの最大の特徴は、これまで参加の門戸が開かれていなかった個人の応募も対象としていること。個人といってもさまざまなレベルがあるが、“アイデア”さえあれば、年齢、所属、経験などは一切問われない。もちろん、地方自治体や各種団体、大学なども参加できる。 集まったアイデアは、総務省職員だけでなく、実験に参加している携帯電話事業者、地方金融機関、学校関係者なども加わって審査を行う。最終的に残ったアイデアには、予算を付けて実証実験までを行うという。 選ばれるアイデア数は「おおよそ5つ」 総務省は2017～2019年度に、年間あたり約20億円を上限とする5G実証試験の予算を計上している。これまでも、この予算を使って携帯電話事業者やビル建設業者、製造業者などが実証実験のプロジェクトを動かしてきた。 今回のコンテストはこの枠組みの2019年度予算を使って実施される。最終的に選ばれるアイデア数は決ま

近年、「生体認証」が注目を集めている。 これは、人の指紋や顔による認証を行うことで、従来の暗証番号やカードを使用する認証とは異なり、記憶したり持ち歩き不要になり、盗難や紛失の心配がない。さらには偽造が困難であることが特徴である。 指紋認証や顔認証を搭載したスマートフォン端末が普及しはじめ、東京2020オリンピック・パラリンピック大会の本人確認に顔認証システムが採用されたりなど、われわれの身近な存在となりつつある。 この生体認証の一つに虹彩認証がある。これは、人間の瞳の虹彩の特徴を利用して、個人を特定するという技術である。 株式会社スワローインキュベートは、パナソニック株式会社の特許を活用した「虹彩認証SDK」を自社開発し提供を開始した。 理論上“最もセキュアな生体認証技術”は「虹彩認証」 同社によると、「生体認証」のなかでも、「虹彩認証」は理論上「最もセキュアな生体認証技術」であるとされて

外出先で充電が切れてもコンビニ店でバッテリーを借りられます。 ローソンが始めた充電用バッテリーの貸し出しサービスは、48時間まで200円で、返却は別の店舗でも可能です。48時間を超えると返却は不要ですが、補償金がかかります。 街の人：「携帯だけで普段、出歩くので、電池なくなった時にあったらすごい便利」 このサービスは、来年2月までに都内を中心に100店舗に拡大される予定です。

ここ数十年で日本の家庭の在り方は大きく変化した。核家族化や夫婦の共働きが進み、かつてのような「お隣さんは家族同然」といったような地域社会とのつながりも薄れてきた。 このため、家庭内でもワンオペ育児の問題が近年顕在化するなど、現役子育て世代は心身ともに負担のかかる環境におかれるケースが増えている。 一方で、テクノロジーの発展により、育児の記録や共有などの効率化、家族のコミュニケーションや社会とのつながりを促進するもの、不安やストレスを緩和するものなど、子育て世代のさまざまな場面を助けるサービスが世の中に存在している。 今回、株式会社カラダノート、株式会社ファーストアセント、株式会社AsMama、株式会社オトバンク、fotowa（ピクスタ株式会社）の5社は、ITやテクノロジーを活用し心身共にゆとりある子育て環境の実現を目指すサービスを『子育Tech（こそだテック）』として提唱・推進していく共同

初閣議を終え安倍晋三首相（前列中央）とともに記念撮影に臨む第４次改造内閣の閣僚ら＝２日午後、首相官邸（春名中撮影） 政府は２日夜、第４次安倍晋三改造内閣の発足に伴う初閣議で、社会保障制度改革の推進など５項目にわたる内閣の基本方針を決定した。全文は以下の通り。 ◇ 来年は、歴史的な皇位の継承、わが国が初めて議長国を務めるＧ２０（２０カ国・地域）サミット。さらに翌年は、東京オリンピック、パラリンピック。わが国がまさに歴史の大きな転換点を迎える中で、今こそ、日本の明日を切り拓く時である。 平成の、その先の時代に向かって、日本の底力を解き放ち、少子高齢化、激動する国際情勢に真正面から立ち向かう。希望にあふれ、誇りある日本を創り上げ、次世代に引き渡すとの決意の下、内閣の総力を挙げて、以下の政策を推し進める。 １．復興・国土強靱化の推進 まず何よりも、「閣僚全員が復興大臣である」との意識を共有し、熊本

今年のノーベル物理学賞は、レーザー物理学での研究が認められたアメリカ人研究者ら3人に授与されることが決まりました。日本人の受賞はなりませんでした。 スウェーデンの王立科学アカデミーは2日、今年の物理学賞をアメリカ人のアーサー・アシュキン氏（96）ら3人に贈ると発表しました。アシュキン氏はアメリカのベル研究所の元研究者で、ウイルスや原子などもつかめる「光ピンセット」を開発し、医学など広い分野で応用されました。また、フランス人でアメリカ・ミシガン大学名誉教授のジェラール・ムル氏（74）とカナダ人でウォータールー大学準教授のドナ・ストリックランド氏（59）もレーザー分野での功績が認められました。ストリックランド氏は、女性の物理学受賞者として55年ぶり史上3人目です。3日は化学賞の発表となります。

名古屋市は１日から、名古屋駅、栄、金山の繁華街を客引き行為の禁止地区に指定した。風俗店だけでなく居酒屋やカラオケ店なども規制対象で、違反者には氏名の公表や過料などの罰則がある。度重なる声かけが快適な街づくりを妨げているとして、市独自の制度を定めた。 市は４月に「客引き行為等の禁止等に関する条例」を施行し、禁止地区で客引き（キャッチ）や勧誘（スカウト）のほか、これらのために人を待つ行為を禁じた。例えば、歩行者や信号待ちの人に自ら近づき「居酒屋を紹介します」や「いいアルバイトがあります」などと声をかけることはできない。チラシ配布や店前での看板持ち、「いらっしゃい」といった呼びかけなど、不特定の人に向けた行為は規制されない。 繁華街の栄地区では「錦三」（中区錦３丁目）や「女子大小路」（中区栄４丁目付近）などの全域が禁止区域になる。再開発が進む名駅地区でも、大名古屋ビルヂング裏の居酒屋街（中村区名

ＪＲ西日本は２日、人工知能（ＡＩ）の技術を活用したロボットが、観光地までの乗り換えなどを案内するシステムの実証実験を始めた。訪日外国人客を中心に顧客サービスを強化するためで、利用状況を踏まえて実用化を検討していく。 ＪＲ大阪駅に設置されたロボットは、日本語や英語で話しかけると、梅田スカイビルや通天閣といった観光地までの乗り換えを教えてくれる。トイレなど駅構内にある施設も案内する。 システムはＪＲ西グループとメーカーが共同開発した。ＪＲ西は１１月中旬にかけ、大阪駅と京都駅にロボット型とディスプレー型のＡＩシステムを二つずつ設置する。ＡＩロボは訪日客らに対応するごとに、言葉のイントネーションや質問の仕方などを「学習」していく。（中島嘉克）

現在、動画投稿サイトの代表格はYouTubeだろう。個人の旅行記から趣味関係、時事解説まで様々な動画があふれている。ここに今夏、インスタグラムがIGTVという新サービスで参入した。ユーザーのし好に寄り添った新機能も加わっている。世界的な広がりを持つサービス同士の闘いで、YouTubeの優位は覆るのだろうか。最大60分の投稿が可能にこの6月、SNS（交流サイト）のインスタグラムに新たな動画機能